デザイナーの採用ポイント|採用課題と解決法、おすすめの人材紹介サービスを解説
最近注目を集めている「デザイナー」の採用。しかし、どうしてデザイナーを採用する企業が増えているのかわからない方も多いのではないでしょうか?
なんとなくイメージのある「デザイナー」について、そしてデザイナーの採用を取り巻く状況について、この記事では解説していきます。
どうしてデザイナーを採用するのか?
最近話題を集めるデザイナーの採用ですが、どうして多くの企業が取り組み始めているのでしょうか?
そのメリットや現状について見ていきましょう。
デザイナーを採用するメリット
そもそも、デザイナーを採用する理由とは何なのでしょうか?
それはズバリ、「ビジネスにデザインが必要不可欠なものになりつつあるから」です。
ほとんどの人がインターネットを利用する現在では、そのネットを通してビジネスを行おうとする企業がほとんどです。少なくともインターネットを使用せずにビジネスを発展させていくことは非常に難しいと言えます。
この状況で重要となるのが、UX(User Experience)と呼ばれる「ユーザー経験」です。
UXとは実際にWebページを利用したユーザーがそのシステムなどを通して得る体験のことであり、UXの満足度はその後のビジネスに大きく影響します。
そして高いUXを生み出すために重要となるのがWebサイトのシステムやデザインであるからこそ、それらを担うデザイナーが重宝されているのです。
特に注目の高い「Webデザイナー」
このように、優れたデザインを持つことが自社サービスの発展につながることは理解して頂けたと思います。
ただし、UXはもちろんインターネットに限定される物ではありません。それに伴ってデザイナーにも種類があります。代表的なものとして、以下のように挙げられるでしょう。
- グラフィックデザイナー(広告やパッケージのデザイン作成)
- Webデザイナー(Webサイトのデザイン作成)
- イラストレーター(企業の求めるイラスト作成)
- ファッションデザイナー(衣服のデザイン作成)
そしてこの中でも注目度が高いのはWebデザイナーです。
多くの企業がWebページを持っているため需要が高いことや、Webデザインの複雑さから優れた人材を見つけ出すことが難しいという現状があります。
多くの企業が「デザイナーを採用したい」という場合には、Webデザイナーのことを指していることが多いです。
Webデザイナーの具体的な採用手法や依頼料については、以下の記事で解説しています。
デザイナーへの需要は高まっている
このように、webデザイナーをはじめとするデザイナーへの企業からの需要は高まっているということができます。
以下の表は、海外の主要企業がエンジニア1人に対してどの程度のデザイナーを採用するかという数の変化を示したものです。
例えばIBMでは、2012年から2017年の5年間でデザイナーの比率が9倍になっていることがわかります。
▲出典:TechCrunch
こうしたインターネット利用の増加や、有名企業がデザイナー採用に力を入れ始めたことも追い風になり、多くの企業がデザイナーを採用しようと試みているのです。
デザイナーの採用方法
それでは、デザイナーを採用する際にはどのような方法があるのでしょうか?
採用するための準備から、複数の方法のメリット・デメリットまでご紹介します。
まずはデザイナーに対する「要件」を設定すべし
まず最初に行わなければならないことは、「自社がデザイナーに求めることを明確にする」ということです。
- どのようなサービスを作成して欲しいのか?
- どのサイトの、どの部分をデザインして欲しいのか?
- 会社として報酬をどの程度出すことができるのか?
- どのレベルのデザイナーを必要としているのか?
このような質問にしっかりと答えることができるようにしましょう。
さらに、社内で統一した見解を持っておくことも重要です。採用担当者とその上司で考えが異なったために、デザイナーとのミスマッチが起こるようなことは避けなければなりません。
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デザイナー採用方法の種類
では、実際にデザイナーを採用する方法にはどのような物があるのでしょうか?
