ダイレクトリクルーティングの費用を解説｜おすすめサービス10選も紹介
近年は、さまざまな業種で人手不足が深刻化しているため、新卒人材や転職人材などの採用手法も多様化しています。
その中で注目されている採用手法の1つが、ダイレクトリクルーティングです。ダイレクトリクルーティングとは、これまでの応募形式とは逆で、企業が求職者に直接アプローチする手法です。
ただ、これまで従来の人材採用手法をメインとしてきた企業では、採用ノウハウや知識がないため、どのような採用活動を行えばよいかわからない方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、ダイレクトリクルーティングの費用を詳しく解説し、おすすめのリクルーティングサービス10選も紹介します。企業の採用担当者の方は、ぜひ参考にしてください。
ダイレクトリクルーティングとは？
ダイレクトリクルーティングとは、近年注目されている「求職者を企業がスカウト」して採用する手法です。
応募型の採用では、企業が公開する求人票などの情報をもとに、求職者側から企業にアプローチします。また人材紹介では、人材紹介会社に自社にマッチしそうな求職人材をマッチングしてもらう手法です。
一方ダイレクトリクルーティングでは、下記の図のように、求職者が個人の経歴やスキルを公開し、企業側がアプローチするのが特徴です。
ダイレクトリクルーティングは、もともと中途採用の際に取り入れられていた採用手法でした。しかし、近年の人手不足により、新卒採用でもダイレクトリクルーティングを利用する企業が増えています。
少子高齢化によって労働人口が減少し、企業の人材採用が難しくなっています。そんな求職者の売り手市場の中で採用を成功させるためには、転職活動を行っている人材だけではなく、今後転職をするかもしれない潜在層へのアピールも不可欠です。
優秀な人材の確保は年々難しくなっており、従来の応募を待つ採用ではなく、企業が能動的に動く、攻めの採用手法が必要となっています。
▼以下の記事では、さまざまな採用手法をまとめています。ぜひ参考にしてください。
ダイレクトリクルーティングの料金形態と費用事例
ダイレクトリクルーティングにかかる費用は、主に「成功報酬型」と「定額型」に分けられます。
成功報酬型の費用相場
| 新卒採用の相場 | 中途採用の相場 |
|---|---|
| 30万〜40万円程度／人 | 年収の15%程度 |
新卒採用の費用相場としては、内々定承諾時に、採用者1人につき30万〜40万円程度を支払うのが一般的です。採用の可否に関わらず、初期費用や利用料金が別途必要となるケースもあるため、注意しましょう。
また中途採用の場合は、初期費用／利用料＋採用した人材の年収の15%程度が一般的です。職種やスキル、経験によって、費用の金額差が大きいため、必ず確認が必要です。
定額型の費用相場
| 新卒採用の相場 | 中途採用の相場 |
|---|---|
| 60万～150万円程度／年 | 300万～400万円程度／年 |
定額型とは、月額や年額で費用が固定されている料金形態を指します。利用プランによってオファーできる人数の上限が異なるケースもあります。
定額型は採用人数が多いほど1人あたりの単価が低くなる可能性があります。そのため、募集人数の多い企業にとっては、採用コストの大きな削減に期待できるでしょう。
上記のように、新卒採用の費用相場はおおよそで60万～150万円／年、中途採用は、300万～400万円／年程度が一般的です。
ダイレクトリクルーティングのメリット
ダイレクトリクルーティングには、次のようなメリットがあります。
- 選考の手間と時間を省ける
- 優秀な人材に直接アプローチできる
- 採用コストを削減できる
それぞれ解説します。
1. 選考の手間と時間を省ける
一般的な応募型の採用の手法では、応募数が多い場合、選考活動に膨大な手間と時間、そしてコストがかかります。送られてきた履歴書をチェックする書類選考を行い、次に面接して採用・不採用の連絡や通知を行うため、非常に時間と人手がかかるでしょう。
しかしダイレクトリクルーティングの場合は、履歴書や職務経歴書を閲覧し、気になった人材だけを選考対象とするため、選考にかかる時間と手間の削減が可能です。
