エンジニア

2022.12.01

【ベンチャー向け】優秀なエンジニアを採用するコツを徹底解説

Contents

「良いエンジニアがなかなか集まらない」「優秀なエンジニアに内定を出したのに辞退されてしまった」

このように優秀なエンジニア採用に苦戦している企業の方は多いのではないでしょうか。
この記事では、エンジニア採用が難しい背景をふまえつつ優秀なエンジニアを採用する方法を解説します。

ベンチャー企業にとってエンジニアの採用が難しい2つの理由

ここでは、ベンチャー企業にとって良いエンジニアの採用が難しい原因について解説します。自社と照らし合わせて該当する点、改善できる点があるかどうか確認しましょう。

1. エンジニアは待遇の良い環境を望んでいる

下の図はレバテックルーキーが「社会人エンジニア、今後企業選びで妥協できる条件は」を調査した結果です。

▲出典：レバテックルーキー

調査によれば、最も妥協できない条件は「給与」と明らかになっています。

エンジニアは他の職種と比べ、個人のスキルや成果が目に見えやすく人材の市場価値がわかりやすいため、スキルが高い人材を採用するには相応の報酬が求められます。ｓのため、採用予算をあまりかけられないベンチャー企業には、報酬額以外の工夫が求められるのです。

2. 興味のある業務を望んでいる

上の図では、給与に次いで業務内容が妥協できない条件の一つになっています。

日本にはスタートアップやベンチャー企業の数だけで約2000社ほどあります。その中で求人サイトで目につくような企業でなければ優秀なエンジニアの目に留まることは少ないでしょう。

近年のエンジニアはネームバリューや会社の規模ではなく「その会社でどのような業務ができるのか」を重要視する傾向にあります。そのため、業務内容を詳しく魅力的に求人サイトに記載したり採用面談で説明したりすることが求められるでしょう。

ベンチャー企業がエンジニアの採用活動を行う際のポイント

ベンチャー企業、特に創業期の会社にとっては、自主的に仕事を探し、変化に柔軟に対応でき、そして本来の業務以外も進んで行えるエンジニアが必要です。

このような理想のエンジニアを集めるためには、採用戦略を立てて、積極的な採用活動を行っていかなければなりません。

ベンチャー企業が優秀なエンジニアを採用する方法として、次の3つをおすすめします。

外部からの認知を増やす

スタートアップやベンチャー企業は、大手企業と比べ知名度が低い課題があります、そのため、求職者が集まりにくく、それに伴い優秀層からの応募がないというケースもあるでしょう

そこで、まずは知名度を高めるのが大切です。以下のトリプルメディアと呼ばれる消費者との接点となる媒体を適切に活用しましょう。

ペイドメディア
オウンドメディア
アーンドメディア

＜ペイドメディア＞

ペイドメディアとは、大型のプラットフォームに対して広告料金を支払い利用するメディアのことです。大型プラットフォームとは、Google、Yahoo、Twitter、Facebook、Instagramといった媒体を指します。

このような媒体に、求める人物像にあわせてターゲティングを行い、広告を出稿することで、短期間で求職者を集められる可能性もあります。。

＜オウンドメディア＞

オウンドメディアは自社で保有するメディアのこと。自社が運営するホームページやWebマガジン、ブログなどがこれにあたります。

オウンドメディアの利点は、自社の採用戦略や広報戦略にそって柔軟に活用できる点。長期的なブランディングの要として利用できます。もちろん採用以外の販促などでも使用できます。

＜アーンドメディア＞

アーンドメディアはユーザーや消費者が主体となって発信するメディアのことです。TwitterやInstagramなどのSNSがこれにあたります。

企業もSNSにアカウントを持つことで、アーンドメディアを活用した採用広報活動ができます。社風にあった投稿や求人情報を発信することで、自社にマッチした人材からの応募が得られる可能性があります。

エンジニア向けの広報を発信する

エンジニアに向けた、採用広報をするのも効果的です。広報を行う際に、意識すべきなのが「ストック型コンテンツ」と「フロー型コンテンツ」の使い分け。

2つのコンテンツの特徴は以下の通りです。

ストック型コンテンツ

フロー型コンテンツ

具体例

・ホームページ

・リクルートサイト

・オウンドメディアなど

・広告

・求人サイトでの情報発信

・求人LPなど

特徴

・比較的低コストで運用できる

・作成したコンテンツを長期間活用できる

・短期間で多くの人にアプローチ尾できる

・自社の知名度が低くても、求職者に情報が届けられる

ストック型コンテンツは、長期的に活用できるかつ自社の媒体のため、情報量に制限もありません。上手く活用できれば、求職者の数や一人ひとりの志望度をあげられるでしょう。しかし、ユーザーから訪れてもらう必要がある受動的なメディアなため、知名度が低い企業の場合、短期間で応募者数が増加することは期待できません。

一方、フロー型コンテンツでは、広告や求人サイトで展開する能動的なメディア活用のため、企業の知名度が低くとも情報を多くの人に伝えらえます。

こういった違いがあるため、たとえばストック型コンテンツは自社をすでに知っている人や興味がある人にアプローチして応募に至るまで訴求するもの。フロー型コンテンツは自社を知る入口としてなどと、明確に使い分けて広報戦略を検討するのをおすすめします。

