副業・業務委託人材の採用ノウハウ

デザイナー採用が難しい理由とは?効果的な採用手法や費用相場、おすすめの採用サービスを解説

Contents

自社のサービスや製品を提供する上で欠かせない、デザイン制作の役割を果たすのがデザイナーです。しかし、企業が優秀なデザイナーを採用するのは、そう簡単ではありません。

デザイナーの採用につまずく要因は、大きく分けて4つ。企業は、これらの要因を考慮しながら採用活動を行なわなければなりません。

この記事では、デザイナー採用が難しい要因から効果的な採用手法、採用する上でのポイントまで徹底解説します。

デザイナー採用が難しい4つの理由

デザイナーの採用が一般的に難しいとされる理由には、以下の4つが挙げられます。

  • デザイナーとして働く人が少ない
  • デザインのスキルの見極めが難しい
  • デザイナーの採用ノウハウが蓄積されにくい
  • 働き方の多様化

それぞれ確認していきましょう。

デザイナーとして働く人が少ない


全産業での労働者における割合で見ると、デザインに従事している人が多いとはいえません。まずは以下の表をご覧ください。

Workship_デザイナー割合_参考

▲出典:ViViT

このように、デザイナーの人口は、労働者全体のわずか0.07%付近で推移していることが分かります。デザイン業界で働く人は年々増えているといわれているものの、まだ母数としては非常に少ないのが現実です。この単純な労働人口の少なさが、デザイナーの採用が難しい要因の1つといえます。

デザイナーのスキルを見極めるのが難しい


デザイナーとして新しい人材を雇う場合、社内にはないスキルを持っているデザイナーを探す必要があります。

しかし、このようなケースでは

  • 応募者のスキルが自社のレベルに合っているか
  • 任せたい業務を的確にこなせるスキルを持っているか

などを見極めるのが難しくなります。

とくにデザイナーを採用したことがない企業の場合、社内の人材だけで判断するが難しいでしょう。

人材要件が不明確な状況で採用を進めてしまうと、後にミスマッチなどのトラブルにつながる可能性もあるため注意が必要です。

採用ノウハウが蓄積されにくい


元来、デザイナーが必要な企業や事業領域が限られているため、デザイナーの採用ノウハウは、ほかの職種に比べて蓄積されにくいといわれます。

多くの企業がデザイナーの採用活動を定期的、かつ持続的に行なっていないため、その時々の採用市場や自社の希望条件にあわせた効果的な採用手法を選択するのが難しいのです。

働き方の多様化


「働き方改革」が進む現代では、デザイナーの働き方も多様化しています。とくに実力があるデザイナーは、報酬や労働環境などで自由度の高いフリーランスとして独立するケースも増えています。

そこで企業は、デザイナーにとって報酬や労働条件などのメリットを提示することが重要となります。優秀なデザイナーを採用する際は、正社員としての採用にこだわらず、業務委託や副業のデザイナーの活用も視野に入れることをおすすめします。

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デザイナー採用におけるポイント

採用に際して、対処すべき課題が多いデザイナー採用。この項目では、そのような状況でも採用活動を成功させるために押さえるべきポイントを解説します。

1. デザイナーの要件定義


デザイナーを採用する場合「どのような能力を持ったデザイナーを採用したいのか」という要件定義が必要です。それは、アプリをデザインするのか、Webサイトをデザインするのかでも必要なスキルは大きく変わるからです。

そのなかでも、担当領域によっては人材要件がさらに厳しくなるでしょう。例えば、Webページ制作を考えると以下のような複数の工程が必要です。

Webデザイナーを採用する場合、その仕事の範囲は会社によって異なります。

すでにディレクターがいる場合は、ページ内のロゴ配置や色などを考案する「デザイン」工程だけを行なう人材で問題ありません。

しかし、企業によってはWebページ全体の設計を依頼したい場合もあります。このケースでは、Webデザイナーという名前であるものの、実際にはディレクションやWebページ制作チームのマネジメントなども行なう可能性があります。

このように、デザイナーという仕事は幅が広いため、自社に必要なデザイナー像を具体的にし、明確に要件定義することが必要です。

2.社内体制の整備


デザイナーを採用する際には、働きやすい環境を整えておくことも必要です。特にはじめてデザイナーを採用する場合には、以下のような点に注意するとよいでしょう

〈備品の提供〉

デザイナーの中には、使用するソフトウェアやパソコンの種類を指定する人も多くいます。全社一律で同じものを提供するのではなく、デザイナー自身の希望に合わせたり、有料ソフトを利用するための補助を検討したりするとよいでしょう。

