エンジニア

2024.03.27

エンジニアを育成する3つの方法とは？伸びる人材の見分け方も解説

Contents

深刻なITエンジニア人材の不足が続く現在、ITエンジニアの採用に苦戦している会社が多くあります。実際に、2030年には45万人ものITエンジニア不足になると試算されているほど。

いま以上に企業は、今後どうやってエンジニアを確保するかが問題になるでしょう。そのようなITエンジニア不足問題を解消する方法のひとつとして「社内でITエンジニアを育成する」取り組みが多くの企業で行われています。

この記事では、社内でエンジニアを育成する方法や、成長しやすい人材の特徴・育成の課題について解説します。

▼以下では、Workshipのサービス資料を無料でダウンロードできます。ぜひ貴社の採用活動にお役立てください。

エンジニア育成方法は「自社育成」「外注育成」の2種類

エンジニアの育成は主に「自社育成」と「外注育成」の2種類があります。

自社育成の場合、その会社の実際の業務を元に研修するケースが多く、即戦力のエンジニアを育てやすくなります。

一方、外注育成とは外部の業者に研修を委託することを指します。外注育成は外部講師がエンジニアに指導するため、汎用的かつ幅広い業務の知見を身につけられます。

しかし、外注育成の場合は費用がかかってしまうことに加え、依頼した会社の内部事情をしらない講師が指導するため、会社が必要としている業務以外も指導する場合もあります。

そのため、以下では自社育成でエンジニアを育てる具体的な方法3つを紹介します。

エンジニアを育成する3つの方法

エンジニアを育成する主な方法は、以下の3つです。

OJT研修
Off-JT研修
勉強会

それぞれに違った特徴があるため、企業にあった方法を選ぶことをおすすめします。

1.OJT研修

「OJT研修」とはOn Job Trainingのことで、実際に現場で仕事をしながらエンジニアとしてのスキルを習得する方法です。

働きながら学ぶため、すぐに活躍してもらえるメリットがありますが、習得スピードに差が出やすいので教え方に注意が必要です。

社員間の習得度の違いを比較した発言をすると離職につながることもあるため、アドバイスをするときは個人的に行うなど配慮するようにしましょう。

2.Off-JT研修

「Off-JT研修」とはOff Jon Trainingのことで、研修会やセミナーなど、仕事とは切り離してスキルを習得する方法です。

社員一律に実施できるため、教育を担当する人材が少なくて済むのがOJT研修との違いです。（OJT研修は基本的に1対1）

しかし、実務と離れた業務のなかで研修を進めるため、どの程度まで習得できているか、実際に業務にあがってもらえるかを把握することが難しいというデメリットがあります。

また、机上では理解していても実務にすぐに活用できるとは限らないため、習得するスピードが遅い社員に対しては、個人的なフォローが必要になることもあります。

3.勉強会

研修中のエンジニアで勉強会を開催して学んでいく方法もあります。勉強会の担当に当たると勉強する機会にもなるので、勉強会を主催する側も受ける側も深い学びを得られます。

エンジニア育成を行って伸びる人材の特徴3つ

研修や勉強会を実施すれば、誰もがエンジニアとしてのスキルを伸ばせるわけではありません。

エンジニアリソースの確保が急務である会社では、成長しやすい人材を優先して育成することが求められます。

エンジニアとしてある程度の適性を持っている人材であることが前提となるため、以下の3つのポイントに該当するかチェックし、成長しやすい人材の特徴を確認していきましょう。

基本的な技術はすでに習得している
論理的思考を持っている
最低限のコミュニケーションスキルがある

1.基本的な技術はすでに習得している

大学や専門学校などでエンジニアとしての基礎を学んでいない場合には、他の社員とのずれが生じ、研修を進めることが難しくなります。

基本的な技術力を入社前に身につけている人材を優先的に教育するのも策です。

2.論理的思考を持っている

問題解決のためには、論理的思考力が必要です。

普段から論理が飛躍しない思考力を持っている人が望ましいといえます。

3.最低限のコミュニケーションスキルがある

エンジニアは1人での作業が長い仕事ですが、クライアントの意図をくみ取り、他のエンジニアと歩調を合わせることも求められます。

最低限のコミュニケーションスキルがあるかどうかもチェックしておきましょう。

エンジニア育成の課題とは？環境作りが難しい5つの理由

エンジニアを育成する際、あるいは育成後に生じる可能性がある課題を5つ紹介します。

それぞれの課題における対策も解説するので、ぜひ参考にしてください。

育成する時間がない
育成できる人材がいない
スキルを習得しているのか分からない
新しいスキルを習得する余裕がない
育成した社員が根付かない

1.育成する時間がない

エンジニアを育成するためには、それ相応の時間が必要です。

業務が多くスタッフが少ない環境では、毎日の業務に追われるばかりで、エンジニアの育成にまで手をまわせません。

必要に応じてエンジニアを増やす、あるいは一時的に業務をアウトソーシングサービス等に委託するなどして、エンジニアを育成する時間を確保しましょう。

2.育成できる人材がいない

教育に適した人材が職場にいないこともあります。

元々エンジニアがいない職場や、エンジニアはいるけれど他人を教えるほどのスキルがない場合、エンジニアはいるけれど忙しくて育成できない場合などもあります。

外部から講師を招くことで、エンジニアの育成を進めていきましょう。

3.スキルを習得しているのか分からない

育成したエンジニアがどこまでスキルを習得しているのか分からないこともあります。

とくにOff-JTばかりを実施していると、エンジニアの理解度の評価が難しくなってしまいます。

必要に応じてOJT研修も実施し、研修担当者がチェックシートなどを用いて細かく対象となるエンジニアを評価できる形にすることも必要です。

また、スキルマップを作成し、各エンジニアの技量を一目で分かるようにしておくことも検討できます。

ただし職場にスキルマップを貼りだすことは、習得スピードが遅い社員のメンタルにダメージを与える可能性があるので、育成担当者だけが分かるように管理するほうが良いでしょう。

