ジョブ型雇用と副業の相性は？ 組み合わせて活用する際の注意点やメリットを解説
「ジョブ型雇用」と「副業」と聞くと、あまり関連性のない言葉に見えますが、じつは相性の良い組み合わせです。
ジョブ型雇用とは、「企業があらかじめ定義した職務（ジョブ）を専門に行う人材」を採用する人事システムで、ITエンジニアやデザイナーなど、専門職の必要性が高まる影響で取り入れる企業が増えています。
また大手企業が副業を解禁したことで、多くの優秀な人材が「副業」に意欲的に取り組み始めています。
この記事では、ジョブ型雇用と副業の相性や導入する際の注意点、具体的な活用方法などを詳しく解説します。自社の人材不足にお困りの方は、ぜひ参考にしてください。
3つの観点でみる「ジョブ型雇用と副業人材の相性」
まずは「ジョブ型雇用」と「副業」の相性について、以下の3つの視点から考えます。
- 職務の明確さ
- 労働時間の少なさ
- 雇用するハードルの低さ
▼「ジョブ型雇用」についての詳しい解説は、以下の記事で解説しています。ぜひご覧ください。
1. 職務の明確さ
ジョブ型雇用の特徴の一つは、「職務内容を明確に定義する」こと。採用した後にどのような業務を与えるか決めるのではなく、企業に必要な業務に合わせて人材を探し、採用します。
一方、副業者に依頼する場合、稼働時間が限られるからこそ、成果を出してもらうために「職務内容を明確に定義する」ことが必要です。一般的に、副業者とは雇用契約ではなく業務委託契約を結ぶ関係上、契約時点でどういった業務を依頼するのか明確にする必要があります。
したがって、副業人材に求める人物像や必要な業務を洗い出すと、そのままジョブ型雇用で必要なジョブディスクリプションの雛形につながるのです。
逆に、すでにジョブディスクリプションを準備できている場合には、副業者の迎え入れがスムーズにできるとも考えられます。
2. 労働時間の少なさ
当然ですが、副業者には本業があり、副業業務にあたってもらえるのは平日夜か土日のみになります。
短い時間で業務を遂行してもらうため、同時に複数の業務を依頼するのは難しいでしょう。できるだけ効率よく進めるために、あらかじめ依頼する業務をまとめておくほうがスムーズです。
このように、「特定の業務を依頼」「依頼する業務をまとめて示しておく」ことは、ジョブ型雇用でも同じことです。
こうした要件定義が日頃からできると、仮にその副業人材が辞めても後任を探しやすく、正社員をジョブ型として採用することにも役立ちます。
3. 雇用するハードルの低さ
業務委託契約は、契約期間が定められた有期契約が一般的です。短ければ数ヶ月、長ければ数年間など必要に応じた期間の契約が結べます。
そのため、正社員と異なり、契約終了が明確でミスマッチのリスクが少ないというメリットがあります。
会社で「ジョブ型雇用」を導入するとなれば全社的な制度変革になりますが、いきなり全てを変えるのではなく、段階的に一部の部署からテスト導入するケースも多くあります。たとえば自社で作成したジョブディスクリプション（職務記述書）によって希望する人材に応募してもらえるかどうか、低リスクな副業人材を採用することで試せるのです。
▼ジョブ型雇用をはじめて検討中の方は、以下の資料「はじめての人のための『ジョブ型』導入ガイド」をご確認ください。以下から、無料でダウンロードできます。
ジョブ型雇用で副業人材を活用する際の注意点
副業人材を活用する際、注意すべき点はおもに3つあります。
- 雇用形態
- 人事評価の有無
- 指揮監督の可否
それぞれについて確認し、デメリットにならないかを考えてみましょう。
▼また副業人材を有効活用する方法は、以下の記事で詳しく解説しています。合わせてご覧ください。
契約形態
副業として働いてもらうときには、契約形態に注意が必要です。
本業で雇用契約を結んでいる場合には、就業規則でほかの企業に雇用されることが認められていない場合がほとんど。そのため、雇用契約ではなく業務委託契約で依頼する形になるのが一般的です。
業務委託契約は雇用契約とは異なり、企業とワーカーの間に従属関係がありません。社会的には、副業者・フリーランスも個人事業主という一つの事業体であり、対等な協業関係であることに留意しましょう。
人事評価の有無
雇用契約の場合には社内の人事評価制度を適用しますが、副業者に業務委託する場合には人事評価が存在しません。