「備品やソフトの使用はデザイナーの希望に合わせて会社がサポートする」という採用条件があると、求職しているデザイナーには魅力的に映るはずです。

〈社内の勤務体制〉

デザイナーが仕事をする上で、別の職種との関わりは不可欠です。

たとえばWebページを作成する場合には、デザインを形にするエンジニアとの連携が必要になります。こうした連携やコミュニケーションを取りやすい社内環境を作るようにしましょう。

デザイナーが入社した後の働く体制を、「特定のプロジェクトチームの一員とするのか」「全社的なデザインのアドバイスをするのか」など明確にすることが重要です。こうした条件を採用選考時に伝えておくことで、その後のミスマッチを減らし、社内の連携をスムーズにできます。

デザイナー採用手法4つを紹介

デザイナーの採用方法は1つではありません。自社に適した採用手法を柔軟に選択することで、デザイナー採用を成功させやすくなります。ここでは、主に4つの手法を紹介します。

求人広告や求人サイト


求人サイト、あるいは広告に自社の求人情報を掲載します。デザイナーに限らず、多様な職種の採用で用いられる手法であり、多くの企業が行なっています。

メリット デメリット
  • 採用に手間がかからない
  • 多くの人の目に留まりやすい
  • 求職者に働きかけができない
  • 応募者の質を担保しにくい


ダイレクトリクルーティング


SNSやスカウト型サイトなどを利用し、企業が人材に直接アプローチする方法です。デザイナーやエンジニア、フリーランスなど専門性の高い職種や働き方に効果的な手法です。

メリット デメリット
  • 直接人材にアプローチできる
  • 早期に人材の絞り込みが可能
  • 採用コストが比較的安い
  • 人材を見つけるのに手間がかかる
  • アプローチしても採用できるとは限らない

人材エージェント


人材紹介業を行なうエージェントに依頼し、デザイナーを紹介してもらう方法。デザイナー専門エージェントなど、特定の職種に特化したエージェントもいます。

メリット デメリット
  • 人材採用の手間がかからない
  • 優秀な人材と出会いやすい
  • 採用コストが比較的高い
  • エージェントに依存し、社内に採用ノウハウが蓄積されない

自社のホームページ


自社のホームページに求人を掲載し、採用する手法。採用専用のWebサイトを用意している企業もあります。

メリット デメリット
  • 採用コストが比較的安い
  • 自社内で採用活動を完結できる
  • 会社の知名度に左右される
  • 応募者が限定されにくいため、絞り込みが必要になる

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デザイナー採用を成功させるための3ステップ

デザイナーを採用するまでの3つの過程を解説します。

1. デザイナーに依頼する要件を設定する


最初に取り組む必要があるのは、自社で「どのようなデザイナーを採用したいか」という人材要件を明確にすることです。

この要件が定まっていないと、候補者の絞り込みができず、採用後のミスマッチに繋がります。

以下のように、具体的に必要となる人材要件を設定しましょう。

  • デザイナーとして働いた経験が3年以上ある人材
  • Webページのデザインから実装までを1人で対応できる人材
  • デザイナーを3ヶ月間だけ短期雇用したい など

上記のように「具体的なスキルや採用期間などを絞り込む」ことで、必要な人材の絞り込みが可能となります。

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2. デザイナーの採用体制の構築


要件を明確化したら、実際に採用するための体制を整えましょう。その際は、社内のデザイナーや外部のパートナーなどに相談するのも良い方法です

ここでどれだけ充実した体制を構築できるかによって、選択すべき採用手法が異なってきます。

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3. デザイナーの採用手法の検討


最後に採用手法を検討しましょう。採用手法は企業によって異なるため、それぞれの企業にあった手法を選択しましょう。

たとえば自社にデザイナーがいないなど、デザイナーの採用ノウハウがない企業では、採用エージェントに頼ることが好ましいといえます。

逆に、すでにデザイナーを採用したことがある場合は、求人広告ダイレクトリクルーティングなど、自社で完結できる採用手法でも問題ないでしょう。

詳しい採用手法の比較はこの記事の後半で説明していますので、ぜひご確認ください。

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今採用活動を進めている中で、どんな採用手法を利用すべきか、お悩みの方は是非ご参照ください。

