副業・業務委託人材の採用ノウハウ

採用ミスマッチとはこれでおさらば! 対策すべき6つのポイント

採用ミスマッチとはこれでおさらば! 対策すべき6つのポイント
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採用におけるミスマッチは、単に人材を失うだけでなくそれにまつわるコスト面での損失を招く原因にもなります。企業規模の大小にかかわらず、どの企業でも起こりうる問題で、採用担当・人事にとっていちはやく解決すべき課題といえるでしょう。 

この記事では、ミスマッチが起こる原因と、それを防ぐためのいくつかのチェックポイント、対策などを詳しく解説していきます。


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ミスマッチはどのくらい起きている?

厚生労働省発表の「新規学卒就職者の離職状況(平成28年3月卒業者の状況)」によると、大卒で3割、短大と高卒がそれぞれ4割と、新卒者の離職率はいずれも高い数値となっています。これらの離職の理由が、すべてミスマッチというわけではありませんが、いずれにしても採用コストの損失にはなってしまいます。 

また、別の調査でエン・ジャパン「人事のミカタ」が行なった、転職経験者アンケートの結果によれば、8割以上の転職経験者が「事前に聞いていた情報と転職先企業の実態が違うと感じた」と回答しました。


▲出典:人事のミカタ

さらに転職前後の期待の変化として、「期待を下回った・大きく下回った」の回答合計が全体の約23%と、およそ4人に1人が入社後にマイナスのギャップを感じているという結果が出ています。

ミスマッチが起こる3つの原因

入社前と入社後で企業と応募者の認識にズレが生じていることは、ミスマッチが起こる大きな原因の一つです。そうした認識のズレが生じるのは、大きく以下の3つの原因が考えられます。

  • 原因① 入社後のフォローができていない
  • 原因② 情報開示が不十分
  • 原因③ 面接での相互理解が不足している

原因① 入社後のフォローができていない


ミスマッチが起きても、すべてが即退職ではありません。ですが、ミスマッチの原因が入社後も続き、不安やストレスを抱えた状態での勤務が続けば、退職してしまう可能性は高くなります。

▲出典:人事のミカタ

上記、退職理由の調査では、「人間関係」「評価制度」「給与」「社風」などを挙げる人が多くいました。採用はゴールではなく、入社後であっても適切なフォローや対策が必要なのです。新卒・中途採用を問わず、新しい環境で働く社員には大なり小なりのストレスがかかります。いかに入社前に社風や文化と適性が合うと判断できていたとしても、労働環境に慣れるまでは不安を感じる人が多いと考えておきましょう。

また、正社員よりもミスマッチのリスクが低いといわれるフリーランス採用や業務委託契約の場合でも、ある程度の対策は必要です。「フリーランス採用時に多発するミスマッチの事例とその対策方法」は以下の資料でご確認ください。


フリーランス採用時に陥りがちな
4つの失敗例

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原因② 情報開示が不十分


まず挙げられるのが、企業側の情報開示が不十分で採用要件や労働条件、環境などの情報が正確に応募者に伝わっていないケースです。

  • 良い点ばかりを紹介している
  • 業務内容や募集条件など、採用要件が曖昧
  • 現場の意見が反映されていない

上記の手法がいくつか当てはまる場合ミスマッチの可能性が高くなってしまいます。

原因③ 面接での相互理解が不足している


さきほどのアンケートでは、およそ4人に1人が転職後に「期待を下回った・大きく下回った」と回答していました。こうした意見をもつ社員が自社から出ないように、転職者の期待と自社の実態がマッチすることは、ミスマッチを減らすことに効果的です。

そのためには、入社前の限られた回数で、いかに求職者と深いコミュニケーションが取れるかが大切です。中途採用では「即戦力」という意識が強くなりすぎてスキルや経歴・実績ばかりに目が行きがちです。また、求職者側も採用してもらうためにアピールをする機会も多くなるでしょう。

