副業・業務委託人材の採用ノウハウ

エンジニアの採用単価とコスト削減方法5つ|おすすめの人材採用サービス15選も紹介

Contents

IT人材の人手不足は、IT化やDXを進める企業にとっての大きな課題の1つとなっています。そのなかでも、エンジニアは圧倒的な売り手市場が続いており、採用コストが年々高くなっているのが現状です。

このような状況のなかで、採用コストを抑えつつ、効果的な採用活動を行うかは、採用担当者なら誰もが気になるポイントではないでしょうか。

そこで今回は、エンジニアの採用単価やコストの削減方法5選と、おすすめの人材サービス15選を紹介します。

優秀なエンジニアを効率よく採用したいとお考えの方は、ぜひ参考にしてください。

エンジニアの採用単価とコストとは?採用単価の計算方法も解説

まずはじめに、エンジニアを採用する際の採用単価と採用コストの内容を押さえておきましょう。

採用単価と採用コスト

採用単価とは、企業が社員を1人雇う際にかかる費用のことです。一方、採用コストとは、企業が採用活動にかける経費のすべてが対象となります。

企業としては、採用単価が低くなるほど効率的な採用活動が実施できたといえます。

採用コストは2種類に分けられる

採用コストは「外部コスト」と「内部コスト」の2種類に分けられます。

外部コストとは、採用に関わる業務で「社外の業者やサービスに支払った費用」のことです。一方、内部コストとは、採用に関わる業務において「社内でかかった費用」のことを指します。

内部コスト外部コスト
  • 採用担当者の人件費
  • 応募者への交通費支給
  • 社員による紹介への報酬 など
  • 求人広告費
  • 採用ページの制作依頼費
  • 説明会の会場費 など

採用単価の計算方法

採用単価は以下の計算式から算出可能です。

採用コスト÷採用人数 = 採用単価

たとえば、採用コストとして外部コストに300万円、内部コストに200万円かかったケースで、最終的に10人を採用出来た場合は以下のように計算できます。

500万円(採用コスト)÷10人(採用人数) = 50万円(採用単価)

企業が採用活動に成功したか見極めるには、採用コストをどれだけ抑えられたかよりも、採用単価がどれだけ低くなるかが重要とされています。

エンジニアの採用単価の相場はいくら?

ここでは、IT業界以外の職種とも比較しながら、エンジニアの採用コストの相場を把握しておきましょう。

マイナビが行なった「中途採用状況調査2020年版」の情報によると、各業種の中途採用にかかった総額は下記のように掲載されています。

業種採用単価
全体674.1万円
IT・通信・インターネット898.5万円
製造・メーカー604.4万円
サービス・レジャー654.1万円
流通・小売・フード356.3万円
金融・保険640.6万円
不動産・建設・設備794.2万円
運輸・交通・物流・倉庫486.7万円
医療・福祉800.7万円

▲出典:中途採用状況調査2020年版

エンジニアの場合「IT・通信・インターネット」の業種に含まれ、採用コストは平均を大きく上回る「898.5万円」となっています。この採用単価は、掲載されている全業種の中で最も高額です。 

エンジニアの採用コストが高い理由


エンジニアの採用コストが高い理由としては、おもに次の2つが挙げられます。

  • ・エンジニアの人数が少ないこと
  • ・求められるスキルが細分化されていること

エンジニアの人数が少ないこと

エンジニアを求める企業や市場の規模(需要)に対して、エンジニアとしてのスキルをもつ人の数(供給)が少ないのが現状です。

下図は、経済産業省がIT人材の需要と供給の差=ギャップを分析しグラフ化したもの。今後、ギャップは拡大し続け2030年には最大で約79万人のIT人材が不足すると言われています。