4.新しいスキルを習得する余裕がない

すでにエンジニアとしての基礎はできていても、業務が忙しすぎて新しいスキルを習得できないという状態もあります。

しかし、業務が忙しいからといって業務時間外に研修をすることはあまりおすすめできません。

拘束時間が長くなり、社員のライフワークバランスを崩すことになるため、離職率を高める要因にもなるでしょう。

就業時間内に1～2時間ほど勉強する時間を設けるなど、無理なくスキル習得に取り組めるようにします。

また、社員ごとの習得スピードの違いにも配慮し、余裕を持ったスケジュールを組むことも大切です。

5.育成した社員が根付かない

時間をかけてエンジニアを育成しても、働きにくさを感じる職場ではエンジニアは根付かず、離職してしまう可能性があります。

威圧感のないフラットな人間関係、残業を減らす、給与と業務量のバランスなどを考えて、エンジニアにとって居心地の良い環境づくりを目指しましょう。

育成が難しいと感じたら？「フリーランス採用」で解決

エンジニア不足に対応するためにも、各社でエンジニア育成に取り組む必要があります。業務が忙しく、なかなかエンジニアの育成にまで手をまわせないときは、一時的に業務を外注して戦力補給することも検討しましょう。

そこでおすすめなのが「フリーランスエンジニア」の採用です。

エンジニアの現在の就業状況｜フリーランスが急増中

現在日本では、フリーランスになるエンジニアが急激に増えており、2016年〜2020年の間でフリーランスエンジニアの人口が3.4倍に増えています。

▲出典：レバレジーズ株式会社

今後も、フリーランスエンジニアの人口が増えると予想されており、正社員でフリーランスエンジニアを採用するより、フリーランスエンジニアを採用する方が効率的な場合も。

また、フリーランスの場合は正社員ではなく「業務委託契約」となるケースが多いため、採用のミスマッチのリスクが低減できるのもメリットです。

業務委託契約の詳しい解説は以下の記事をご覧ください。

フリーランスエンジニアを採用する3つのメリット

フリーランスエンジニアを採用する主なメリットは以下の3つです。

豊富な経験
専門性の高いスキル
採用後すぐ即戦力となる

フリーランスエンジニアは、もともと正社員としてキャリアを積んだ人材が多く、専門的なスキルと豊富な経験を持つ傾向が高いです。

企業がエンジニアを育成する理由として挙げる「開発スケジュールの厳守」や「成果物のクオリティーの担保」といった本質的な課題は、フリーランスだからこそ解決しやすい悩みだといえます。

また、エンジニア不足でお悩みの企業の方は、一度フリーランスエンジニアの活用を検討してみてはいかがでしょうか？以下では、フリーランスエンジニアを最短即日で採用できるサービス『Workship』を紹介します。

優秀なフリーランス採用は、登録無料の『Workship』がおすすめ！

『Workship』では、優秀な人材を紹介・マッチングするだけでなく、煩雑な業務委託契約に関する手続きをすべて代行いたします。

できるだけ早く優秀な人材を探してすぐにでも業務委託を進めたい。また社内のリソースが足りず、手続きや契約内容のすり合わせに時間が取れないといった場合は、安心してWorkshipにお任せください。

人材マッチングと契約手続きのプロが、責任を持って対応いたします。そして正社員の保有リスクを持たずに、優秀な人材を採用できます。

Workshipには、現在ディレクターやエンジニア、マーケター、デザイナーなどおよそ50,000人以上の優秀な人材が登録されています。人材の質や、自社ツールを使った管理のしやすさが好評で、朝日新聞社やChatwork株式会社など、これまでに累計1,200社以上にご活用いただいています。

Workshipのサービスの特徴を簡単にお伝えします。

アカウント登録が無料！

Workshipはアカウント登録料無料で、次のさまざまな機能をご利用いただけます。
・ニーズに合わせたマッチ度の高い候補者を随時提案
・スカウト機能
・フリーランス検索
・求人掲載は無制限
・無制限のメッセージ機能で候補者と直接交渉が可能
・オンライン面談
・求人作成代行
・オンラインサポート
・印紙代不要の電子契約
・正社員転換契約
・賠償責任保険が自動で適用
・稼働管理

※自動で費用が発生することはありません。
※料金はユーザーとの成約が完了した時点で発生します。

また、ご利用いただく中でお困りのことがあれば、随時丁寧にサポートいたします。

三者間契約でインボイス制度の不安がない

フリーランスを活用する上で、採用担当者様の工数負担が大きいのが、契約書の取り交わしです。Workshipでは成約時に企業 ⇄ Workship ⇄ フリーランスの三者間契約を締結し、その契約手続きを代行します。クライアント企業となるお客様の契約先はWorkshipとの契約となるため、フリーランス活用でネックとなるインボイス制度への対応も問題ありません。また、毎月の請求処理も代行して行ないます。