ここでは主要な方法を紹介していきます。
採用方法 | メリット | デメリット |
---|---|---|
求人広告 |
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|
スカウト型サイト |
|
|
人材エージェント |
|
|
広がりを見せる「ダイレクトリクルーティング」と「リファラル採用」
ここまでに述べた方法に加え、最近注目を集めている採用手法2つをご紹介します。
ダイレクトリクルーティング
企業が応募を待つのではなく、逆に求職者に直接アプローチする手法です。上記のスカウト型サイトの利用もここに含まれることがあります。
エージェントを利用しなくとも、InstagramなどのSNSを介して直接話をすることも可能です。手間はかかりますが、人材獲得競争が激化している中でいち早く魅力的なデザイナーとやり取りできるのは魅力であると言えるでしょう。
リファラル採用
社員の人脈や、知り合いを紹介してもらうなどして採用に結びつけることです。エージェントや広告に比べてコストがかからず、かつ社員の紹介であれば候補者の信用度も高いというメリットがあります。
特にデザイナーの場合は、デザイナー同士で作品を知っていたり、顔見知りであることも多いため、有力な採用手法の1つと言えます。
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結局どの方法が良いのか?
このようにデザイナーの採用に当たっては様々な方法があり、どれでもメリット・デメリットの両方を持ち合わせているのです。
つまり、一番重要なのは「自社の状況に合わせて採用方法を選択する」ことでしょう。
例えば採用経験が豊富で、知名度のある企業であれば求人広告が良いかもしれません。
一方で、初めてのデザイナー採用の場合は人材エージェントと相談しながら進める方が安心ではないでしょうか。
デザイナー採用における課題
デザイナー採用が話題となる一方で、その難しさを嘆く声も多く聞かれます。
実際にデザイナーを採用しようとする際にぶつかる課題にはどのようなものがあるのでしょうか?
どうしてデザイナー採用は難しい?
「デザイナー採用が難しい」と言われるのはどうしてなのでしょうか。
いくつかの要因を挙げて考えてみたいと思います。
採用ノウハウがない
初めてデザイナーを採用しようとする場合、もちろん企業にはどのように採用すべきかという基準がありません。企業側のデザイナーに対する知識も必要になるのです。
コストが不明瞭
デザイナーを採用する際にどれだけのお金をかけるべきか明確でないということです。特に初めての採用では、どの程度の給与がふさわしいのか判断することが難しいでしょう。
正社員としての雇用に踏み切れない
デザインの重要性は理解していても、常にデザイナーが必要ではない場合もあります。正社員で雇用すればそれだけコストがかかりますが、プロジェクトの度に新しくデザイナーを探すことは効率が悪いというジレンマがあるのです。
採用者=デザイナーではない
そして、デザイナー採用における大きな課題の一つが採用担当者がデザイナーではないということです。
どのような採用方法を選択したとしても、最終的には採用する側と候補者との面接は必要不可欠でしょう。しかし実際に面接をする段階になっても、どのように評価すべきかわからないのは大きな問題です。
この課題の解決策として、既に社内にデザイナーがいる場合はその人の採用を手伝ってもらうことをお勧めします。
もし初めてのデザイナー採用の場合は、担当者がデザイナーの履歴書である「ポートフォリオ」の見方などから学ぶ必要があります。そして自社の要件と候補者の能力が合うのか見極めることが必要です。
フリーランスデザイナーという選択肢
このようにデザイナーを採用するには多くの課題がありますが、
これらを解決する1つの手段として、「フリーランスデザイナーの採用」という選択肢があります。
「フリーランスデザイナー」とは、企業や組織に属さず個人でデザイナーとして仕事をしている人のことです。
フリーランスは正社員としての雇用が必要ないため、福利厚生などのコストがかかりません。さらに数ヶ月単位など短期間での雇用ができるため、プロジェクト単位での依頼も可能です。選定の際にも、じっくりとその能力を見極めることができるでしょう。
このように、デザイナーに求める要件がしっかりと定まっている場合には、低コスト・低リスクでデザイナーを採用できる魅力的な選択肢の一つなのです。