▲出典:経済産業省

求められるスキルが細分化されていること

ある分野で高いスキルを持つエンジニアを採用しても、企業によって使う言語や環境が異なるため、自社には適さないケースもあります。

つまり、一口にエンジニアといっても「自社で活用したいスキルに長けているエンジニア」は母数が少なく需要が多いため、採用単価も高くなるのです。

エンジニアの離職を防ぐことも重要な対策

また、エンジニアの採用コストが高くなる原因として、離職率の高さがあります。

令和3年度の厚生労働省発表の資料で見ると、IT関連業種の離職率は全体では5%と低水準であるものの、ベンチャー企業を含めたエンジニア単体では25%近くもあるのが現状です。

エンジニアの離職が増えることで、新たにエンジニアを採用する必要があるため、結果として採用にかかるコストが増えてしまいます。

そこで、エンジニアの離職を防ぐことも、採用コストの削減には重要な施策となるのです。

エンジニアの離職を防ぐ施策としては、次の2つが重要です。

  • ・社内で教育の機会を与える
  • ・チームビジョンを共有する

それぞれ解説します

社内で教育の機会を与える

エンジニアに求められる技術は常に更新されており、エンジニアには新しいスキルを身につける機会や時間が必要です。

実際に転職を希望するエンジニアの離職理由として「学習機会を得るチャンスがない」ことを挙げる人材も少なくありません。

もちろん給与面の待遇も重要ではありますが、社内研修の実施や社外研修への参加を勧めるといった、学習機会に関する環境整備も必要です。

チームビジョンを共有する

エンジニアに離職が多いもうひとつの理由として、やりがいの実感しづらさがあります。

エンジニアの多くは直接ユーザーと関わる機会が少なく、社内でも業務に関わるスタッフがそれほど多くないのが特徴です。

そこで、エンジニアの業務にやりがいを持つために「エンジニアの仕事がどのように活かされ、社内だけではなくユーザーや社会にどのような影響を与えているか」といった、ビジョンを社内全体で共有することも重要です。

一日中PCに向かって仕事をすることの多いエンジニアですが、その仕事がどれだけ重要なポジションなのかを伝え、皆で意欲をもった取り組みを進めていきましょう。

離職が多い企業では、採用コストが高くなるだけではなく、社員の成長を妨げる要因にもなりかねません。先輩社員が後輩社員を育成することは、企業の成長に欠かせません。

自社の離職率が高いと感じる場合には、直接エンジニアにヒアリングするなどしながら、環境の改善に努めましょう。

「単価」からみるエンジニアの採用手法

エンジニアの採用単価は手法によっても異なります。それぞれで費用対効果も異なるため、企業の採用活動に適した手法を検討しましょう。

手法特徴
エージェント利用
  • 採用した場合に紹介手数料がかかる
  • 時間をかけて優秀な人材を採用したいときにおすすめ
求人媒体への掲載
  • 掲載に対して料金が発生する
  • 幅広い人材にアプローチできる
  • 短期間で採用できれば効率的
ダイレクト・リクルーティング
  • 採用コストがかからない
  • アプローチできる範囲が狭い
リファラル採用
  • 採用コストが比較的安い
  • 人材への信頼度が高い
  • 採用後の人間関係に不安がある

エージェント利用の場合

企業がエンジニアを採用する際、効果が出やすい手法としてエージェントの利用が挙げられます。採用した際に支払う紹介手数料が高額であることから、採用単価の一番高い手法です。

先述のマイナビの調査では、2019年におけるIT・通信・インターネット業界のエージェント(人材紹介)利用料の平均値は335.2万円と発表されています。また、エージェントを利用して採用した人数の平均は全業種で平均3.1人。つまり、エンジニア一人当たりの採用単価は108.1万円になります。

このように、エージェントによる採用は、ほかの手法と比べると費用が高くなる傾向にあります。しかし、採用が成立した場合に費用が発生する成果報酬型のサービスが多く、当然エージェントが積極的に人材を提案してくれるため、自社にかかる労力を抑えつつ条件に適した人材を採用したい企業におすすめです。採用ノウハウがなくとも、エンジニアを採用しやすい魅力があります。