当然ですが、業務委託者の社内的な昇進機会はないからです。業務委託の場合、契約ごとに業務内容に応じて個別に支給基準と報酬を定めて運用します。
| 形態 | 人事評価の有無 |
| 正規雇用 | 社内の人事評価制度を適用する |
| 業務委託 | 契約単位で個別に支給基準と報酬を設定する |
指揮監督の可否
雇用契約と業務委託契約には、「指揮監督の可否」という大きな違いもあります。雇用契約の場合には、雇用者が労働者に対する指揮監督権を持っていますが、副業・フリーランスなどの業務委託者に対しては指揮監督権がありません。
業務を依頼する以上、ある程度の指示出しと確認は必要ですが、業務の進め方や労働場所・時間を指定するなど過度に管理すると、労働基準法・職業安定法に抵触するので注意しましょう。
| 形態 | 指揮監督の可否 |
|---|---|
| 正規雇用 | 指揮監督が可能 |
| 業務委託 | 指揮監督・命令が不可 |
▼以下では、業務委託契約書作成ガイドを無料でダウンロードできます。ぜひ貴社が業務委託契約する際にお役立てください。
ジョブ型雇用で副業人材を活用するメリット
「ジョブ型雇用」のシステムを用いて、副業人材を活用することで得られる4つのメリットを紹介します。
- 短期間のスポット的な人材確保
- 即戦力な人材の確保
- 保険料など人件費の削減
- 正社員登用などの選択肢もある
それぞれのを解説していきます。
スポット的な人材確保が可能
副業人材の活用は、短期間の人材確保をしやすいというメリットがあります。交渉次第で業務委託期間が自由に定められるため、
- 退職者が出たときの穴埋めになる人材の補填
- 新しい技術を導入する初期段階での人材補強
などといった目的で人材をスポット的に確保できます。
即戦力のハイスキル人材を採用しやすい
すでに本業でスキルやノウハウを習得し、即戦力であることは副業人材を活用するメリットの一つです。たとえば、稼働時間が少ない分、作業的な業務をお願いするのではなく、コンサルティングのような難易度の高い業務をお願いすることも可能です。大手企業などで培ってきた豊富な経験や知識を基に、自社にないノウハウ・体制強化などに活用するのです。
ジョブ型雇用のシステムを用いて求める能力や知識を明確にすれば、少ない稼働時間しか稼働できない副業人材の利点を最大限に活用できるようになります。
▼以下では、必要な業務を明確にできる『ジョブディスクリプション作成ガイド』を無料でダウンロードできます。ぜひ貴社の業務にお役立てください。
保険料など人件費の削減
業務委託契約の場合、正社員と違って雇用関係ではないので各種保険料、福利厚生費、退職金や賞与などがかからないといった利点があります。
副業人材であっても同様なので、正社員採用するよりも人件費が効率化できるという側面があります。ただし、一方で「業務委託社員」と言われるように、委託先の人材を社員のように扱うのは原則として禁止されているので注意が必要です。
正社員採用の選択肢も残せる
「最終的に正社員が欲しい」という場合、ジョブ型雇用による副業人材やフリーランス採用のメリットは大きいと考えられます。正社員として採用する前に、業務を進めながらスキルや自社との適性を見極められ、正社員採用などの選択肢を残せるからです。
その人材が必要業務を的確にこなしているのなら企業としても採用したいと考えるのがもっともなことで、互いの意見が一致すれば正社員として迎え入れられる可能性もあるのです。
ただし、副業人材の場合、本業があるので相応の報酬が必要になるケースや、正社員採用後も副業を認める必要があるケースが多くなります。
以下の資料では「ジョブ型雇用」と「正社員雇用」の違いをわかりやすく解説。
もし正社員採用とジョブ型雇用で迷っているときは以下の資料から「ジョブ型雇用が自社で導入すべきか」を検討してみましょう。
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ジョブ型雇用で副業人材を採用しよう
ジョブ型雇用を用いて副業人材を活用することは、優秀な人を柔軟なタイムスパンで獲得できる可能性が高い魅力的な方法です。
こうした人材をどのように探し、採用・活用していくのか解説します。
副業人材の活用は企業フェーズによりさまざま
ジョブ型雇用で採用する副業人材は、企業にとって魅力的な存在。ただし、その活用方法は企業の状態によって左右されます。