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デザイナーの採用が難しい理由4つ
デザイナーの採用が一般的に難しいとされる理由には、以下の4つが挙げられます。
- デザイナーとして働く人が少ない
- デザインのスキルの見極めが難しい
- デザイナーの採用ノウハウが蓄積されにくい
- 働き方の多様化
それぞれ確認していきましょう。
デザイナーとして働く人が少ない
全産業での労働者における割合で見ると、デザインに従事している人が多いとはいえません。まずは以下の表をご覧ください。
▲出典:ViViT
このように、デザイナーの人口は、労働者全体のわずか0.07%付近で推移していることが分かります。デザイン業界で働く人は年々増えているといわれているものの、まだ母数としては非常に少ないのが現実です。この単純な労働人口の少なさが、デザイナーの採用が難しい要因の1つといえます。
デザイナーのスキルを見極めるのが難しい
デザイナーとして新しい人材を雇う場合、社内にはないスキルを持っているデザイナーを探す必要があります。
しかし、このようなケースでは
- 応募者のスキルが自社のレベルに合っているか
- 任せたい業務を的確にこなせるスキルを持っているか
などを見極めるのが難しくなります。
とくにデザイナーを採用したことがない企業の場合、社内の人材だけで判断するが難しいでしょう。
人材要件が不明確な状況で採用を進めてしまうと、後にミスマッチなどのトラブルにつながる可能性もあるため注意が必要です。
採用ノウハウが蓄積されにくい
元来、デザイナーが必要な企業や事業領域が限られているため、デザイナーの採用ノウハウは、ほかの職種に比べて蓄積されにくいといわれます。
多くの企業がデザイナーの採用活動を定期的、かつ持続的に行なっていないため、その時々の採用市場や自社の希望条件にあわせた効果的な採用手法を選択するのが難しいのです。
働き方の多様化
「働き方改革」が進む現代では、デザイナーの働き方も多様化しています。とくに実力があるデザイナーは、報酬や労働環境などで自由度の高いフリーランスとして独立するケースも増えています。
そこで企業は、デザイナーにとって報酬や労働条件などのメリットを提示することが重要となります。優秀なデザイナーを採用する際は、正社員としての採用にこだわらず、業務委託や副業のデザイナーの活用も視野に入れることをおすすめします。
デザイナー採用のポイント
採用に際して、対処すべき課題が多いデザイナー採用。この項目では、そのような状況でも採用活動を成功させるために押さえるべきポイントを解説します。
1. デザイナーの要件定義
デザイナーを採用する場合「どのような能力を持ったデザイナーを採用したいのか」という要件定義が必要です。それは、アプリをデザインするのか、Webサイトをデザインするのかでも必要なスキルは大きく変わるからです。
そのなかでも、担当領域によっては人材要件がさらに厳しくなるでしょう。例えば、Webページ制作を考えると以下のような複数の工程が必要です。
Webデザイナーを採用する場合、その仕事の範囲は会社によって異なります。
すでにディレクターがいる場合は、ページ内のロゴ配置や色などを考案する「デザイン」工程だけを行なう人材で問題ありません。
しかし、企業によってはWebページ全体の設計を依頼したい場合もあります。このケースでは、Webデザイナーという名前であるものの、実際にはディレクションやWebページ制作チームのマネジメントなども行なう可能性があります。
このように、デザイナーという仕事は幅が広いため、自社に必要なデザイナー像を具体的にし、明確に要件定義することが必要です。
2.社内体制の整備
デザイナーを採用する際には、働きやすい環境を整えておくことも必要です。特にはじめてデザイナーを採用する場合には、以下のような点に注意するとよいでしょう。
〈備品の提供〉
デザイナーの中には、使用するソフトウェアやパソコンの種類を指定する人も多くいます。全社一律で同じものを提供するのではなく、デザイナー自身の希望に合わせたり、有料ソフトを利用するための補助を検討したりするとよいでしょう。
「備品やソフトの使用はデザイナーの希望に合わせて会社がサポートする」という採用条件があると、求職しているデザイナーには魅力的に映るはずです。
〈社内の勤務体制〉
デザイナーが仕事をする上で、別の職種との関わりは不可欠です。
たとえばWebページを作成する場合には、デザインを形にするエンジニアとの連携が必要になります。こうした連携やコミュニケーションを取りやすい社内環境を作るようにしましょう。