求人媒体の場合

エンジニアを採用する手法として、エージェントと共に一般的なのが求人媒体の利用です。

求人媒体の場合は掲載期間によって手数料が発生し、採用単価は低くなる傾向にあります。

上記と同じマイナビの調査では、求人広告におけるエンジニアの採用コストは全職種のうち上から2番目に高いとされるものの、1人あたり63.9万円です。エージェントに比べると比較的割安だとわかります。

しかし、必ず採用できるとは限らないことに加え、近年は求人媒体の利用費用が上昇しているため、効果的に利用しないと赤字に繋がる可能性もあります。

一方、幅広い人材にアピールでき、短期間で採用できれば費用も抑えられるのはメリットといえます。

ダイレクト・リクルーティングの場合

企業側から気になる求職者へと直接アプローチするダイレクト・リクルーティングは、ここで紹介する4つの採用手法の中で採用コストが最も安くなる可能性がある手法です。

基本的に広告費や手数料のようなものがかからないため、人件費以外はほとんど無料で採用活動を実施できます

しかし、直接コンタクトを取れる範囲が限られてしまうため、どうしてもアプローチ可能なエンジニアが少なくなってしまう点がデメリットです。

最近ではSNSなどを通じてエンジニアにアプローチできるようになってきたため、徐々に普及しつつあります。

リファラル採用の場合

リファラル採用は、社内にいる人材から知人や友人を紹介してもらって採用する手法です。

一般的に採用に至った場合には、紹介者へ10万円前後のインセンティブを支払うのが相場となっています。

紹介する人材が社内リソースであることから、採用する人材に信頼がおけるメリットがある一方で、採用後の人間関係や人材配置への配慮などの不安要素をどのように解消するかがポイントです。

採用の際は、十分に注意しましょう。

▼下記では、エンジニア採用の事例や採用プロセス・マネジメントの方法やポイントを紹介しています。ぜひ参考にしてください。



Workshipエンジニア採用事例集

・エンジニア採用についての基本的な知識
・エンジニアを採用した背景
・エンジニアの採用プロセスとマネジメント方法

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エンジニアの採用単価を抑える方法5選

ここでは、エンジニアの採用単価を抑える方法にはどのようなものがあるのかを確認します。

採用単価を下げるためには、いかに余計なコストがかからないようにするかがポイントとなります。

  1. 採用手法を検討する
  2. 採用期間を短縮する
  3. 任せたい業務を明確にする
  4. 採用後のフォローや研修について手厚くする
  5. 業務委託を活用する

1.採用手法を検討する

採用単価を抑えるには、採用手法の検討が効果的です。一般的な自社での募集だけでなく、

  • 職種別の求人媒体
  • スカウト型サービス
  • ダイレクトリクルーティング
  • リファラル採用
  • エージェント

などさまざまな手法を検討すべきです。

エージェントの中でも成果報酬型のサービスを利用したり、SNSなどでの採用活動を行なったりすることで、費用削減が期待できます。

大手の求人サイトでは、知名度が重要になります。そのため、大手企業に人材が集まりやすく、中小企業では費用対効果が悪いことも。むしろエージェントを利用した方が結果として費用を抑えられたというケースも少なくありません。

自社の強みや弱みを考え、適切なサービスを検討することが大切です。

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2.採用期間を短縮する

採用にかかる費用の中では、外部サービスに限らず人件費の割合も少なくありません。採用単価を抑えるためには、効率的な採用期間の短縮も効果的です。

短縮するには、採用広報の推進やスカウトなど採用活動を能動的に行なうことが重要になります。

  • 選考フローの見直し
  • オンライン面接の導入
  • 早期選考を行なう
  • スカウトサービスの利用

このような色々な施策を行なうことで、採用期間の短縮につながります。

また、独自の選考制度を用意することは自社を差別化する要素にもなるため、おすすめです。

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3.任せる業務を明確にする

エンジニアの採用単価を下げる方法の一つは、「任せる業務を明確にすること」です。

任せる業務が明確でないと、自社で活用できるスキルを持っていないエンジニアが応募してくるケースもあります。また、入社後のミスマッチにもつながる可能性も。限られた採用業務の時間リソースを有効に使うため、求める業務内容を明確化する必要があるのです。