デザイナーの採用基準と評価すべき5つのポイント

デザイナーを採用する際の判断基準としては、主に次の5つがあります。

ポイント 詳細
1. 完成度 作品のクオリティだけでなく、自社で作りたいデザインの方向性と擦り合わせながら評価する。
2. 成長度 デザインの基礎ができているか、新しいデザインを取り入れているかなどを見て、仕事を通じてデザイナーとして成長できるかどうかを見極める。
3. 情報処理力 バナーやサイト内など限られたスペースの中に情報を適切に反映できるか、過去の作品から判断する。
4. 論理的説明力 作品の制作意図や背景を、みずから言葉で説明できるかを確認する。
5. 人間性 文字の大きさやレイアウトなど、読み手に配慮したデザインを心がけているかを確認する。

このように、評価するポイントにはデザイナー独自の点もあれば、他の社員と同じように評価すべき点もあります。

スキルやデザインはポートフォリオで確認する


デザイナー採用で重要な評価基準の一つが、ポートフォリオです。

「ポートフォリオ」とは、デザイナーにとっての履歴書に当たるもので、今までの作品やスキル・経歴などがまとめられているものです。

▲出典:はたらくビビビット

デザイナーの評価では、必ずポートフォリオを確認する必要があります。

デザイナーの作品の完成度などは、知識がないと判断が難しい面もあるでしょう。そこで社内デザイナーがいない場合は、フリーランスデザイナーを採用担当として契約したり、スキルがスコア化されるサービスを使用したりすることも可能です。

▼以下の記事では、デザイナーを採用する上での基準をさらに詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてください。


デザイナーの採用基準8つのポイント。注意点や採用手法もご紹介

昨今のデザイン重視の傾向から、デザイナーの需要が高まっています。しかし、採用可否を決める基準の判断は難しいもの。この記事では、デザイナーを採用する際の基準から、注意点やおすすめの採用手法まで解説していきます。

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フリーランスデザイナーを活用することも可能

デザイナー採用がうまくいかず悩んでいる場合には、フリーランスのデザイナーを採用するという選択肢も。そのメリットや背景を説明します。

フリーランスデザイナーのメリット


フリーランスデザイナーには、以下のメリットがあります。

〈コスト〉

正社員に比べ、フリーランスには費用がかかりません。福利厚生費や退職金の支払いが不要で、リモート勤務の場合にはオフィスを用意する必要もないのです。

〈柔軟性〉

フリーランスは業務委託契約となるため、有期雇用が原則です。デザイナーの場合、プロジェクトによって必要になったり不必要になったりすることも。こうした状況に応じて、その都度契約を結べるため、企業の都合に合わせて活用できます。

〈高い専門性を活用できる〉

フリーランスデザイナーとして独立している人は、自分の能力を売りにして仕事を得ています。したがって、高い専門性やスキルを保持している可能性が高いです。こうしたスキルを自社に活用できることも、メリットの一つでしょう。

フリーランスデザイナーは比較的採用しやすい


デザイナーの需要は、年々高まっています。

以下の表は、海外の企業がエンジニア1人に対してどの程度デザイナーを採用するかという数の変化を示したもの。たとえばIBMでは、2012年から2017年の5年間でデザイナーの比率が9倍になっていることがわかります。

▲出典:TechCrunch

このようにデザイナーの需要が高まると、ますます企業による争奪戦が激しくなると言えます。とくに経験者採用、中途採用はさらに難しくなるでしょう。

フリーランス市場でもそれは同じですが、雇用契約に縛られないフリーランスは複数社と契約できるため、正社員と比べ採用ハードルが低いのが特徴です。また、経済産業省の2010年のデータによれば、日本のフリーランスデザイナーは約40,000人。デザイナー人材全体の22%を占める、正社員の次に多い労働形態です。

デザイナー需要の拡大、さらに政府主導の働き方改革の推進によって、フリーランスデザイナーの数はここ10年で大幅に増加していると想定されます。

こうしたフリーランスを積極的に活用することは、社内のデザイナー不足を補う有力な手段となるでしょう。

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デザイナーの採用費用と相場

デザイナーの採用費用は、採用方法によって異なります。

以下では、デザイナーを採用する手法を説明し、それぞれにかかるコストを解説します。

人材エージェントの利用


人材エージェントは、人材紹介を専門とするサービスです。自社が希望する条件や人材要件を伝えると、それに合わせた人材を提案してもらえます

費用は一般的に「採用人材の年収×20〜30%」と言われており、以下のようなイメージです。

職種 年収 エージェント費用
(手数料:年収30%)
Webデザイナー 482万円 約145万円
CGデザイナー 453万円 約145万円
グラフィックデザイナー 531万円 約160万円