求人の記載内容を改善する

求人内容を改善する上でチェックしたいポイントは

職種/業務内容
応募資格/求める人物像
給与

の3つです。

＜職種／業務内容＞

SE、プログラマーといった抽象的な職種だけだと求職者から見て働いている姿がイメージできません。

「Javaエンジニア（リーダー候補）」といった具体的な職種名を記載するようにしましょう。

業務内容も細かく具体的に記載する必要があります。どのようなサービスに携わるのか、どのような言語・ツールを使用するのか、どのようなキャリアステップが想定されるのかまで記載すると、求職者のイメージがより沸きやすくなります。

＜応募資格／求める人物像＞

応募資格には、必須条件のほか、求める人物像も詳細に記載しましょう。求めるスキル、経験のほか、人柄や性格といった人物像まで、チームの雰囲気や社風にあわせて検討しましょう。具体的に記載することで、自社にあわない人材からの募集数が抑えられつつ、求める人物像に適した求職者は応募しやすくなる効果があります。

＜給与＞

給与はできるだけ詳細に書きましょう。月給や年収などの給与形態だけではなく、住宅手当や家族手当、残業代、年齢別の年収例といった内容も記載することをおすすめします。

ベンチャー企業におすすめなエンジニアの採用方法

すでに名前が知られている大手企業であれば、エンジニアが自主的にホームページを探して情報を入手するというケースもありますが、まだ名前が知られていないベンチャー企業のホームページを、エンジニアが見る可能性は低いです。

そのため、ベンチャー企業がエンジニアなどの人材を確保するためには、それ以上のアクションが必要です。次の5つの方法を使って、エンジニアの採用を行っていきましょう。

求人用サイトに募集案件を公開する
ツイッターなどのSNSを使って直接案件を紹介する
アウトソーシングサイトを使って求人募集する
ヘッドハンティングをする
知人などに紹介してもらう

求人用サイトに募集案件を公開する

全国規模で活用されている求人用サイトにエンジニアの募集案件を公開することで、より積極的に採用活動を進められるでしょう。

求人用サイトであれば全国から広く募ることができるので、多数のエンジニアの応募を期待できます。

エンジニア専門の求人サイトや、エンジニアを多く扱う求人サイトで案件を掲載すれば、より効率のいいエンジニア探しが可能です。

TwitterなどのSNSを使って直接案件を紹介する

SNSに詳しい募集内容を公開し、応募者と直接交渉する方法もあります。

ツイッターやFacebookなどに情報を公開し、適切なハッシュタグを付ければ、SNSを使って仕事を探しているエンジニアとマッチングできる可能性があるでしょう。

また、SNSを使ってそのまま個人的に交渉できるため、効率よく採用活動を進めていけるというメリットもあります。

ツイッターやFacebookなどの一般的なSNS以外にも、企業専用SNSのWantedlyなども活用すれば、仕事を探しているエンジニアとマッチングしやすいです。

アウトソーシングサイトを使って求人募集をする

フリーランス専用のアウトソーシングサイトを使って、求人募集をする方法もあります。

クラウドワークスやランサーズなどのサイトに募集案件を掲載すれば、登録者数が多いので求める人材と出会える可能性も高まるでしょう。

しかし、アウトソーシングサイトは求人用サイトとは異なり、案件ベースの発注がメインです。たとえば、短期間だけの業務や特定の業務など、仕事をある程度絞った案件として掲載することが一般的とされています。

依頼できるのは主にフリーランスのエンジニアや、すでに他の企業に所属しており副業を希望しているエンジニアなので、業務量や対応時間に制限がある場合もあります。そのため、正社員として長期雇用するエンジニアを探しているならば、アウトソーシングサイトを活用した求人募集は適さない場合もあるでしょう。

ヘッドハンティングをする

優秀なエンジニアを直接ヘッドハンティングをする方法もおすすめです。

プロのヘッドハンターに依頼したり、ヘッドハンティング用のサイトを活用したりすることで、求める人材を見つけて直接交渉できます。

しかし、相手側のエンジニアが他の企業に所属していることも多いため、交渉がうまくいって採用の約束を取り付けたとしても、実際の採用まで数ヶ月程度かかることもあります。

今すぐ人材が必要なときは、短時間で人材を探せる求人用サイトやフリーランスを活用するほうがよいでしょう。

知人などに紹介してもらう

社員の人脈を通して、人材を採用する方法です。一般的にリファラル採用と呼ばれるものです。

社員の紹介であれば、ある程度信頼できるというメリットがありますが、場合によってはその後の社内の人間関係などで苦労する場合も。

リファラル採用に関する詳しい記事はこちらに記載してあるので是非ご覧ください。

ベンチャー企業が採用すべきエンジニアとは

採用するエンジニアは、仕事内容や勤務時間などに開発環境にも配慮しながら優れたパフォーマンスを発揮し、企業側のニーズに的確に応える人材であれば、優れたエンジニアと判断できるでしょう。