以下のように「求めるスキルのレベル」や「人物像」に分類すると良いでしょう。

業務内容を明確にすることで業務進捗を効果的に管理できるようになり、採用コストだけでなく、営業コストの削減にも繋がります。

業務内容を明確化するには、ジョブディスクリプションを作成して管理するのが非常に効果的です。

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4.採用後のフォローや研修を手厚くする

エンジニアの採用単価を抑えるもう一つの方法は、採用後のフォローや研修を手厚くすることです。

採用活動にかかるコストの筆頭が「早期退職」によるもの。入社早々に退職されると、それまでにかけたコストがムダになるだけでなく、早期退職であいた穴を埋めるための人員を追加採用する余計なコストまで発生してしまいます。

採用後にフォローや研修を手厚く実施すれば、少々マッチングがズレていても修正が可能なケースも。採用後のフォローについては、配属部署だけでなく人事部門も連携して取り組むと良いでしょう。

5.業務委託を活用する

エンジニアの採用単価を抑える3つめの方法は、フリーランスや副業への業務委託を活用することです。

雇用契約にならない業務委託や副業でスポット的にエンジニアに仕事を依頼すれば、保険料や福利厚生費が発生しません。また、フリーランスには専門性が高い人材が多いため、教育費がかからないのも嬉しいポイントです。

それだけではなく、業務委託で大きな成果をあげた人材の場合には、契約形態を変更して正社員雇用につなげることも可能です。

上記以外にも業務委託は、雇用する企業側にも従業員側にもメリットがあります。


メリット
企業雇用契約では、一度採用すると解雇のハードルが高くなる。最初は雇用関係を持たずに業務委託や副業からスタートすることで、ミスマッチが起こった場合の負担が軽減されrう。
従業員会社は一度入社してみないと実際の雰囲気がわからないもの。業務委託や副業で会社の雰囲気を体感することで、カルチャーマッチが判断しやすくなる。

優秀なエンジニアを採用できる採用媒体と選び方

求めるエンジニアがいない採用媒体に登録してしまうと、面接や選考の手間が増え、採用活動が効率的に進みません。

そこで、自社で必要とするエンジニアが登録している採用媒体を選ぶことが、採用活動を成功させるコツと言えるでしょう

優秀なエンジニアを採用する際は、次の3つの点に注目して、自社に適した採用媒体を選びましょう。

  1. 仕事レベルとエンジニアのレベルが合っていること
  2. スキルが事前にわかること
  3. サポート体制が整っていること

1. 仕事レベルとエンジニアのレベルが合っていること

エンジニアにハイクオリティの仕事を求めるなら、ハイクラス専門の採用媒体を選ぶようにしましょう。

採用媒体によって登録しているエンジニアの質に偏りがあるので注意が必要です。

特にクオリティを求めないときは、ハイクラス専門の採用媒体を利用しなくても問題はありません。

クオリティを求めていないのにハイクラス専門の採用媒体を利用すると、人件費がかさむことにもなるので、求めるレベルを決めてから採用媒体を決めるようにしましょう。

2. スキルが事前にわかること

エンジニアのスキルが判別しやすいシステムをもつ採用媒体であれば、応募者の中から求める人材を選びやすくなります。

また、過去のクライアント評価も公開されていると、仕事に対する姿勢もチェックできます。

3. サポート体制が整っていること

採用媒体独自のサポート体制があると、万が一ミスマッチが起こったときなどにサポートしてもらえます。

理想の人材とマッチングする方法なども教えてもらえることがあるので、事前にサポート体制についてもチェックしておきましょう。

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エンジニア採用におすすめの人材サービス15選

以下では、特におすすめのエンジニア採用媒体15選をご紹介いたします。ぜひ参考にしてください。

1. Workship|国内最大級のフリーランスマッチングサービス



「Workship」は国内最大級の登録者数を誇るフリーランスマッチングサービスです。

【特徴】

  • ・登録者数50,600人以上に対して登録企業数約1,200社
  • ・三者間契約のため、安全に業務委託できる
  • ・さまざまな採用手法が利用でき、最短2営業日で契約した事例も
  • ・人材のスキル/経歴を分析しスコア化
  • ・業界最安値の手数料