上記のように一人あたり100万円以上かかるのが当たり前で、けっして安いとはいえません。費用が高いことは人材エージェントを利用するデメリットになります。

一方、エージェントを利用するメリットは、要件に合わせた人材の選定や採用のプロの視点から人材の要件を相談・調整してくれる点です。デザイナー採用のノウハウがない場合や人材要件と一致する人材を短期間で採用したい場合には、エージェントの利用がおすすめできます。

求人広告の利用


人材エージェントと並んで代表的な採用手法が、求人広告や求人サイトの利用です。

求人広告では、自社の募集情報を掲載してもらい、そのサイトや広告を見た人材からの応募を待ちます

2020年のマイナビ中途採用状況調査によると、職種別一人当たりの求人広告費は以下のようになっています。

職種 求人広告費
クリエイティブ 33.4万円
Web・インターネット・ゲーム 49.9万円
ITエンジニア 63.9万円

「デザイナー」という職種はおもにクリエイティブやWEB・インターネットの職種に該当すると考えられるため、一人当たり30〜50万円程度の求人広告費がかかると言えるでしょう。

人材エージェントに比べるとかなり採用コストを抑えられる手法であることがわかります。こうしたコストの低さや、求人情報を出すだけで良いという手間の少なさがメリットになります。

一方、自社の知名度や募集条件によっては、応募者が少なかったり、採用活動が長期化したりすることはデメリットです。応募が少ないと広告掲載期間が長くなり、エージェントよりも費用がかかるケースも少なくありません

ダイレクトリクルーティング


近年多くの企業が取り入れているのが、ダイレクトリクルーティングという採用手法です。企業が直接人材にアプローチする採用活動を指します。SNSなどを介して直接アプローチこともあれば、スカウト型サイトを利用してメッセージなどを送る場合もあります。

SNSを利用する場合

ほとんど費用はかからないと考えて良いでしょう。WantedlyやLinkedinなどビジネス系SNSを利用する人も増えているため、SNSを通して採用までたどり着くケースも少なくありません。

スカウト型サイトを利用する場合

スカウト型サイトに登録し、人材を探す場合には費用を支払う必要があります。サービスごとに費用は異なるものの、以下のような支払い形態の種類があります。

  • 初期費用(サービス登録料)+成果報酬(人材の年収×20〜30%)
  • 成果報酬のみ
  • スカウトメール500通/〇〇円+成果報酬 など

また、エージェントのように人材要件の相談に乗ってくれる場合もあります。

ダイレクトリクルーティングのメリットは、人材に直接アプローチできること。相手も興味を示してくれれば、一気に採用までたどり着ける可能性が上がります。

一方、自社の条件に合致する人材に出会うまでが大変という面も。広告などで一気に大量の候補者をピックアップし、そのなかから徐々に絞り込んでいく方が早い場合もあります。

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デザイナーの採用コストを削減する2つのポイント

デザイナーの採用コストを下げるためには、意識すべきポイントが2つあります。

以下では、次の2つのポイントについて、それぞれを具体的に解説します。

  • デザイナーに求める能力を明確化する
  • 要件に合わせて採用方法を選択する

採用するデザイナーに求めるスキルを明確にする


デザイナー求めるスキルを明確にすることは、採用コストを下げるために重要です。

人材に求めるスキルは、例えばツールの使用歴・同業種での業務経験が5年以上であるなど、具体的に数値化するとよいでしょう。

特に数値化すべきスキルやツールの使用歴としては以下のようなものが挙げられます。

項目 具体例
保有スキル
  • WEBサイトおよびインターフェースデザインスキル
  • UI/UXの設計・デザインスキル など
ツール使用歴
  • Figma
  • Sketch
  • Adobe illustrator など

また、必要以上のスキルを求めないようにも注意しましょう。

成果物のレベルが上がれば上がるほど高度な技術が求められますので、対応できるデザイナーの絶対数も少なくなります。当然、そうしたデザイナーの採用コストは高くなります。

