副業・業務委託人材の採用ノウハウ

業務委託から正社員に採用したら何が変わる? 違いやメリット・デメリットを解説

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近年は働き方の多様化に合わせ、フリーランスや副業人材などが「業務委託」を受注して働くケースが増えています。

業務委託をうまく活用することで、企業にとっても低コストな業務運用外部ノウハウの活用などのメリットがあるため、事業の運営手法の一つとしても注目度の高まりが見られます。

また、業務委託先の優秀な人材を正社員として採用する企業も多く、人手不足が大きな社会問題となっている中、さらに需要が増えることでしょう。

そこで今回は、企業側の視点に立って業務委託先の人材を正社員として採用した場合のメリット・デメリット、また正社員採用するケースを詳しく解説します。ぜひ参考にしてください。

▼以下では、業務委託の労務管理に関する実践ガイドを無料で公開しています。労働法を遵守して業務委託を行うために、ぜひご活用ください。


業務委託の労務管理実践ガイド

・正社員に対する労務管理との違い
・業務委託契約における労務管理の流れ
・業務委託では不要/禁止となる労務管理項目

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業務委託と正社員の違い

まずは業務委託の人材を正社員に登用する場合、企業にとってどのような変化が生じるのかについて、両者の雇用形態の違いから考えていきます。

また、業務委託先が副業人材の場合もありますが、副業者は本業を持っているため、この記事ではおもにフリーランスについて解説いたします。

業務範囲が広くなる


下記は業務委託(フリーランス)と正社員の、雇用形態の違いをまとめた表です。


業務委託(フリーランス)正社員
契約形態業務委託契約雇用契約
自社への専従不可
企業による指揮監督不可

「専従」とは、特定の企業のみに対して働くこと。

フリーランスの場合、企業は自社からの仕事だけを受けるように強いることはできません。

一方、正社員は自社の仕事に専従するのが一般的ですが、近年は働き方の多様化により、社員にも副業を認める企業も増えています。

また、業務委託契約の場合、契約を結ぶ際に業務範囲を設定し、契約書に明記します。契約書で定められた業務以外の仕事を命じられた場合は、契約違反であることを理由として拒絶することが可能です。

逆に、正社員の場合には企業側に指揮監督権があり、より多様で広範な業務を任せられます。業務委託先の人材が優秀だった場合、正社員として採用することで広範な業務に携わってもらえるようになります。

出典:ten-navi.com

▼以下では、業務委託契約書作成ガイドを無料でダウンロードできます。ぜひ貴社が業務委託契約する際にお役立てください。


【チェックリスト付】
フリーランス・副業人材との業務委託契約書作成ガイド

・「業務委託契約」3つの種類と報酬タイプ
・契約締結に必要な契約書と記載する項目
・契約書 作成チェックリスト

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業務委託から正社員採用するメリットとデメリット

次に業務委託のフリーランスを正社員として採用した際に、会社に起こるメリットとデメリットを見てみましょう。

業務委託から正社員に変更するメリット


以下のようなメリットがあると考えられます。

1. 帰属意識が向上する

業務委託先の人材がフリーランスである場合、基本的には同時に数社の案件を受託している場合がほとんど。フリーランスになる人材の中には独立志向の方も多く、特定の会社への帰属意識を持っていることはあまり多くありません。

正社員として採用することで自社への帰属意識が高まり、それまで以上の成果を発揮することもめずらしくないでしょう。

2. ミスマッチが防止できる

どれほど採用担当者が厳しい面接を重ね、学歴や職務経歴書を精査しても、その人の性格や仕事ぶりまでは分かりません。

しかし、正社員を採用する前に業務委託として一緒に仕事をすることで、人間性や仕事に対しての姿勢などをより正確に知ることができます。

また企業側だけでなく、フリーランス側も自社の業務内容やメンバーについて事前に知れるため、正社員として働くイメージをより具体的に持ちやすくなります。正社員採用の前に、フリーランスと企業が互いの理解を深めれば深めるほど、ミスマッチが起こる可能性は低くなるといえます。

3. 即戦力になる

フリーランスの人材市場は、専門的なスキルやノウハウを持って独立する方が多く、相対的に優秀な人材が多い傾向にあります。業務委託を正社員として採用する場合も、多くはその能力・スキルや適性を評価したうえでのことでしょう。