ダイレクトリクルーティングでは、書類選考から採用までの時間を大幅に短縮できます。そのため、採用人事を他の担当者が兼ねることの多い中・小規模クラスの企業では、採用人事に手間を取られることなく、コア業務に集中しやすいのもメリットの1つといえるでしょう。
2.優秀な人材に直接アプローチできる
応募型の採用は、原則受け身の採用方法のため、企業側が優秀な人材に選ばれなければなりません。
しかしダイレクトリクルーティングでは、企業側から対象となる優秀な人材に直接アプローチできるため、自社の裁量で求職者を選択できるのも大きなメリットです。
▼以下の記事では、優秀な人材を獲得する際に重要となる母集団形成について解説しています。ぜひ参考にしてください。
3. 採用コストを削減できる
応募型の採用方法では、求人広告に掲載したり説明会を開催したりして求職者を募集し、送付されてきた履歴書の書類選考を経て、1次面接、2次面接、役員面接で絞り込むという手順を踏むのが一般的です。ただ、これでは時間と手間がかかり、採用活動に莫大なコストがかかります。
しかしダイレクトリクルーティングの場合には、採用したい人材を絞り込んでから採用活動を行います。そのため対象となる人物が少なくなり、採用にかかる時間や手間、コストの削減が可能です。
▼採用コストを効率よく削減したい方は、以下の資料で詳しく紹介しております。読者の方は無料でダウンロードできますので、ぜひご活用ください。
ダイレクトリクルーティングのデメリット
ダイレクトリクルーティングには、メリットだけでなくデメリットもあります。ダイレクトリクルーティングのデメリットは、主に次の3つがありますので、この点に留意して採用活動の準備を行いましょう。
- 社内リソースの負荷が増える
- 長期的な取り組みが必要
- 採用ノウハウが必要
それぞれ解説します。
社内リソースの負荷が増える
ダイレクトリクルーティングでは、主にスカウトメールによって採用を行うため、スカウトメールを送る対象の選定やメール文書の作成、その後の面接や交渉といった社内リソースへの業務負荷が増加します。
そのため、しっかりとした採用の体制を整えてから採用活動を行うことが重要です。
長期的な取り組みも必要
ダイレクトリクルーティングでは、転職の潜在層へアプローチできますが、その分長期的なアプローチが必要となります。
転職潜在層への採用も念頭におく場合には、長期的な視点で採用に取り組みましょう。
採用ノウハウが必要
ダイレクトリクルーティングは、スカウトメールなどを活用するため、特殊な採用ノウハウも必要となります。
従来の採用手法とは異なる方法であるため、成功経験やノウハウがないうちは、採用までに時間がかかることも理解しておきましょう。
優秀な人材採用にはダイレクトリクルーティングサービスがおすすめ
ダイレクトリクルーティングを行うためには、対象となる人材に直接アプローチする必要があります。
そのため、ダイレクトリクルーティングを行う際は、次の3つから自社に合う方法を選択しましょう。
- 自社でダイレクトリクルーティングする部署やスタッフを設ける
- プロのヘッドハンターに依頼する
- ダイレクトリクルーティングサービスを利用する
社内のリソースが十分で、ダイレクトリクルーティングの活動に専念できるスタッフを準備できる場合には、自社でダイレクトリクルーティングすることも可能です。ただその場合には、他の業務に支障が出たり、人材を上手く見極められないといったリスクがあります。
またその他にも、人材を適切に見極めることに特化したプロのヘッドハンターに依頼する方法もあります。ただし、こちらの場合も「高額な費用がかかること」や「企業側で求める人材をヘッドハンターが正しく理解できないこと」などのリスクがあります。
そこでおすすめしたいのが「ダイレクトリクルーティングサービス」です。
ダイレクトリクルーティングサービスとは、求職者が自分の経歴やスキルをダイレクトリクルーティングサービスに登録し、企業側が公開された人材の情報を基にスカウト採用する人材採用の支援サービスです。
ダイレクトリクルーティングサービスは、情報が集約されているため手間がかかりにくく、マッチングをサポートしてくれるサービスもあります。そのため、効率良く理想の人材を見つけることができるでしょう。
ダイレクトリクルーティングサービスを選ぶ際の注意点
ダイレクトリクルーティングサービスを選ぶ際は、次の3つのポイントに注意が必要です。
- サービスに登録している求職者の人数
- 登録者のスキルや経験値などの情報量