デザイナーが入社した後の働く体制を、「特定のプロジェクトチームの一員とするのか」「全社的なデザインのアドバイスをするのか」など明確にすることが重要です。こうした条件を採用選考時に伝えておくことで、その後のミスマッチを減らし、社内の連携をスムーズにできます。
デザイナー採用を成功させるための3ステップ
デザイナーを採用するまでの3つの過程を解説します。
1. デザイナーに依頼する要件を設定する
最初に取り組む必要があるのは、自社で「どのようなデザイナーを採用したいか」という人材要件を明確にすることです。
この要件が定まっていないと、候補者の絞り込みができず、採用後のミスマッチに繋がります。
以下のように、具体的に必要となる人材要件を設定しましょう。
- デザイナーとして働いた経験が3年以上ある人材
- Webページのデザインから実装までを1人で対応できる人材
- デザイナーを3ヶ月間だけ短期雇用したい など
上記のように「具体的なスキルや採用期間などを絞り込む」ことで、必要な人材の絞り込みが可能となります。
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2. デザイナーの採用体制の構築
要件を明確化したら、実際に採用するための体制を整えましょう。その際は、社内のデザイナーや外部のパートナーなどに相談するのも良い方法です。
ここでどれだけ充実した体制を構築できるかによって、選択すべき採用手法が異なってきます。
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3. デザイナーの採用手法の検討
最後に採用手法を検討しましょう。採用手法は企業によって異なるため、それぞれの企業にあった手法を選択しましょう。
たとえば自社にデザイナーがいないなど、デザイナーの採用ノウハウがない企業では、採用エージェントに頼ることが好ましいといえます。
逆に、すでにデザイナーを採用したことがある場合は、求人広告やダイレクトリクルーティングなど、自社で完結できる採用手法でも問題ないでしょう。
詳しい採用手法の比較はこの記事の後半で説明していますので、ぜひご確認ください。
▼以下の資料では、自社にあった採用手法の見つけ方を、主要の採用手法7つと、事業フェーズに合わせた採用手法をご紹介します。
今採用活動を進めている中で、どんな採用手法を利用すべきか、お悩みの方は是非ご参照ください。
デザイナーの採用基準と評価すべき5つのポイント
デザイナーを採用する際の判断基準としては、主に次の5つがあります。
ポイント | 詳細 |
---|---|
1. 完成度 | 作品のクオリティだけでなく、自社で作りたいデザインの方向性と擦り合わせながら評価する。 |
2. 成長度 | デザインの基礎ができているか、新しいデザインを取り入れているかなどを見て、仕事を通じてデザイナーとして成長できるかどうかを見極める。 |
3. 情報処理力 | バナーやサイト内など限られたスペースの中に情報を適切に反映できるか、過去の作品から判断する。 |
4. 論理的説明力 | 作品の制作意図や背景を、みずから言葉で説明できるかを確認する。 |
5. 人間性 | 文字の大きさやレイアウトなど、読み手に配慮したデザインを心がけているかを確認する。 |
このように、評価するポイントにはデザイナー独自の点もあれば、他の社員と同じように評価すべき点もあります。
スキルやデザインはポートフォリオで確認する
デザイナー採用で重要な評価基準の一つが、ポートフォリオです。
「ポートフォリオ」とは、デザイナーにとっての履歴書に当たるもので、今までの作品やスキル・経歴などがまとめられているものです。
▲出典:はたらくビビビット
デザイナーの評価では、必ずポートフォリオを確認する必要があります。
デザイナーの作品の完成度などは、知識がないと判断が難しい面もあるでしょう。そこで社内デザイナーがいない場合は、フリーランスデザイナーを採用担当として契約したり、スキルがスコア化されるサービスを使用したりすることも可能です。
▼以下の記事では、デザイナーを採用する上での基準をさらに詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてください。
デザイナーの採用費用と相場
デザイナーの採用費用は、採用方法によって異なります。
以下では、デザイナーを採用する手法を説明し、それぞれにかかるコストを解説します。
人材エージェントの利用