高いスキルを持つデザイナーは魅力的です。しかし、採用コストを抑えるという点では、自社に必要なスキルを持った人材を採用すれば十分。抑えたコストをほかの施策に充てたほうが事業推進に効果的です。

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条件に合わせて採用方法を選択する

自社が求める条件が設定できたら、それに合わせた採用方法を選択することで採用コストを適正化できます。上記で説明した3つの手法がどのようなシーンに適しているのか考えてみましょう。

採用手法 適したシーン例
人材エージェント
  • デザイナー採用の経験が少ない
  • 確実に採用したい
  • 能力の高いデザイナーを希望する
求人広告・求人サイト
  • デザイナーに求める要件が明確に定まっている
  • 自社の知名度が高い
  • 多様な人に応募して欲しい
ダイレクト
リクルーティング
  • オファーしたいデザイナー候補がいる
  • 自社SNSの知名度が高い
  • 候補者とじっくり話をしたい

たとえば、「デザイナー採用の経験が少ない場合」には人材エージェントを利用すべきだと言えます。

エージェントは、費用だけで見れば求人広告より高額。しかし採用経験がない場合、闇雲に広告ばかり出していても、効果が上がりにくいです。その状態で何ヶ月も広告を続けていると、いずれはエージェントの費用を超えてしまいます。

初期費用は高額になりますが、長期的に見ればエージェントを利用した方がコストを抑えられるでしょう。

知名度が高くブランドが形成されているなら「求人広告・求人サイト」、反対に知名度が競合より低い傾向にある場合には「ダイレクトリクルーティング」といったように、自社の状況に適した採用手法を選択することで採用コストの適正化・削減ができます。

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フリーランスデザイナーを活用する

このようにデザイナーの採用コスト削減にはさまざまな手法があります。しかし、すぐに効果が出るとは限らず、他の方法でコストカットも行ないたいもの。

そこでおすすめしたいのが、フリーランスデザイナーの活用です。

フリーランスデザイナーとは


フリーランスデザイナーとは、特定の企業や組織に所属せず、個人で活動するデザイナーのこと。その他、デザイナーには以下のような種類があります。

フリーランス
デザイナー
企業などに所属せず、個人事業主として活動するデザイナー。複数の仕事を同時に受けることも可能。
インハウス
デザイナー
特定の事業会社に所属するデザイナー。基本的には、その事業サービスや製品のデザインのみを担当する。
デザイン制作会社の
デザイナー
デザイン制作の会社に所属し、顧客からの依頼に応じてデザインする。制作会社に所属し、指示に従うため、フリーランスとは異なる。

一般的に企業がデザイナーを社員として採用する場合、インハウスデザイナーを指します。企業がデザインを外部の制作会社に依頼した場合には、その制作会社の中のデザイナーが実際の業務を進めるのです。

こうした種類のなかで、どうしてフリーランスデザイナーがおすすめといえるのでしょうか。

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フリーランスデザイナーのメリット


フリーランスデザイナーのメリットは、以下のような点です。

コスト

フリーランスデザイナーは業務委託契約になるため、会社は福利厚生費などを支払う必要がありません。また、案件が完了すれば準じて契約も終了するため、事前に契約で決めた以上の給与を支払う必要もありません。そのため、仕事がない期間でも給与を支払わなければならないインハウスデザイナーよりもコスト管理が行ないやすいのです。さらに、個人への依頼になるため、制作会社よりも費用が安くなる傾向にあり、総じて人件費・制作コストの削減にもつながります。

柔軟性

フリーランスデザイナーは企業の都合に合わせて仕事を引き受けてくれます。たとえば、制作会社の場合、デザイナーだけでなく制作会社自身の利益も必要なため、規模の小さい案件は受けてくれないことも。しかし、個人のフリーランスであれば、規模の大小に関わらず依頼可能なのです。

デザイナーに関する人件費で悩んでいる場合、フリーランスデザイナーの活用は有力なコストカットの手段になるでしょう。

しかし、フリーランス採用ならではのデメリットや注意点もあります。

▼フリーランス採用のコツとあわせて以下の無料資料にまとめましたので、フリーランス採用を検討されている方はぜひご覧ください。


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フリーランスのデザイナー採用に役立つサービス5選

以下では、フリーランスの優秀なデザイナーを採用する際に役立つサービスを5つ紹介します。ぜひ参考にしてください。

1.クロスデザイナー


クロスデザイナーはデザイナー特化のフリーランス紹介エージェントです。7,000人以上のデザイナーが登録されており、UX、アプリ、グラフィックデザインなど多様なスキルを持つデザイナーを提案します。