▼以下では、登録無料の人材紹介サービス「Workship」のサービス資料を無料でダウンロードできます。ぜひ貴社の採用活動にお役立てください。


【サービス資料】最短1日でフリーランスを採用できるWorkship

・Workshipの特徴とプラン・費用
・登録しているフリーランスの属性
・導入企業の活用事例  などをお伝えしています。

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2. CODEAL|豊富なハイスキル人材

CODEALは多くのハイスキルなエンジニアのデータベースをもつフリーランスマッチングサービスです。

【特徴】

  • 登録者数:20,000人以上
  • 約1,100社の豊富な利用実績
  • 即戦力人材が多い

CODEALの詳細はこちら

3. SOKUDAN|Facebookとの連携で安心

SOKUDANは面接までの時間が短く、Facebookと連携するなど、信頼性の高いフリーランスマッチングサービスです。

【特徴】

  • Facebookとの連携で信頼性〇
  • 会社の状況にあった料金プランの提案
  • 最短当日のマッチング

SOKUDANの詳細はこちら

4. MOREWORKS|スキルからピンポイント採用


MOREWORKSは、デジタル・クリエイティブ業界特化型の求人サイトです。

エンジニア、デザイナー、ディレクター、プロデューサーの4つの職種から人材を探せるので、エンジニア以外の人材を採用する際にも活用できます。

また、登録しているエンジニアは、基本的にデジタルを専門に扱うITエンジニアです。プログラミング言語を指定して探すこともできるので、企業で必要とする人材をピンポイントで採用できるでしょう。

【特徴】

  • デジタル/クリエイティブに特化している
  • エンジニア以外にもデザイナー、ディレクター、プロデューサーを探せる
  • プログラミング言語でエンジニアを指定できる

MOREWORKSの詳細はこちら

5. i-common tech|案件から依頼可能

i-common techは、ITエンジニア専門の採用媒体です。

ITエンジニアは日本全体で不足している状態ですが、フリーランスとして働きたいと考えているエンジニアも多くいます。そのため、正社員や契約社員として雇用するのではなく、案件ごとに依頼する場合は求める人材が見つかりやすい傾向にあります。

i-common techでは、案件単位で依頼できるので、優れたスキルを持つフリーランスエンジニアとマッチングしやすいでしょう。また、完成までの時期が読みづらく、期間を限定して採用することが難しいときでも活用できます。プログラミング言語を指定してエンジニアを検索できるので、すぐに働いてもらえる点もi-common techの特徴といえます。

【特徴】

  • ITエンジニア専門の採用媒体
  • 案件に採用したい場合に人材を見つけやすい
  • プログラミング言語を指定してエンジニアを検索できる

i-common techの詳細はこちら

6. スタンバイ|幅広い雇用形態に対応

スタンバイは日本最大級の人材紹介サービスです。

登録しているエンジニアも多く、スキルや経験を限定して適した人材が選べます。

また、正社員や契約社員、フリーランスなどのさまざまな働き方を希望するエンジニアが登録しているので、企業がどのようなエンジニアを採用したいかによって適する働き方のエンジニアとマッチングできます。勤務地も限定できるので、通勤してもらうエンジニアを探す場合にも活用しやすい採用サイトといえるでしょう。

【特徴】

  • 日本最大級の人材紹介サービス
  • 幅広い雇用形態に対応している
  • 勤務地を限定できる

スタンバイの詳細はこちら

7. Crowdtech|最短3日で即戦力を契約可能

Crowdtechは、日本最大級のアウトソーシングサービスであるCrowdworksの関連サイトです。

登録しているエンジニアの数も多く、最短3日で即戦力のエンジニアと契約できます

なお、Crowdtechでは完全成功報酬制を採用しているため、案件の掲載や提案に費用はかかりません。実際に契約が成立し、採用者が稼働してから支払いが発生するので、ほかの採用媒体と並行して活用できます。