- 利用料金の相場
それぞれ解説します。
1. サービスに登録している求職者の人数
ダイレクトリクルーティングサービスに登録している人数が少ないサイトでは、良い人材に出会える確率が低くなります。そこで、サービス登録者の人数を確認し、多くの候補者の中から適切な人材を選べるサービスを利用しましょう。
2. 登録者のスキルや経験値などの情報量
登録者に関する情報が豊富で、登録者のスキルを指定して探せるサービスであれば、手間をかけずに自社が求める人材を探すことができます。またスキル以外にも、経験や専門領域、居住地などの属性で絞り込める機能があるかも確認しましょう。
3. 利用料金の相場
ダイレクトリクルーティングサービスを利用する際は、利用料金の相場についても確認しておきましょう。一人採用するのにどれくらいの費用がかかるのかや、サービスを利用することで適切な予算で人材を採用できるのかなどを事前に調べておくことが重要です。
自社の採用にかけられる予算内に費用を抑えられるかどうかも、必ず確認しておきましょう。
おすすめのダイレクトリクルーティングサービス10 選を紹介
ここでは、おすすめのダイレクトリクルーティングサービス10 選を紹介します。ぜひ参考にしてください。
１.Workship
即戦力となるプロフェッショナルな人材をお探しの方には『Workship』をおすすめします。Workshipは、即戦力のフリーランスを低コストでダイレクトリクルーティングできるサービスです
- 専門知識を持った『優秀な人材が見つからない』
- フリーランスの「質」に対して『不安を抱えている』
- コストを抑えて高いスキルを持った『フリーランスを採用したい』
- 『少ない日数でも稼働できる』人材が欲しい
- 正社員採用だと、事業展開のスピード感に『追いつかない』
- 採用活動に『リソースを割けない』
このようなお悩みをお持ちの採用担当者の方は、すぐにWorkshipにご相談ください。
Workshipでは、41,500人以上のフリーランスが登録するデータベースから、職種・地域・スキル・働き方・報酬額など、複数の軸で登録者を検索し、企業側から直接アプローチが可能です。お客様の多種多様なニーズに合わせた採用を実現します。
▼Workshipの詳細については、以下の資料をご確認ください。
2.AMBI
AMBI（アンビ）は、エン・ジャパン株式会社が運営する、若手ハイキャリア向けの転職・求人情報媒体で、主に年収500万円以上の案件を多数あつかっています。
職務経歴書を基に、3段階評価によって選考通過の可能性がわかるため、求職者自身の市場価値を知りたい20代を中心とする若者の利用が多いのが特徴です。
- 営業人材が多い
- 経営企画やマーケティング人材、エンジニア人材なども豊富
- 20代後半を中心に、20〜35歳までの人材が多い
- 求人には、最低でも400万円以上の案件提示が必要
3.BIZREACH
BIZREACH（ビズリーチ）は、年収1,000万円以上の求人が1/3以上を占める、ハイクラス人材の転職サイトとなっており、30~40代の中堅マネジメント層が多く登録しています。
個人登録する際には審査が必要となるため、求職者の情報の信用度が高いのが特徴です。
- 登録者は営業・サービス系が約30％
- 人事や経営管理、デザイン系の人材も多い
- 登録者は30代がメインで、40代、20代の順となっている
4.キャリトレ
キャリトレは、ビズリーチが運営する、20代を中心とした初めての転職者向けのサービスです。
転職エージェントのような紹介サービスはなく、レコメンド機能を使うことによってマッチング度の高い企業が紹介される仕組みです。
- 全体の7割以上が20代で、25~29歳が約半数
- 20~24歳の若年層も多い
- 該当する候補者に対して自動で求人をレコメンドしてくれる
5.Wantedly
Wantedlyは、給与などの条件ではなく、会社が掲げる｢想い｣への共感を通じたマッチングを行うビジネスSNSです。
スカウト機能のほかに、募集が掲載し放題なのが特徴で、あらゆる職種の応募を集めることができます。
- Wantedly上にブログを投稿できる
- 社員をメンバーとして公開でき、会社の魅力を伝えやすい
- エンジニアやデザイナーが約半数
- 全体の約4割が20代で、30代が約3割
6.doda Recruiters