人材エージェントは、人材紹介を専門とするサービスです。自社が希望する条件や人材要件を伝えると、それに合わせた人材を提案してもらえます。
費用は一般的に「採用人材の年収×20〜30%」と言われており、以下のようなイメージです。
職種 | 年収 | エージェント費用 (手数料:年収30%) |
---|---|---|
Webデザイナー | 482万円 | 約145万円 |
CGデザイナー | 453万円 | 約145万円 |
グラフィックデザイナー | 531万円 | 約160万円 |
上記のように一人あたり100万円以上かかるのが当たり前で、けっして安いとはいえません。費用が高いことは人材エージェントを利用するデメリットになります。
一方、エージェントを利用するメリットは、要件に合わせた人材の選定や採用のプロの視点から人材の要件を相談・調整してくれる点です。デザイナー採用のノウハウがない場合や人材要件と一致する人材を短期間で採用したい場合には、エージェントの利用がおすすめできます。
求人広告の利用
人材エージェントと並んで代表的な採用手法が、求人広告や求人サイトの利用です。
求人広告では、自社の募集情報を掲載してもらい、そのサイトや広告を見た人材からの応募を待ちます。
2020年のマイナビ中途採用状況調査によると、職種別一人当たりの求人広告費は以下のようになっています。
職種 | 求人広告費 |
---|---|
クリエイティブ | 33.4万円 |
Web・インターネット・ゲーム | 49.9万円 |
ITエンジニア | 63.9万円 |
「デザイナー」という職種はおもにクリエイティブやWEB・インターネットの職種に該当すると考えられるため、一人当たり30〜50万円程度の求人広告費がかかると言えるでしょう。
人材エージェントに比べるとかなり採用コストを抑えられる手法であることがわかります。こうしたコストの低さや、求人情報を出すだけで良いという手間の少なさがメリットになります。
一方、自社の知名度や募集条件によっては、応募者が少なかったり、採用活動が長期化したりすることはデメリットです。応募が少ないと広告掲載期間が長くなり、エージェントよりも費用がかかるケースも少なくありません。
ダイレクトリクルーティング
近年多くの企業が取り入れているのが、ダイレクトリクルーティングという採用手法です。企業が直接人材にアプローチする採用活動を指します。SNSなどを介して直接アプローチこともあれば、スカウト型サイトを利用してメッセージなどを送る場合もあります。
SNSを利用する場合
ほとんど費用はかからないと考えて良いでしょう。WantedlyやLinkedinなどビジネス系SNSを利用する人も増えているため、SNSを通して採用までたどり着くケースも少なくありません。
スカウト型サイトを利用する場合
スカウト型サイトに登録し、人材を探す場合には費用を支払う必要があります。サービスごとに費用は異なるものの、以下のような支払い形態の種類があります。
- 初期費用(サービス登録料)+成果報酬(人材の年収×20〜30%)
- 成果報酬のみ
- スカウトメール500通/〇〇円+成果報酬 など
また、エージェントのように人材要件の相談に乗ってくれる場合もあります。
ダイレクトリクルーティングのメリットは、人材に直接アプローチできること。相手も興味を示してくれれば、一気に採用までたどり着ける可能性が上がります。
一方、自社の条件に合致する人材に出会うまでが大変という面も。広告などで一気に大量の候補者をピックアップし、そのなかから徐々に絞り込んでいく方が早い場合もあります。
▼以下では、フリーランス採用サービス比較表を無料でダウンロードできます。ぜひ貴社の採用活動の参考にしてください。
デザイナーの採用コストを削減する2つのポイント
デザイナーの採用コストを下げるためには、意識すべきポイントが2つあります。
以下では、次の2つのポイントについて、それぞれを具体的に解説します。
- デザイナーに求める能力を明確化する
- 要件に合わせて採用方法を選択する
採用するデザイナーに求めるスキルを明確にする
デザイナー求めるスキルを明確にすることは、採用コストを下げるために重要です。
人材に求めるスキルは、例えばツールの使用歴・同業種での業務経験が5年以上であるなど、具体的に数値化するとよいでしょう。
特に数値化すべきスキルやツールの使用歴としては以下のようなものが挙げられます。
項目 | 具体例 |
---|---|
保有スキル
|
|
ツール使用歴
|
|