クロスデザイナーでは、最短即日で複数名の即戦力デザイナーを提案できるのが特徴で、条件が合えば最短3日でアサイン可能なポイントもメリットのひとつです。

登録しているフリーランスも案件・タスクベースでのアサインが可能で、週2〜3日の稼働から7日稼働が可能などのフルコミットデザイナーも募集できることから「熟練デザイナーを募集したい」や「とりあえず依頼してみたい」といった依頼企業に合わせたフリーランスデザイナーを探すことが可能です。

特徴・メリット
  • 週2~3日からフルコミットも可能なデザイナーを見つけられる
  • WEB・グラフィック・アプリ・DTPなど幅広いデザイナーに対応
  • 最短即日でデザイナーのアサイン・案件依頼が可能

サービス資料は無料でダウンロードできます。ぜひ下記より無料でダウンロードし、貴社の採用活動にお役立てください。


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2.Workship(ワークシップ)


Workshipは、フリーランスと企業を繋げるためのマッチングサービス。デザイナーをはじめ、エンジニアやマーケターなどのIT人材を中心に現在47,700人以上のフリーランスが登録しています。

とくに

  • 求人掲載が無制限
  • フリーランスと成約するまでは月額不要
  • 契約業務を代行してくれるため、発注企業の工数を削減

といった特徴があり、低コストながらフリーランス人材を探す際の工数、ミスマッチのリスクを大きく軽減しています。

ハイスキルな人材が多いのも好評で、これまでに1,100社以上が導入しているビジネスマッチングサービスです。

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3.ジョブハブ


人材業界の大手・パソナグループが運営するフリーランスと企業のビジネスマッチングサービス。

クライアント側が案件として業務(ジョブ)を掲載でき、エントリーしたワーカーと直接マッチングできる仕組み。発注側のジョブ掲載、ワーカー側の業務提案までは無料ででき、成約した場合にシステム利用料を発注額に加算して、クライアント側が支払います。

業務の依頼〜決済まで、すべてをWeb上で完結できるようになっており、利便性とスピード感にすぐれたマッチングサービスと言えるでしょう。

ジョブハブのHPへ(外部サイト)

4.ココナラ


「得意を売り買い」というフレーズで知られる、日本最大級のスキルマーケットが『ココナラ』です。

ココナラは、出品者が出品するスキルや経験を「サービス」として、購入者が買うという仕組みで、購入者とマッチングしています。

「デザイナー」を探す際、「ロゴ制作」「印刷物・DTP」「プロダクト・ファッション」など、デザインのジャンルも細かなカテゴリから探せるのも便利です。求める種類のサービスが見つからない場合は、仕事の依頼内容を投稿すれば出品者からの提案を募ることもできます。

ココナラのHPへ(外部サイト)

5.ランサーズ


外注の一つの手法として、近年注目を集めている「クラウドソーシング」の業界最大手とも呼ぶべきサービスが、「ランサーズ」です。登録ユーザー数110万人以上、35万社以上の企業が利用しています。案件のカテゴリも非常に多く、デザイナー職も分野ごとに細かなカテゴリで検索でき、求めるデザイナーが探しやすくなっています。

特徴的なのが独自のフリーランス検索機能。業務をフリーランスに依頼する際、独自の検索フィルターによる検索ができ、求める業種や社風に合った人材を効率的に探せます。登録フリーランス数がほかのサービスと比較してもかなり多いため、募集をかければ多数の応募が得られます。

ランサーズのHPへ(外部サイト)

6.クラウドワークス


「クラウドワークス」はランサーズと肩を並べる国内最大級のクラウドソーシングサービスです。クラウドワークスならではの特徴は、「仮払い」という報酬の仕組み。

成約時に発注企業から「仮払い」として報酬をクラウドワークスに支払い、業務完了後にワーカーに支払われるというもの。現実的な問題としていかに事前に契約を結んでいたとしても、フリーランスの報酬は未払いや支払いの遅延などの問題も多くあります。

「仮払い」をすることにより、発注企業側が「検収」をするまでワーカーへの支払いは行なわれませんが、受注ワーカー側にとっては確実に報酬が支払われる保証になっています。

クラウドワークスのHPへ(外部サイト)

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