しかし、そうした表面上の相互理解ではなく、企業と求職者ができるだけ本音で話し合い、その上で自社の理念や企業文化、社風などへの適性をしっかりと見極めることが、本当はなにより重要なのです。

ミスマッチが起きたときの損失

さて、ミスマッチによって社員が離職した場合、現実的にはどの程度の損失があるのでしょうか。金銭的コスト、社内への影響、社会的な影響、という3つの観点から、考えてみます。

経済的な損失


▲出典:エン・ジャパン

もし社員が入社後3ヶ月で離職した場合、それまでにかかった採用経費、在籍費用、教育研修費を含めると、およそ187.5万円の損失が出ると「エン・ジャパン」は試算しています。

実際には、事業規模や採用活動にかかったコストや社員の給与額によって変動します。また、ミスマッチが起きた社員の採用や教育にあたっている期間は、機会喪失という金額換算しづらい損失になるということも考慮しなければなりません。総合的に「ミスマッチによる経済的損失は200〜300万円ほど」ということを意識しておきましょう。

社内への影響


ミスマッチによる社員の早期退職は、離職の話が社内で増えたり、また離職者のカバー業務への対応が発生するなど、既存社員のモチベーションの低下へとつながります。

ミスマッチが頻発すれば、経営や採用体制への不満が社内で蓄積し、最悪の場合、退職の連鎖を生んでしまうことも。ミスマッチの防止策は、それだけ重要なことだと心得ておきましょう。

社会的な影響


次々と社員が退職しては、新しい社員が入る離職率が高い企業は、求職者から見ればいわゆる「ブラック企業」のイメージと重なります。昨今は、転職者専用のクチコミサイトなどもあり、いかに自社で気をつけていても、そうした情報が社外に出回ることがあります。もしミスマッチが頻発すれば、対外的なイメージダウンにもつながってしまうと考えましょう。

ミスマッチを防ぐ採用フロー6つのポイント

ミスマッチが起こる原因が一つではないように、それを防ぐ方法もいくつかのポイントがあります。すぐに見直せるものばかりなので、自社と照らし合わせてみてください。

□ 1. 求める人材像は明確か
□ 2. スキルと報酬のバランスは適切か
□ 3. ネガティブな情報も伝えているか
□ 4. 適性検査を実施しているか
□ 5. 現場の社員も採用活動に加わっているか
□ 6. 入社後のフォローは適切か

1. 求める人材像は明確か


募集要項に必須となる「求める人材像」は、できる限り具体的に記載するのがポイントです。


良い例    悪い例
例文

・○歳まで(※長期キャリア形成のため)
・○○の実務経験が○年以上ある方
  (または○○に関する資格をお持ちの方)
・物事をみずから考え、行動できる方
・バイタリティに富み、チャレンジ精神が旺盛な方
・状況に応じた柔軟な思考や対応ができる方
・責任感をもって業務を遂行できる方

・20代~30代
・実務経験者歓迎
・資格保持者歓迎
・明るく元気な方
・あいさつができる方
・楽しく働きたい方

悪い例ではどのような人材が必要かなんとなくは伝わるものの、対象が曖昧なので応募者は自分に適しているのか判断がつきません。一方の良い例では、求める人材の思考や行動が明確に記載されています。このように理想とする人物像を明記することで、応募者自身が適性を判断しやすくなるのです。

求める人物像を検討する際には、「ジョブディスクリプション」の作成もおすすめです。ジョブディスクリプションとは、職務内容・責任範囲・必要スキル・求める成果などを定義した書類のこと。

ジョブディスクリプションの作成のポイントやサンプルを以下のダウンロード資料で紹介していますので、より詳細に知りたい方はぜひご覧ください。


 