| 創業期 | 企業の状態が不安定なため、事業の発展や安定などさまざまなニーズに副業人材を活用できる。 |
| 成長期 | 創業期の活用法に加え、創業期の活用法に加え、優秀な人材であればそのまま社員として雇用し直すことも検討する。 |
| 成熟期 | 副業人材を採用することによる新しいアイデアや見方の獲得を目指す。コンサルタント的な立場で働いてもらうのもおすすめ。 |
もちろん、創業期のうちにメンターとして副業人材を雇ったり、成熟期に事業を推進してくれる立場の副業を雇ったりしても問題ありません。
どのように副業人材を活用すればいいかわからない場合は、このように会社を分類し、自分の会社がどこに当てはまるかを考えてみるといいでしょう。
▼以下では、カスタマーサクセスが解説する人材採用の成功ポイント紹介しています。ぜひ貴社の採用活動にお役立てください。
副業人材の効果的な活用方法
この項目では、副業人材を上手にマネジメントするための注意点や必要な準備についてお伝えします。
副業人材マネジメントのチェックポイント
副業ワーカーは本業を持っているため、稼働時間に制限が出ます。
少ない稼働時間のなかで成果を上げてもらうために、副業人材を円滑にマネジメントするためのいくつかのチェックポイントを挙げていきます。
| □ | チェック項目 | 解説 |
| □ | スムーズな業務のためのITツールの導入 | 在宅勤務が主体となる副業人材に業務をお願いする場合、コミュニケーション、ミーティング、ファイルのやりとりなど、あらゆる場面でITツールを導入しておいたほうがスムーズです。 |
| □ | 業務の課題・目的を明確に | 稼働時間が少ない副業人材が能力やスキルを発揮できるようにするには、改めて業務の課題・目的と達成要件を確認しておく必要があります。期待するスキル、業務範囲、成果の3点は事前に共有し、相互で認識を合わせておきましょう。 |
| □ | 稼働時間を把握する | 労働時間管理については、労働基準法にのっとって本業・副業を合わせた通算の労働時間を把握する必要があります。（いわゆる「通算ルール」）。副業先の労働時間の管理と、それにまつわる原則については、下記の記事で詳しく簡潔に述べられていますのでぜひご覧ください。 |
| □ | こまめに進捗確認を | 副業人材は、どうしても通常の社員よりもコミュニケーションの機会が少なくなります。信頼関係を築く意味でもこまめにコミュニケーションを取り、業務の進捗確認や課題や情報の共有は、定期化できるフローをつくっておきましょう。 |
| □ | 事前の契約をしっかりと結ぶ | 副業人材の給与は、稼働時間による時給か、成果物の達成に対する報酬のどちらかの場合がほとんどです。業務内容に合わせてどちらが適切か、事前に双方が納得できる契約を結んでおきましょう。 |
▼以下では、人材不足を解消するための『はじめての業務委託採用ガイド』を無料でダウンロードできます。ぜひ貴社の採用活動にお役立てください。
専門的なノウハウをもつ副業人材を見つける
新しいプロジェクトや事業において、高いスキルや知識をもち、低コストで活用できる副業人材は大きな助力となります。
副業人材を上手に活用するにはそのためにはまず、まず自社が求める要件にあった副業人材を見つけることが重要です。
ただし、優秀な人材を採用したい場合には、副業だけでなく「フリーランス人材」の活用も並行して考えるのがおすすめです。
以下では、フリーランス人材の活用法を紹介します。
▼以下では、フリーランス採用サービス比較表を無料でダウンロードできます。ぜひ貴社の採用活動の参考にしてください。
フリーランスを活用した人材戦略
ここからは、正社員だけでなく、フリーランスを活用する方法についても解説していきます。
正社員だけが人材ではない
ここまでは新卒・中途で正社員を採用する際の手法について解説してきました。しかし、最近は正社員だけでなくフリーランスを雇って活用する形も徐々に増えています。
上記の調査によれば、半分以上の企業が「フリーランスを活用・または活用を検討している」と回答していることがわかります。
フリーランスを採用するメリット
それでは、どうして多くの企業がフリーランスを採用し始めているのでしょうか？
そのメリットをいくつか説明します。
| メリット | 解説 |