【特徴】

  • 最短3日で即戦力のエンジニアを採用できる
  • 掲載費用がかからないので採用コストを抑えやすい

Crowdtechの詳細はこちら

8. green|カジュアルな転職を可能に

greenはカジュアルな転職を目指した採用媒体です。

気軽に応募者と会えるシステムのため、社風に合いそうかどうか確かめてから面接に進めます。

また、専門の人事担当者がスカウトに介入するので、応募者のスキルや希望する条件とマッチングしやすいのもgreenの特徴です。IT/WEB専門の採用媒体なので、ITエンジニアの登録が多いことも希望に近い人材と出会いやすいポイントです。

【特徴】

  • 応募者と面談することが可能
  • 希望条件と応募者のスキルがマッチしやすい
  • ITエンジニアの登録が多い

greenの詳細はこちら

9. forkwell|スキルを評価システムで可視化

forkwellは、ITエンジニアに特化した採用媒体です。

エンジニアのスキルが独自の評価システムにより可視化されて表示されているので、希望するレベルのエンジニアを探せるという特徴があります。

また、エンジニアのアプライを待つだけでなく、スキルに合うエンジニアを選び、企業側から直接スカウトメールを送信することも可能です。スキル重視でITエンジニアを選びたいときにも、活用できる採用媒体といえるでしょう。

【特徴】

  • ITエンジニアに特化している
  • 企業からスカウトメールを送ることも可能

forkwellの詳細はこちら

10. paiza転職|成果報酬制によりコストを抑えられる

paiza転職は、エンジニアのスキルでスクリーニングできる採用媒体です。

広告掲載費用は無料の成功報酬制なので、採用が決まるまでコストがかからないのも特徴です。また、paiza転職では選考プロセスをフォローする体制があり、エンジニアと企業側の認識にずれがないようにチェックしながら採用を進められます。

【特徴】

  • スキルでエンジニアを選定可能
  • 採用が決まるまでコストがかからない
  • 選考プロセスをフォローしてくれる

paiza転職の詳細はこちら

11. レバテック|エンジニアとデザイナー特化

レバテックはエンジニアとデザイナーの採用に特化したエージェントです。

【特徴】

  • 登録者数:40万人
  • 社員、派遣、フリーランス希望者の中からニーズに合わせてご紹介
  • エンジニア、デザイナー専門のエージェント
  • 採用課題から必要な人材像を整理し、求めるスキルにマッチする人材を推薦

レバテックの詳細はこちら

12. ITプロパートナーズ|問い合わせから60分以内に人材紹介

ITプロパートナーズは迅速かつ丁寧な対応に定評があるエージェントです。

【特徴】

  • 登録者数:60,000人
  • 迅速かつ手厚いサポート対応
  • 豊富な人材データベース
  • 紹介実績3,000社以上

ITプロパートナーズの詳細はこちら

13. ワークポート|全国規模の対応が持ち味

ワークポートは全国の多種多様なネットワークが持ち味のエージェントです。

【特徴】

  • 人材紹介業20年で約26,000社の採用活動をサポート
  • 幅広いネットワークで、全国の多様な業種に対応
  • 登録者は月間30,000人以上
  • 採用成功まで費用がかからない完全成果報酬型

ワークポートの詳細はこちら

14. リクルートエージェント|業界最大級の実績

リクルートエージェントは各業界に精通したアドバイザーによる手厚い対応が売りのエージェントです。

【特徴】

  • 登録者数:134.5万人/年
  • 完全成果報酬型の料金形態
  • 6ヶ月までの返金保証あり
  • 業界最大級の登録者数

リクルートエージェントの詳細はこちら

15. quick AGENT|人材紹介エージェントに一括募集

quick AGENTは、エンジニアとデザイナーに特化した採用プラットフォームです。

案件を公開してエンジニアからのアプライを待つこともできますが、案件を登録すると専属のエージェントが適した人材を紹介してくれるので、比較的早めに人材が決まることも特徴です。