正規雇用をする前から自社の事業内容や仕組みを理解した上で入社してもらえるため、研修や教育も不要。即戦力としての活躍を期待できます。

▼以下では、準委任契約の特徴やメリットデメリット、活用するためのポイントまでを詳しく解説しています。ぜひ貴社の業務委託契約にお役立てください。



準委任契約の特徴と有効活用のポイント

・準委任契約の特徴を知りたい
・業務委託における契約形態の違いを理解したい
・準委任契約を結べる人材の探し方やポイントを知りたい

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業務委託から正社員に変更するデメリット


反対に、デメリットとしては以下の点が挙げられます。

1. 人件費などの固定費が上がる

業務委託の場合、成果報酬型であることが多く、企業は必要最低限のコストで人材を確保できます。しかし、正社員になると、固定給に加えて、社会保険料、雇用保険料、退職金など、さまざまな費用が発生します。特に、大企業の場合には、これらの間接費用が人件費の30%〜40%を占めるケースもみられ、人件費が大幅に増加する可能性があるため注意が必要です。

2. 雇用管理が複雑化する

業務委託の場合、契約期間や業務範囲が明確に定められているため、雇用管理は比較的シンプルです。しかし、正社員になると、労働基準法をはじめとする様々な法律を遵守する必要があり、雇用管理が複雑になります。人事評価制度、昇給・昇進制度、福利厚生制度など、さまざまな制度を整備し、運用しなければなりません。

3.離職率が上昇するリスクを伴う

正社員になると、企業への帰属意識が高まる一方で、より良い条件を求めて転職を考える人も出てきます。特に、若年層や専門性の高い人材は、転職市場でのニーズが高く、離職率も高くなる傾向があります。また、企業側の経営状況が悪化したり、働き方改革が進んだりした場合にも、離職率が上昇する可能性があるでしょう。

▼以下では、業務委託契約書テンプレートを無料でダウンロードできます。ぜひ貴社が業務委託契約する際にお役立てください。


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業務委託に必要な4つの契約書テンプレート

・業務委託の種類と特徴
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業務委託のフリーランスを正社員採用すべき3つのケース

業務委託先のフリーランスを正社員採用すべき理由として、よくあるケースは以下の3つです。

  1. 優秀な人材を抱えたい
  2. フリーランス側が希望する
  3. 正社員での採用を前提に業務委託していた

1. 優秀な人材を抱えたい


「優秀な人材を長期的に確保するため」に業務委託先の人材を正社員雇用するケースが多くあります。

フリーランスなどの個人に業務委託している場合、委託できる業務範囲は限られ、また何らかの理由で継続的な受発注が難しくなるリスクもあります。優秀な人材であると感じた場合、正社員として採用することでそれらのデメリットは回避できます。

また、専従であるぶん業務委託の時よりもパフォーマンスが向上するケースも多く、そのスキルやノウハウを自社内で共有することも可能になります。

2. フリーランス側が希望する


フリーランス側が正社員採用を希望するケースもあります。フリーランスは自由度が高いものの、仕事の安定性が高いとはいえません。

多様な仕事を受けて自由に働きたいフリーランスもいますが、次に就職する会社を見つけるためにさまざまな会社と接しているフリーランスもいます。

フリーランスとして色々な仕事を受けるなかで、特定の会社が自分に合うと感じた場合、社員を希望する人材もいます。

3. 正社員採用を前提に業務委託している


フリーランス側と企業側で合意のうえ、トライアル期間として業務委託契約を利用することもあります。

業務委託は有期契約であるため、数ヶ月間、仕事ぶりや適性を判断する期間が取れます。企業とフリーランス双方にとって、互いの理解を深められるため、入社後のミスマッチを防ぎやすくなります。

また、仮に正社員採用に至らなかったとしても、業務委託先としての付き合いを続けたいという判断になれば継続的な受発注も可能です。

そのようにお試し採用としても活用されるフリーランスや副業ワーカー。近年、働き方改革や副業推進が進み、人材市場は拡大しています。

▼以下の無料資料では、フリーランス・副業ワーカーを採用できる各種サービスの機能や料金をまとめました。活用を検討されている方はぜひご覧ください。


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業務委託をスムーズに正社員採用できるサービス

もし業務委託先の人材を正社員採用したいとなった場合、条件交渉や契約の取り交わしなどには大きく手間がかかるため、なかなか現場の担当者がそれに時間が割けず、数ヶ月のうちに話が白紙に戻ってしまうということも考えられます。