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ジョブディスクリプション作成ガイド

・ジョブディスクリプションのテンプレート
・ジョブディスクリプション作成方法
・作成するうえで意識すべきポイントをお伝えしています。

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2. スキルと報酬のバランスは適切か


スキルの高い人材が応募してきた際、他社に先に採用されてしまわないよう高い報酬を提示することがあります。しかし、現社員との報酬バランスを意識しないと、社内から不満が出るおそれも。そうならないためには、スキルと報酬のバランスを適正化するだけでなく、社内に公表し公平性を保つことも重要です。たとえば、以下のようにスキルと報酬の関係に、客観的な判断基準を設けるなども一つの手です。

  • 指定の技術系国家資格を取得すればボーナス追加
  • 社内での勉強会に登壇したらインセンティブの支給

スキルに応じた報酬体系を明確にすることは、応募者だけでなく既存社員にとっても「スキルを正しく評価してくれる会社」というイメージの向上に繋がります。

3. ネガティブな情報も伝えているか


企業と応募者の双方の理解を深めていくためには、ネガティブな点や会社が置かれているリアルな状況も包み隠さずに応募者に伝えていくことが大切です。この手法は、アメリカの産業心理学者・ジョン・ワナウスが「RJPRealistic Job Preview)」として提唱したもので、近年、人事業界では人材定着のための手法として注目されています。プラス・マイナス両面を伝えて誠実さを示すことで、応募者からの信頼感も高まり、ミスマッチを減らすことにつながります。

4. 適性検査を実施しているか


面接で測りきれない部分を知る方法として、適性検査の導入も効果的です。とくに中途採用者の場合、仕事に対する考え方や価値観がすでに形成されていることがほとんど。 応募者のコミュニケーション能力や考え方、ストレス耐性などの客観的な結果と面接でのコミュニケーションをかけ合わせることで、採用の精度が高まることにつながります。適性検査にはいくつかの種類があります。測定できる項目を調べ、どれを採用するかを選ぶのがおすすめです。

適性検査例
SPI、クレペリン検査、Cubic、CAB・GAB、eF-1G、TAL、玉手箱 など

5. 現場の社員も採用活動に加わっているか


採用チームに現場の社員を加えるのも、採用時のミスマッチが起こりにくくなる手法のひとつです。理由は、人事と現場では採用時に重視する視点が異なるケースがあるため。とくに、ITエンジニアなどの技術系専門職の場合、実務をよく知る現場社員が採用に加わることで、人材の適性をより精細に見極められる可能性があります。

エンジニアやデザイナーなど、専門職の採用は一段と難しいと言われることが多い職種です。以下の資料では、エンジニア、デザイナーそれぞれの採用におけるポイントを解説していますので、ぜひご覧ください。


【お役立ち資料】
3分でわかる採用Tips デザイナー採用

・デザイナー市場の現状
・デザイナー人材採用のポイント
・デザイナーの評価基準と採用フローをまとめました

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6. 入社後のフォローは適切か


入社後のギャップは、ほとんどの人が感じるもの。そのギャップを少しでも減らすために有効なのが、内定後・入社後のフォローです。たとえば、「転職者向けの研修を定期的に行なう」「転職者用の相談窓口を設ける」など、転職者がスムーズになじめるような環境づくりは重要です。内定者をフォローすることは内定承諾率の向上や離職率の低下だけでなく、自社の労働環境の改善にもつながり、両面で良い施策になりやすいです。

ミスマッチが起こったときの対処法

ミスマッチが起きた場合、重要なのが「次の採用でミスマッチが起きないようにすること」です。この項目では、ミスマッチが起こってしまった場合の有用な対処法を3つ、ご紹介します。

原因を究明し、文書化する


採用の精度を高めるためには、振り返りが必要です。とくに「なぜミスマッチが起きたのか」を配属先の上司や社員本人へのヒアリングし、原因や問題点を文書化しておくとよいでしょう。ヒアリングは、上司(や同僚)と本人、双方の話を聴いて矛盾点がないかもチェックします。