doda Recruitersは、約263万人の登録者数を誇る、日本最大級のダイレクトリクルーティングサービスです。
ユーザー数が多く、検索機能も充実しているため、求める人材にピンポイントでアプローチできます。
- 採用条件にマッチしたユーザーをピックアップ
- スカウト対象者を探す手間が省けるのが魅力
- 採用力向上のためのオンライン講座もある
- 全体の4割が40代と、比較的ベテランが多い
7.Findy
Findyは、ハイスキルなエンジニアと企業をマッチする転職サービスで、登録者のGitHub開発履歴をもとに、AIが企業とのマッチングやスキル判定を行うのが特徴です。
企業ごとに担当が付くため、求人票やスカウトの改善まで幅広いサポートを行っています。
- バックエンド人材が約3割で、その他にフロントスタッフやフルスタックも
- 登録言語は「JavaScript」が約2割で、RubyやPythonが続く
- GitHubと連携することで、エンジニアの実績を把握しやすい
8.Green
Greenは、IT/Web業界に特化した転職サイト。
求人の掲載期間・掲載数は無制限で、求職者へのアプローチも無制限（※スカウト送信は月200通まで）の、成果報酬型ダイレクトリクルーティングサービスです。
- エンジニアが約2割で、クリエイティブや営業人材も多い
- 25~29歳が全体の約3割で、20代と30代が全体の約8割
- 成功報酬型なので安心
9.LAPRAS
LAPRASは、エンジニアに特化したポートフォリオ自動作成ツール。
技術情報共有サービスやSNSなどのオープンデータから、利用者のプロフィールを自動生成、評価してくれます。
- 転職可能性がある候補者をアラートで知らせてくれる
- 全エンジニアが対象で、媒体中の登録属性は無し
- 候補者のWEB上の活動を収集し、自動でLAPRAS上にプロフィールを生成
- 従来の採用サービスに登録していない潜在層へのアプローチが可能
10.CODEAL
CODEALは、エンジニアを中心としたフリーランサーや副業・パラレルワーカー向けの求人紹介プラットフォームです。
CODEALでは、社員や業務委託どちらの契約形態でも求人公開できます。
- 全体の約7割エンジニアで、デザイナーやマーケッターも多い
- 20代と30代の人材が約8割で、若手～中堅の登録層が多い
ダイレクトリクルーティングは『Workship』がおすすめ
Workshipはフリーランスや副業人材と企業様を結びつけるサービスを中心に行っており、41,500以上のフリーランスが登録しています。また、800社以上の企業様に導入していただいています。
企業がWorkshipを利用することには、どういったメリットがあるのでしょうか？
Workshipを利用するメリット
Workshipを利用すると、以下のようなメリットがあります。
- 募集情報の掲載だけでなく、スカウトを送れる
Workshipでは、募集情報を掲載するだけでなく、企業側からスカウトを送ることもできます。エージェントからの連絡や応募待ちにならず、企業からもアプローチが可能です。 - Workshipからおすすめ人材の提案を受けられる
希望される場合には、Workshipからおすすめするフリーランスの人材を提案できます。初めてフリーランスの採用に取り組まれる場合でも、安心してご利用いただけます。 - 手数料50万円でフリーランスを正社員へと契約変更可能
Workshipでは手数料をお支払い頂き、双方の合意があれば正社員へと契約変更して頂くことが可能です。手数料は50万円となっており、一般的な転職エージェントよりもかなり割安です。 - 三者間契約のためインボイスへの対応も万全
Workshipとの契約は、貴社⇄Workship⇄フリーランスの三者間契約となるため、原則として採用を行うお客様はWorkshipとの企業間取引となります。そのため、フリーランスとの契約で心配なインボイスへの対応も万全です。
また契約書の作成もWorkshipが行います。契約は電子契約となるため、印紙税も不要です。 - 賠償責任保険が自動適用される
Workshipとの契約では、起業活動における事故等に関する賠償責任保険が自動適用されます。
WorkshipWorkshipこの記事を読んで「Workshipをもっと知りたい！」という方は以下からサービス概要をご覧いただけます。
無料アカウント登録