正社員採用を前提とした業務委託を始めるのであれば、ぜひWorkship(ワークシップ)というサービスをご覧ください。

Workshipはフリーランスと企業を結ぶマッチングサービス。43,200人を超えるフリーランスが登録、朝日新聞社やChatwork株式会社など累計900社以上の企業が利用しています。

フリーランスに業務委託しながら、途中フリーランス側の合意があれば正社員として契約することもできます。以下は、実際にWorkshipを活用してフリーランスを正社員採用した企業事例です。


成功報酬50万円で優秀な副業ワーカーをフルコミットに。Workshipは正社員採用にも使える | フリーランス案件検索ならWorkship ENTERPRISE

スパイスファクトリーは世界がより良い方向に向かうよう、変化を加速させる“革新の触媒“としての役割を全うすることをミッションとした新しいDXエージェンシーです。最新テクノロジー、UIUX、アート、マーケティングなどの技術・メソッドを用いて、モノゴトを素早く、美しく、本質的に再定義し、クライアント企業のデジタルトランスフォーメーションを支援いたします。

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以前は、多くの日本型企業がそうだったように一社に長く勤めることがよしとされ、固定的だった人材市場ですが、昨今の働き方改革などの影響から現在はかなり流動的になりつつあります。事実、フリーランスの人口は増え続けており、企業側もその有効活用に注目しています。

フリーランスとして働く人の増加


働き方改革だけでなく、リモートワークの普及などもフリーランス・副業人材の市場拡大を増加させた一因として考えられています。それらの背景を理由に、2021年のフリーランス人口・経済規模はともに過去最大となりました。

フリーランス人口と経済規模の推移グラフ

▲出典:【ランサーズ】フリーランス実態調査2021

フリーランス、という働き方が一般的になれば、これまでは考えられなかった業種のフリーランスも登場することでしょう。そうなれば、みずからフリーランスになりたいと考える社員も現れます。今後、人材の流動性はますます高まっていくと言えそうです。

企業側もフリーランスを活用している


正社員よりも低コスト、さらに自社にはない専門的な知識やノウハウが活用できるとあて、フリーランスのような個人への業務委託を活用する企業は少なくありません。

企業における個人事業主・フリーランスとの契約状況

企業における個人事業主・フリーランスとの契約状況 グラフ

企業における個人事業主・フリーランスとの契約状況(業種別)

企業における個人事業主・フリーランスとの契約状況(業種別)グラフ

▲出典:経済産業省

平成28年度時点で、およそ半分以上の企業がフリーランスを活用している、または活用を検討していると答えています。コロナ禍を経てリモートワークが普及しつつある現在は、さらにその企業数は増えていると想定されるでしょう。

▼以下では、Workship登録人材から収集した『フリーランスの働き方に関する調査レポート』を無料でダウンロードできます。フリーランスが希望する報酬額や休日などを網羅した資料ですので、ぜひ貴社の採用活動にお役立てください。



Workship登録人材 働き方調査レポート

・Workshipの登録人材について知りたい
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フリーランスを活用するメリット

それでは、どうして多くの企業がフリーランスを採用し始めているのでしょうか? そのメリットをいくつか説明します。

メリット解説
コスト一番大きなメリットといえるのはコストです。
正社員と異なり、退職金や保険金などの福利厚生を支払う必要はありません。仮に給与が同じであったとすれば、企業にとっては大幅なコスト削減が見込めます。
柔軟性フリーランスは個人事業主なので、柔軟性が非常に高いのが特徴です。
正社員であれば週5日のフルタイムで働き、オフィスにも席を用意する必要があります。一方フリーランスの場合、「週3日だけ」や「リモート完結」という働き方も可能であり、企業にとっても負担が少なくて済みます。
スピード感フリーランスと企業間双方の合意さえあれば、即日で稼働してもらうことが可能です。
特に競合他社がいる場合などは、一日でも早くサービスを展開したいという場合もあるのではないでしょうか。そのような際に即日で業務に取り掛かってもらえるのは、大きなメリットとなります。
高スキルフリーランスの人は、エンジニアやデザイナーなど特定の職能に長けたスペシャリストの人がほとんどです。
ジェネラリストが社内に多い場合には、フリーランスを雇用することで専門性を補えます。フリーランスから教育を受けるという形を取ることも可能です。