また、必要以上のスキルを求めないようにも注意しましょう。
成果物のレベルが上がれば上がるほど高度な技術が求められますので、対応できるデザイナーの絶対数も少なくなります。当然、そうしたデザイナーの採用コストは高くなります。
高いスキルを持つデザイナーは魅力的です。しかし、採用コストを抑えるという点では、自社に必要なスキルを持った人材を採用すれば十分。抑えたコストをほかの施策に充てたほうが事業推進に効果的です。
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条件に合わせて採用方法を選択する
自社が求める条件が設定できたら、それに合わせた採用方法を選択することで採用コストを適正化できます。上記で説明した3つの手法がどのようなシーンに適しているのか考えてみましょう。
採用手法 | 適したシーン例 |
---|---|
人材エージェント |
|
求人広告・求人サイト |
|
ダイレクト
リクルーティング |
|
たとえば、「デザイナー採用の経験が少ない場合」には人材エージェントを利用すべきだと言えます。
エージェントは、費用だけで見れば求人広告より高額。しかし採用経験がない場合、闇雲に広告ばかり出していても、効果が上がりにくいです。その状態で何ヶ月も広告を続けていると、いずれはエージェントの費用を超えてしまいます。
初期費用は高額になりますが、長期的に見ればエージェントを利用した方がコストを抑えられるでしょう。
知名度が高くブランドが形成されているなら「求人広告・求人サイト」、反対に知名度が競合より低い傾向にある場合には「ダイレクトリクルーティング」といったように、自社の状況に適した採用手法を選択することで採用コストの適正化・削減ができます。
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フリーランスデザイナーを活用する
このようにデザイナーの採用コスト削減にはさまざまな手法があります。しかし、すぐに効果が出るとは限らず、他の方法でコストカットも行ないたいもの。
そこでおすすめしたいのが、フリーランスデザイナーの活用です。
フリーランスデザイナーとは
フリーランスデザイナーとは、特定の企業や組織に所属せず、個人で活動するデザイナーのこと。その他、デザイナーには以下のような種類があります。
フリーランス デザイナー |
企業などに所属せず、個人事業主として活動するデザイナー。複数の仕事を同時に受けることも可能。 |
インハウス デザイナー |
特定の事業会社に所属するデザイナー。基本的には、その事業サービスや製品のデザインのみを担当する。 |
デザイン制作会社の デザイナー |
デザイン制作の会社に所属し、顧客からの依頼に応じてデザインする。制作会社に所属し、指示に従うため、フリーランスとは異なる。 |
一般的に企業がデザイナーを社員として採用する場合、インハウスデザイナーを指します。企業がデザインを外部の制作会社に依頼した場合には、その制作会社の中のデザイナーが実際の業務を進めるのです。
こうした種類のなかで、どうしてフリーランスデザイナーがおすすめといえるのでしょうか。
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フリーランスデザイナーのメリット
フリーランスデザイナーのメリットは、以下のような点です。
コスト
フリーランスデザイナーは業務委託契約になるため、会社は福利厚生費などを支払う必要がありません。また、案件が完了すれば準じて契約も終了するため、事前に契約で決めた以上の給与を支払う必要もありません。そのため、仕事がない期間でも給与を支払わなければならないインハウスデザイナーよりもコスト管理が行ないやすいのです。さらに、個人への依頼になるため、制作会社よりも費用が安くなる傾向にあり、総じて人件費・制作コストの削減にもつながります。
柔軟性
フリーランスデザイナーは企業の都合に合わせて仕事を引き受けてくれます。たとえば、制作会社の場合、デザイナーだけでなく制作会社自身の利益も必要なため、規模の小さい案件は受けてくれないことも。しかし、個人のフリーランスであれば、規模の大小に関わらず依頼可能なのです。
デザイナーに関する人件費で悩んでいる場合、フリーランスデザイナーの活用は有力なコストカットの手段になるでしょう。
しかし、フリーランス採用ならではのデメリットや注意点もあります。
▼フリーランス採用のコツとあわせて以下の無料資料にまとめましたので、フリーランス採用を検討されている方はぜひご覧ください。