人材紹介エージェントに一括募集するため、タイミングにもよりますが、スピード採用の可能性もあります。今すぐエンジニアを採用したい企業や即戦力を求めている企業に適した採用媒体といえるでしょう。

【特徴】

  • エンジニアとデザイナーに特化している
  • 早めに採用まで決まりやすい

quick AGENTの詳細はこちら

▼以下では、Workshipのエンジニア採用事例集を無料でダウンロードできます。ぜひ貴社の採用活動にお役立てください。


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3分でわかる採用Tips エンジニア採用編

・エンジニア採用市場の現状
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『Workship』のエンジニア採用成功事例

以下では『Workship』を活用したエンジニア採用の成功事例を紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

成功事例① 株式会社swimmy様

株式会社swimmyは、2018年に創業したデジタルに特化した制作スタジオです。クリエイティブ、ECコンサルティング、コラボレーションの3つの事業で、クライアント企業のアイデアをサービス化へと導く支援をしています。

元々は少数精鋭の組織でしたが、制作依頼が増えため、より幅広いニーズに対応するためにWorkshipを活用。これまでの社内にはなかったスキルを持つ外部人材を採用しました。

今回のエンジニア採用の目的は「社内にないスキルを取り込み、仕事の幅を広げる」こと。そのために「面談でコミュニケーションの相性を見極める」ことを重視したことで「能動的な姿勢のハイパフォーマーの採用に成功」しています。

気をつけたポイントとして、早い段階からプロジェクトに参加してもらうために、スピード感を意識したこと。業務の案件が決まれば、すぐに「どのようなポジションが必要か」を洗い出し、素早く募集を掲載することを心がけられました。

その甲斐あって、これまでWorkshipを利用して3名の採用しましたが、募集掲載から稼働開始までの期間は1週間ほどと驚くほどスムーズな採用に成功されています。

成功事例② インベストデザイン株式会社様

インベストデザイン株式会社は、2016年に創業した金融ベンチャー企業です。「企業成長に必要なインフラへ」をビジョンに掲げ、決済・与信・投資の3つのドメインにおいてサービス展開をし、クライント企業の成長をサポートする会社です。

同社では、今後の業務を遂行するにあたり、社内リソースだけでは人材が足りないと考え、外部人材の力を借りることにしました。これまでWorkshipを介して、フロントエンドエンジニア3名、バックエンドエンジニア1名を採用しています。

今回のエンジニア採用の目的は「技術だけでなく提案力も兼ね備えた人材を採用すること」に着目。そのために「定期的なミーティングでコミュニケーションを促進」されました。結果として「開発スピードが向上し、業務幅も拡大」するという大きな成功に繋がっています。

Workshipを活用したことで、すぐにでも人手がほしい状況のなか、募集から契約まで1週間ほどとかなり早いスピード感で優秀な人材の採用に成功されました。

成功事例③ トランスコスモス株式会社様

トランスコスモス株式会社は、1966年の創業以来、人と技術を“仕組み”で融合したサービスを数多く提供し、売上拡大とコスト最適化の両面からお客様企業を支援する会社です。国内のみならず、世界各地域に拠点を拡大し、クライアント企業数は3000社超にも上り、時代や事業環境の変化、顧客ニーズに対応しながら常に進化を続けている会社です。

これまでは、欲しい人材をすぐに採用できないことが一番の課題で、派遣会社が紹介する人材ではなかなかスキルがマッチせず、派遣会社の営業担当者に必要スキルを何度も連絡するという時間的なロスや、営業担当者自身の思い違いによる人材のミスマッチなども経験。また、どういう人材が在籍しているかをデータベースで俯瞰して見られないことから、伝えた以上の人材が見つからないといった問題を感じておられました。