さらにフリーランスと正社員の違いについて知りたい方は、「【企業向け】フリーランスと正社員どちらにメリットがある?雇用形態の違いとおすすめを紹介」の記事もご覧ください。

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Workship導入事例集【導入の効果・事例】

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フリーランスを採用するには?

こうしたメリットのあるフリーランスですが、どのように採用すれば良いのでしょうか?「リファラル採用」「ダイレクトリクルーティング」など多様な採用手法もありますが、ここでは人材エージェントを利用することをお勧めします。

人材エージェントを利用すれば、
「正確な募集情報の掲載」と「希望する人材とのマッチング」
が両立できます。

特に初めてフリーランスを採用する際には、ノウハウがなければただ時間とコストを浪費するだけになってしまいます。人材エージェントを利用し、ノウハウがある程度確立してから他の採用手法に挑戦してみると良いのではないでしょうか。

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フリーランス採用におすすめの人材紹介サイト11

1. Workship


Workshipはエンジニア/デザイナー/PMまで幅広い職種で、43,200人以上のフリーランス人材が在籍するフリーランス専門エージェントです。募集だけでなく企業側からスカウトできるため積極的な採用をしたい企業におすすめです

また、フリーランスの実績や経験がわかりにくい採用課題をWorkship独自のアルゴリズムでスコアリングし、即戦力となるフリーランスを採用できます。

特徴・メリット
  • 募集企業が積極的にスカウトできる
  • 契約に関わる手続きを代行して、三者間契約でインボイスへの対応も安心
  • 電子契約のため、印紙代不要
  • 優秀なフリーランスをスコアリングし可視化
  • 双方の合意があれば、業務委託契約から正社員に転換可能
  • 事業活動における事故等に関する賠償責任保険が自動適用

▼以下では、Workshipのサービス資料を無料でダウンロードできます。ぜひ貴社の採用活動にお役立てください。


【サービス資料】最短1日でフリーランスを採用できるWorkship

・Workshipの特徴とプラン・費用
・登録しているフリーランスの属性
・導入企業の活用事例  などをお伝えしています。

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2. ポテパンフリーランス


▲出典:ポテパンフリーランス

ポテパンフリーランスはプログラミングスクール「ポテパンキャンプ」を運営する株式会社ポテパンが運営するフリーランス専門エージェントです。プログラミングスクールを傘下にもつエージェントだからこそ、フリーランスへの対応が厚く採用企業側の心配事が少ない点がメリットです。

メインはエンジニアやプログラマーといったIT人材ですが、PMやイラストレーターといった案件も幅広くあります。

特徴・メリット
  • エンジニア・プログラマーがメイン
  • 未経験のエンジニアも採用できる
  • フリーランスへのサポートが厚く心配ごとが少ない

3. レバテック


▲出典:レバテック

レバテックは、フリーランス専門エージェントの大手企業として、取引企業5,000以上、登録エンジニアやクリエイター数は20万人以上の規模となっています。

レバテックが紹介するフリーランス人材は「準委任契約」で働くスタッフで、成果物の納品を目的としない、業務を遂行するためのIT人材を求める方におすすめです。

特徴・メリット
  • ITエンジニアやクリエイターの準委任契約スタッフがメイン
  • 経験豊富なエンジニアを採用できる
  • 企業の状況を聞きながら、最適な人材をサポート

4.テックビズフリーランス


▲出典:テックビズ

テックビズフリーランスは、取引先企業1,400社以上、4,000名を超えるエンジニアが登録している大手フリーランスエージェントサイトです。常時採用可能なエンジニアも300名以上おり、最短即日契約も可能です。