条件・待遇の見直し


ミスマッチの原因が条件・待遇だと判明した場合、予算や該当社員の重要性を考慮しながら、採用の募集条件を見直します。 たとえば、求められるスキルの割に給与が低い場合は、採用の予算取りから計画までを見直すケースも。ミスマッチが繰り返し起これば、損失はどんどん大きくなります。次の採用成果の向上につながるように、一つ一つの原因を把握しておくことが重要です。

ミスマッチをフォローできる人員の確保


ミスマッチで退職やトラブルが発生した場合、現場は面談やヒアリングなどに時間を取られ、業務が滞る可能性があります。本来、リソースを確保するための採用が、現場の工数増につながっては本末転倒です。配属後であっても、現場の負担を軽減する意味で、人事部などでフォローできる体制を整えておくとよいでしょう。

  • 人事部・採用担当との定期的な入社後面談
  • 転職者の先輩社員がメンターとしてつく

などの対処法があります。

採用ミスマッチが起きづらいフリーランスの活用もおすすめ

多くの職種で人手不足が叫ばれる昨今、正社員以外のリソース確保を検討するという手段もあります。なかでも、フリーランス活用はミスマッチのリスクが低いと言われることがあります。 なぜフリーランスでミスマッチが起きづらいのか、いくつかの理由を解説します。

試験的な発注ができる


フリーランスに仕事を発注する際は、「まず小さな業務を数回発注して、問題がなければ継続発注する」と、あらかじめ企業側が条件を提示することもできます。これにより、ミスマッチのリスクは極端に少なくなります。仮にミスマッチが起こったとしても、数回分の報酬の支払いがかかるくらいで金銭的コストのリスクは非常に低いと言えるでしょう。

社風や文化との相性を気にしなくていい


フリーランスはあくまで外部リソースとして業務にあたるため、社風や文化との相性を考慮しなくてよい、という性質もあります。一方で、正社員に比べて帰属意識は低いため、成果や業務内容が明確なほうが、パフォーマンスを発揮しやすくなります。

専門的な業務が発注できる


フリーランス人材は、専門的な職種が多く、人材ごとに特定の分野の業務内容をお願いするケースが多いです。そのため業務内容に対する認識ズレは起こりづらくなります。代わりに、能力・スキルレベルなどの見極めが重要となります。

待遇・条件の直接交渉がしやすい


正社員とフリーランスの大きな違いは、社員は雇用契約であるのに対して、フリーランスはあくまで、外注先の一単位として業務委託契約を結ぶということ。 発注側と受注側には雇用契約のような上下関係が存在しません。良くも悪くもビジネスパートナーとしての関係なので、報酬額など条件によってはフリーランス側から受注を断るケースもあります。しかし、対等な関係であるからこそ待遇や条件面での直接交渉がしやすいといった側面があります。

以下の資料では、業務委託をはじめ、正社員や契約社員、アルバイトなど雇用形態ごとの特性をまとめていますので、ご興味のある方はぜひご覧ください。


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・雇用・契約形態の種類
・それぞれの雇用形態の特徴やかかる費用
・雇用形態別の注意点などをお伝えしています。

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合意があれば正社員採用も


フリーランスとして業務委託するなかで、能力的に申し分ないと判断すれば正社員採用を交渉することもできます。フリーランス側の合意があれば、スムーズに採用になるでしょう。企業側にとっては能力や適性などを判断した上で採用できますし、フリーランス側も発注側の企業の内情をある程度知った上で判断できます。仮に、正社員として採用できなかったとしても発注は継続できるので人材確保のメリットは大きいと言えるでしょう。

フリーランス活用には注意点も。スムーズに活用をするには?

ミスマッチのリスクが低いとはいえ、フリーランス活用にもいくつか注意点があります。とくに初めてフリーランスを活用する場合、挙がりやすい懸念事項として以下のようなものがあります。

  • 発注前に契約を結ぶ必要がある
  • 発注金額の相場がわかりづらい
  • 適した人材が見つかりにくい

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