そこで今回のエンジニア採用の目的を「週4日以上稼働できるメンバーを多く採用する」としてWorkshipに依頼。結果として「スピード感を重視したことで、最短3日でアサインが決まった」こともありました。採用時に工夫したポイントは「チェックリストで外部メンバーのスキルを共有」できたことも大きかったと感じておられます。

またこれからは、データサイエンティストやアプリエンジニア、編集・ライターなど、これまで外部人材を採用したことがない職種でも必要に応じてWorkshipを活用したいと、人材採用の成功に手ごたえを感じられています。

▼以下では、Workshipを実際に導入した企業の事例と共にサービスの特徴やお役立ち機能も紹介しています。ぜひ貴社の採用活動にお役立てください。


Workship導入事例集【導入の効果・事例】

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・稼働管理

※自動で費用が発生することはありません。
※料金はユーザーとの成約が完了した時点で発生します。

また、ご利用いただく中でお困りのことがあれば、随時丁寧にサポートいたします。

三者間契約でインボイス制度の不安がない

フリーランスを活用する上で、採用担当者様の工数負担が大きいのが、契約書の取り交わしです。Workshipでは成約時に企業 ⇄ Workship ⇄ フリーランスの三者間契約を締結し、その契約手続きを代行します。クライアント企業となるお客様の契約先はWorkshipとの契約となるため、フリーランス活用でネックとなるインボイス制度への対応も問題ありません。また、毎月の請求処理も代行して行ないます。

Workshipで稼働と進捗管理も安心

成約後のフリーランスの稼働管理も、Workshipの管理画面内から行なえます。管理画面ページを閲覧するだけで、稼働時間や業務の進捗など定期チェックもしやすくなります。

成約まで費用は発生しません!成約後も14日間の返金保証アリ!

Workshipでは、外部のフリーランスを活用し始めるまでは月額費用がかかりません。そのため、自社にマッチする人材をじっくりと見定められます。また、成約後であっても14日間は返金保証があり、ミスマッチを起こす可能性が低くなります

▼以下では、Workshipのサービス資料を無料でダウンロードできます。ぜひ貴社の採用活動にお役立てください。


【サービス資料】最短1日でフリーランスを採用できるWorkship

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自社メディアのグロース体制のさらなる強化に成功。取材、ライティング、SEOなど豊富な経験をもつ編集者と出会えました。 | フリーランス案件検索ならWorkship ENTERPRISE

2019年で新聞創刊から140周年を迎えた株式会社朝日新聞社。日々、2千人を超える記者が集めた情報を編集し、全国に届け続けうる。業界の中でも、デジタル領域にも先進的に取り組む同社は、2013年に『メディアラボ』を設立。「新聞業とはこういうもの」といった既成概念にとらわれない新しい商品やビジネスの開発を目指す「実験室」として、幅広く新事業・新商品の開発に取り組む。

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週4日以上稼働が可能なメンバーを多数アサイン。特にWorkshipのマッチング精度とスピード感の満足度が高い。 | フリーランス案件検索ならWorkship ENTERPRISE

トランスコスモス株式会社は1966年の創業以来、人と技術を“仕組み”で融合したサービスを数多く提供し、売上拡大とコスト最適化の両面からお客様企業を支援しています。国内のみならず、世界各地域に拠点を拡大し、現在お客様企業数は3000社超。時代や事業環境の変化、お客様企業のニーズに対応しながら常に進化を続けています。

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Chatworkはクラウド型ビジネスチャットツール『Chatwork』を開発・運営している会社です。同社のサービス『Chatwork』は業務の効率化と会社の成長を目的とした、 メール・電話・会議に代わるコミュニケーションツール。非効率なコミュニケーション習慣の解消、働き方の多様化への対応、SNS弊害の解消を実現します。現在は日本最大級のビジネスコミュニケーションサービスにまで成長し、民間企業、教育機関、官公庁など約214,000社以上、の企業へ導入されています(2019年3月末日時点)

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