しかし、どんなに優秀なエンジニアであっても、創業期のベンチャー企業には向かないことがあります。

創業期のベンチャー企業では、エンジニアをいわゆる「優秀さ」と呼ばれるものさしで図るのではなく、以下の要素を満たしているか確認してから採用するべきです。

エンジニア以外の業務経験があること

エンジニアは企業としてすでに完成された職場であれば、エンジニアはエンジニアとしての業務にだけ専念できます。

しかし、創業時のまだ混沌とした状態では、人手不足がゆえエンジニアにであってもエンジニア以外の業務手伝ってもらいたい時に携わってもらう必要が生じることもあるでしょう。

事務作業や営業などといった通常であればエンジニアが担当しない仕事も、エンジニアが担当しなくてはいけない状況になるかもしれません。

創業期のベンチャー企業では、エンジニア以外の業務に対して抵抗なく対応できる人材が望ましいでしょう。実績やコミュニケーションスキルで判断できます。

変化に柔軟に対応できること

毎日業務内容が変化するのが創業期のベンチャー企業です。

予定通りに仕事が進むことはなく、場合によっては連日残業しなくてはいけないケースもあるでしょう。

変化があっても、柔軟に対応できる性格が適しています。ストレス耐性などを確かめましょう。

自主的に行動できること

大手企業では、エンジニアに依頼する仕事の枠が決まっているため、エンジニアは与えられた仕事を時間内にこなすことが望まれます。

一方ベンチャー企業では、エンジニアに仕事を割り振る状態まで進んでいないことも少なくありません。エンジニア自身が自分でできる仕事を探して、自主的に業務を行う必要があります。前職や学生時代の話から、自主性を判断しましょう。

フリーランスエンジニアを活用する方法も

エンジニア採用が難しい原因のひとつに転職顕在層が市場の大半を占めていることが挙げられます。転職顕在層はより待遇の良い環境があれば転職を検討しますが、それほど積極的ではありません。

そこでおすすめしたいのがフリーランスエンジニアです。

フリーランスエンジニアのメリット

フリーランスを活用することで以下のようなメリットがあります。

・コストを抑えられる

フリーランスを活用することでコストを抑えられるというメリットがあります。

正社員と給与が同額であってもフリーランスには福利厚生費や保険料などがほとんどかかりません。また、これまでの経験値があるため教育費もかかりません。

・教育に時間を割く必要がない

上記で述べた通りフリーランスのエンジニアは企業で一度エンジニアの経験があるなど経験豊富なフリーランスが多いです。そのため、フリーランスのエンジニアを雇えばある程度のスキルを持ち合わせているためすぐに業務を開始できます。

・人材の流動性が高い

必要な時に即戦力となるエンジニアを見つけやすいことがメリットの1つとして挙げられます。エンジニアの採用が難しい理由の1つとして人材に偏りがあるのですが、フリーランスは個人で仕事を受けて働いているため、比較的流動性が高く、仕事を求めている人材が多くいます。

優秀なフリーランスエンジニアの採用は、登録無料の『Workship』がおすすめ！

『Workship』では、優秀な人材を紹介・マッチングするだけでなく、煩雑な業務委託契約に関する手続きをすべて代行いたします。

できるだけ早く優秀な人材を探してすぐにでも業務委託を進めたい。また社内のリソースが足りず、手続きや契約内容のすり合わせに時間が取れないといった場合は、安心してWorkshipにお任せください。

人材マッチングと契約手続きのプロが、責任を持って対応いたします。そして正社員の保有リスクを持たずに、優秀な人材を採用できます。

Workshipには、現在ディレクターやエンジニア、マーケター、デザイナーなど42,100人以上の優秀な人材が登録されています。人材の質や、自社ツールを使った管理のしやすさが好評で、朝日新聞社やChatwork株式会社など、これまでに累計800社以上にご活用いただいています。

Workshipのサービスの特徴を簡単にお伝えします。

アカウント登録が無料！

Workshipはアカウント登録料無料で、次のさまざまな機能をご利用いただけます。
・ニーズに合わせたマッチ度の高い候補者を随時提案
・スカウト機能
・フリーランス検索
・求人掲載は無制限
・無制限のメッセージ機能で候補者と直接交渉が可能
・オンライン面談
・求人作成代行
・オンラインサポート
・印紙代不要の電子契約
・正社員転換契約
・賠償責任保険が自動で適用
・稼働管理

※自動で費用が発生することはありません。
※料金はユーザーとの成約が完了した時点で発生します。

また、ご利用いただく中でお困りのことがあれば、随時丁寧にサポートいたします。

三者間契約でインボイス制度の不安がない

フリーランスを活用する上で、採用担当者様の工数負担が大きいのが、契約書の取り交わしです。Workshipでは成約時に企業 ⇄ Workship ⇄ フリーランスの三者間契約を締結し、その契約手続きを代行します。クライアント企業となるお客様の契約先はWorkshipとの契約となるため、フリーランス活用でネックとなるインボイス制度への対応も問題ありません。また、毎月の請求処理も代行して行ないます。