| コスト | 一番大きなメリットと言えるのはコストです。 正社員と異なり、退職金や保険金などの福利厚生を支払う必要はありません。仮に給与が同じであったとすれば、企業にとっては大幅なコスト削減が見込めます。 |
| 柔軟性 | フリーランスは個人事業主なので、柔軟性が非常に高いのが特徴です。 正社員であれば週5日のフルタイムで働き、オフィスにも席を用意する必要があります。一方フリーランスの場合、「週3日だけ」や「リモート完結」という働き方も可能であり、企業にとっても負担が少なくて済みます。 |
| スピード感 | フリーランスと企業間双方の合意さえあれば、即日で稼働してもらうことが可能です。 特に競合他社がいる場合などは、1日でも早くサービスを展開したいという場合もあるのではないでしょうか。そのような際に即日で業務に取り掛かってもらえるのは、大きなメリットとなります。 |
| 高スキル | フリーランスの人は、エンジニアやデザイナーなど特定の職能に長けたスペシャリストの人がほとんどです。 ジェネラリストが社内に多い場合には、フリーランスを雇用することで専門性を補えます。フリーランスから教育を受けるという形を取ることも可能です。 |
さらにフリーランスと正社員の違いについて知りたい方は、「【企業向け】フリーランスと正社員どちらにメリットがある？雇用形態の違いとおすすめを紹介」の記事もご覧ください。
▼以下では、業務委託の労務管理に関する実践ガイドを無料で公開しています。労働法を遵守して業務委託を行なうために、ぜひご活用ください。
フリーランスを採用するには？
こうしたメリットのあるフリーランスですが、どのように採用すればいいのでしょうか？「リファラル採用」「ダイレクトリクルーティング」など多様な採用手法もありますが、ここでは人材エージェントを利用することをお勧めします。
人材エージェントを利用すれば、
「正確な募集情報の掲載」と「希望する人材とのマッチング」
が両立できます。
特に初めてフリーランスを採用する際には、ノウハウがなければただ時間とコストを浪費するだけになってしまいます。人材エージェントを利用し、ノウハウがある程度確立してから他の採用手法に挑戦してみると良いのではないでしょうか。
▼以下では、フリーランス採用サービス比較表を無料でダウンロードできます。ぜひ貴社の採用活動の参考にしてください。
フリーランス採用におすすめの人材紹介サイト12選
1. Workship
Workshipはエンジニア／デザイナー／PMまで幅広い職種で、44,000人以上のフリーランス人材が在籍するフリーランス専門エージェントです。募集だけでなく企業側からスカウトできるため積極的な採用をしたい企業におすすめです。
また、フリーランスの実績や経験がわかりにくい採用課題をWorkship独自のアルゴリズムでスコアリングし、即戦力となるフリーランスを採用できます。
| 特徴・メリット |
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▼以下では、Workshipのサービス資料を無料でダウンロードできます。ぜひ貴社の採用活動にお役立てください。
2. Midworks
▲出典：Midworks
Midworksはフリーランス専門のエージェントです。エンジニア案件を多く取り扱っており、業界最安値のマージン率10〜15%で運営されています。
Midworksでは、フリーランスの勉強費用を月１万円まで負担してくれるサービスがあり、登録するフリーランスにとっては登録する魅力があるため、スキルアップを求めるフリーランスエンジニアが集まると考えられるかもしれません。
| 特徴・メリット |
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3. ポテパンフリーランス
▲出典：ポテパンフリーランス
ポテパンフリーランスはプログラミングスクール「ポテパンキャンプ」を運営する株式会社ポテパンが運営するフリーランス専門エージェントです。プログラミングスクールを傘下にもつエージェントだからこそ、フリーランスへの対応が厚く採用企業側の心配事が少ない点がメリットです。
メインはエンジニアやプログラマーといったIT人材ですが、PMやイラストレーターといった案件も幅広くあります。
| 特徴・メリット |
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4. レバテック
▲出典：レバテック