フリーランスのデザイナー採用に役立つサービス6選
以下では、フリーランスの優秀なデザイナーを採用する際に役立つサービスを5つ紹介します。ぜひ参考にしてください。
1.クロスデザイナー
クロスデザイナーはデザイナー特化のフリーランス紹介エージェントです。7,000人以上のデザイナーが登録されており、UX、アプリ、グラフィックデザインなど多様なスキルを持つデザイナーを提案します。
クロスデザイナーでは、最短即日で複数名の即戦力デザイナーを提案できるのが特徴で、条件が合えば最短3日でアサイン可能なポイントもメリットのひとつです。
登録しているフリーランスも案件・タスクベースでのアサインが可能で、週2〜3日の稼働から7日稼働が可能などのフルコミットデザイナーも募集できることから「熟練デザイナーを募集したい」や「とりあえず依頼してみたい」といった依頼企業に合わせたフリーランスデザイナーを探すことが可能です。
特徴・メリット |
|
サービス資料は無料でダウンロードできます。ぜひ下記より無料でダウンロードし、貴社の採用活動にお役立てください。
2.Workship(ワークシップ)
Workshipは、フリーランスと企業を繋げるためのマッチングサービス。デザイナーをはじめ、エンジニアやマーケターなどのIT人材を中心に現在47,700人以上のフリーランスが登録しています。
とくに
- 求人掲載が無制限
- フリーランスと成約するまでは月額不要
- 契約業務を代行してくれるため、発注企業の工数を削減
といった特徴があり、低コストながらフリーランス人材を探す際の工数、ミスマッチのリスクを大きく軽減しています。
ハイスキルな人材が多いのも好評で、これまでに1,100社以上が導入しているビジネスマッチングサービスです。
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3.ジョブハブ
人材業界の大手・パソナグループが運営するフリーランスと企業のビジネスマッチングサービス。
クライアント側が案件として業務(ジョブ)を掲載でき、エントリーしたワーカーと直接マッチングできる仕組み。発注側のジョブ掲載、ワーカー側の業務提案までは無料ででき、成約した場合にシステム利用料を発注額に加算して、クライアント側が支払います。
業務の依頼〜決済まで、すべてをWeb上で完結できるようになっており、利便性とスピード感にすぐれたマッチングサービスと言えるでしょう。
4.ココナラ
「得意を売り買い」というフレーズで知られる、日本最大級のスキルマーケットが『ココナラ』です。
ココナラは、出品者が出品するスキルや経験を「サービス」として、購入者が買うという仕組みで、購入者とマッチングしています。
「デザイナー」を探す際、「ロゴ制作」「印刷物・DTP」「プロダクト・ファッション」など、デザインのジャンルも細かなカテゴリから探せるのも便利です。求める種類のサービスが見つからない場合は、仕事の依頼内容を投稿すれば出品者からの提案を募ることもできます。
5.ランサーズ
外注の一つの手法として、近年注目を集めている「クラウドソーシング」の業界最大手とも呼ぶべきサービスが、「ランサーズ」です。登録ユーザー数110万人以上、35万社以上の企業が利用しています。案件のカテゴリも非常に多く、デザイナー職も分野ごとに細かなカテゴリで検索でき、求めるデザイナーが探しやすくなっています。
特徴的なのが独自のフリーランス検索機能。業務をフリーランスに依頼する際、独自の検索フィルターによる検索ができ、求める業種や社風に合った人材を効率的に探せます。登録フリーランス数がほかのサービスと比較してもかなり多いため、募集をかければ多数の応募が得られます。
6.クラウドワークス
「クラウドワークス」はランサーズと肩を並べる国内最大級のクラウドソーシングサービスです。クラウドワークスならではの特徴は、「仮払い」という報酬の仕組み。
成約時に発注企業から「仮払い」として報酬をクラウドワークスに支払い、業務完了後にワーカーに支払われるというもの。現実的な問題としていかに事前に契約を結んでいたとしても、フリーランスの報酬は未払いや支払いの遅延などの問題も多くあります。
「仮払い」をすることにより、発注企業側が「検収」をするまでワーカーへの支払いは行なわれませんが、受注ワーカー側にとっては確実に報酬が支払われる保証になっています。
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