テックビズフリーランスでは、テックビズからの紹介意外に、企業からのスカウティングもできるため、能動的な採用活動を進めることもできます。

特徴・メリット
  • 問い合わせから最短即日でエンジニアの提案が可能
  • テックビズには4,000名以上のエンジニアが登録
  • 企業とフリーランスの間をプロのコンサルタントがサポート

5.PE-BANK(ピーイー・バンク)


▲出典:PE-BANK(ピーイー・バンク)

PE-BANK(ピーイー・バンク)は、マージンや手数料の公開など、透明性の高い契約が評判のフリーランスエージェントです。

東京・大阪以外のエリアの案件が多いため、地方都市の企業にもおすすめできます

特徴・メリット
  • PE-BANKは取引企業数1,000社、保有案件5万件以上(約9割が非公開)
  • 東京・札幌・仙台・横浜・名古屋・京都・大阪・神戸・岡山・広島・福岡・北九州に運営会社・株式会社PE-BANKの拠点がある
  • 開発系からインフラ系まで紹介・参画可能なITフリーランス案件が多いのが特徴

6.ギークスジョブ(geechs job)


▲出典:ギークスジョブ(geechs job)

大手企業案件が多いギークスジョブ(geechs job)は、年間契約数1万件以上とITエンジニアの利用実績も豊富。

早く自分の希望条件に合う案件・求人の紹介を受けたいフリーランスのITエンジニアやWEBデザイナーにおすすめのエージェントサービスです。

特徴・メリット
  • 東京・大阪のほか、愛知(名古屋)や九州・福岡エリアの案件も保有。
  • 年収・スキルに加えてキャリアアップも可能な高単価・高報酬案件やリモート案件が多い
  • 運営会社のギークス株式会社はフリーランスエージェントとして15年以上の実績

7.テクフリ


▲出典:テクフリ

フリーランスエンジニア向けの案件・求人サイトのテクフリ(テックキャリアフリーランス)は、案件・求人情報が常時1万件以上のおすすめフリーランスエージェント。

主な対応エリアは東京・神奈川・千葉・埼玉で、東京周辺でフリーランスのITエンジニアを探す際におすすめのフリーランスエージェントです。

特徴・メリット
  • 希望条件に合う案件の紹介から企業との面談・契約、参画後まで担当エージェントがサポート
  • 運営会社はフリーランスエージェント以外にもIT人材向けの支援サービスを提供

8.HiPro Tech


▲出典:HiPro Tech

HiPro Tech(ハイプロテック・旧i-common techサービス)は、エンジニアやITコンサルタントに特化したフリーランスエージェント。

運営会社は東証プライム上場企業のパーソルキャリア株式会社で、転職サイトのdodaやハイクラス転職エージェントのdoda Xを運営しています。

特徴・メリット
  • 運営会社が上場企業で大手企業からベンチャー企業まで多数の会社と取引あり
  • 中間マージン・手数料のない直契約の高単価案件が多い
  • 対応地域が東京中心で、他のフリーランスエージェントと比較して案件数は少なめ

9.ランサーズエージェント


▲出典:ランサーズエージェント

クラウドソーシングサービスで有名なランサーズ株式会社のグループ会社が運営するランサーズエージェント。

ランサーズの運営だけに他のフリーランスエージェントと比較して登録者数が多いのが特徴です。

特徴・メリット
  • 対象エリアは東京中心
  • 幅広いプログラミング言語やWEBデザイン・マーケティング人材も豊富

10.ITプロパートナーズ


▲出典:ITプロパートナーズ

ITプロパートナーズは、フリーランスのITエンジニアやWEBデザイナーを探す際におすすめのサービスです。

特徴・メリット
  • WEBデザイナーやWEBマーケター職種の人材が豊富
  • 副業人材が多い

11.クラウドテック


▲出典:クラウドテック

クラウドテックは、ウドソーシングサービスで有名な株式会社クラウドワークスが運営するフリーランスエージェント。

リモートワークや週3日・4日稼働の案件を探す際にもおすすめのサービスで、業界最大級のリモートワーク案件が特徴のフリーランスエージェントです。

特徴・メリット
  • ミドル~シニアクラスの「即戦力」メンバーが多数活躍中
  • スキル・働き方、ともに貴社に最適なメンバーを提案
  • 契約・面談などを含めて「最短3日」と迅速にプロジェクトへの参画が可能

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