レバテックは、フリーランス専門エージェントの大手企業として、取引企業5,000以上、登録エンジニアやクリエイター数は20万人以上の規模となっています。
レバテックが紹介するフリーランス人材は「準委任契約」で働くスタッフで、成果物の納品を目的としない、業務を遂行するためのIT人材を求める方におすすめです。
| 特徴・メリット |
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5.テックビズフリーランス
▲出典：テックビズ
テックビズフリーランスは、取引先企業1,400社以上、4,000名を超えるエンジニアが登録している大手フリーランスエージェントサイトです。常時採用可能なエンジニアも300名以上おり、最短即日契約も可能です。
テックビズフリーランスでは、テックビズからの紹介意外に、企業からのスカウティングもできるため、能動的な採用活動を進めることもできます。
| 特徴・メリット |
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6.PE-BANK（ピーイー・バンク）
PE-BANK（ピーイー・バンク）は、マージンや手数料の公開など、透明性の高い契約が評判のフリーランスエージェントです。
東京・大阪以外のエリアの案件が多いため、地方都市の企業にもおすすめできます。
| 特徴・メリット |
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7.ギークスジョブ（geechs job）
大手企業案件が多いギークスジョブ（geechs job）は、年間契約数1万件以上とITエンジニアの利用実績も豊富。
早く自分の希望条件に合う案件・求人の紹介を受けたいフリーランスのITエンジニアやWEBデザイナーにおすすめのエージェントサービスです。
| 特徴・メリット |
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8.テクフリ
▲出典：テクフリ
フリーランスエンジニア向けの案件・求人サイトのテクフリ（テックキャリアフリーランス）は、案件・求人情報が常時1万件以上のおすすめフリーランスエージェント。
主な対応エリアは東京・神奈川・千葉・埼玉で、東京周辺でフリーランスのITエンジニアを探す際におすすめのフリーランスエージェントです。
| 特徴・メリット |
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9.HiPro Tech
▲出典：HiPro Tech
HiPro Tech（ハイプロテック・旧i-common techサービス）は、エンジニアやITコンサルタントに特化したフリーランスエージェント。
運営会社は東証プライム上場企業のパーソルキャリア株式会社で、転職サイトのdodaやハイクラス転職エージェントのdoda Xを運営しています。
| 特徴・メリット |
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10.ランサーズエージェント
▲出典：ランサーズエージェント
クラウドソーシングサービスで有名なランサーズ株式会社のグループ会社が運営するランサーズエージェント。
ランサーズの運営だけに他のフリーランスエージェントと比較して登録者数が多いのが特徴です。
| 特徴・メリット |
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11.ITプロパートナーズ
▲出典：ITプロパートナーズ
ITプロパートナーズは、フリーランスのITエンジニアやWEBデザイナーを探す際におすすめのサービスです。
| 特徴・メリット |
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12.クラウドテック
▲出典：クラウドテック
クラウドテックは、ウドソーシングサービスで有名な株式会社クラウドワークスが運営するフリーランスエージェント。
リモートワークや週3日・4日稼働の案件を探す際にもおすすめのサービスで、業界最大級のリモートワーク案件が特徴のフリーランスエージェントです。
| 特徴・メリット |
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