採用

2026.08.21

求人を出しても応募が来ない6つの原因と対策を解説！応募が来ない状況が続く企業のリスクとは

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中小企業は、求人を出しても応募が来ないという悩みを抱えている企業も多いでしょう。求人を出したからと応募が来るとは限らず、応募が来たとしても「いい人が来ない」と頭を抱えている企業も少なくありません。

本記事では、求人を出しても応募が来ない原因と対策、そしてその状況が続く場合の企業のリスクについて解説しています。

求人を出しても応募が来ない6つの原因と対策

求人を出しても応募が来ない原因として、以下6つが考えられます。

①仕事内容をわかりやすく明記できていない

②自社にマッチした求人媒体を利用できていない

③他社に比べて待遇面が劣っている

④応募条件が厳しい

⑤求人の掲載時期があっていない

⑥企業の魅力が十分に伝わっていない

各原因と対策をみていきましょう。

原因①仕事内容をわかりやすく明記できていない

求人を見る際、仕事内容は求職者が重視するポイントの一つです。そもそも、どういった仕事をするのかわからないと、応募しようというモチベーションにはならないでしょう。記載があったとしても、ざっくりとした内容であったり、曖昧な書き方がされたりしていると、不信感を抱かれるおそれがあります。

対策

対策としては、仕事内容や求める人材を具体的にイメージできるよう詳細かつわかりやすく募集要項を記載することが有効です。

どのような仕事を任せられ、そのためにどの程度のスキルが必要なのか、どういった人に適性があるかを求職者が理解できると、自分の求める仕事やレベルにマッチするかが判断でき、応募につながるでしょう。

下記は、仕事内容を含む募集要項の書き方例です。

事務職の求人例

仕事内容

・電話応対、メール対応

・PCを使ったデータ入力（基本的にはExcelを使用します）

・会議などのスケジュール管理

・備品管理などの庶務業務、その他社内サポート業務

事務の経験がなくても安心！

新入社員研修やOJTを通して、基本業務のスキルが身につけられます！

募集人材

【必須条件】

・基本的なPCスキル

【歓迎条件】

・MOSや簿記の資格

・事務の経験（業界は問いません）

正確さを重視し、責任を持って仕事に取り組める熱意のある方を求めています！

原因②自社にマッチした求人媒体を利用できていない

求人媒体にはさまざまな種類があります。求人の閲覧数が少ない、応募が来ても求める人材像にマッチしないなどの課題がある場合、求人媒体の選定に問題があるかもしれません。

じつは、求人媒体は媒体ごとに求職者層が異なります。大手の求人媒体は利用者数が多いため問題ないと思われる場合が多いですが、知名度が低い中小企業の求人は見られにくい傾向にあります。

また、閲覧数が多く、実際に応募が来ても、利用者層が幅広いため自社にマッチした人材の応募が集まらないといったケースも少なくありません。

対策

対策は、自社にマッチした求人媒体を利用することです。そのためにも、まずは自社が求める人材像を明確にする必要があります。その上で、業界や年齢層、人材に求めるスキル感などに応じて、適切な求人媒体を選定しましょう。

必ずしも大手求人媒体が良いとは限らず、近年はSNSや自社サイトを通じて直接求人を掲載するケースも増えています。それぞれ特徴が異なるため、コストや費用対効果を見極めながら、自社にマッチした採用チャネルを確立しましょう。

なお、採用チャネルごとの特徴は下記のとおりです。

各種求人媒体	・利用者数の多い媒体ほど閲覧してもらえる可能性が広がる・求人媒体によって、利用者層の特徴が異なる・掲載料がかかる・応募数は会社の知名度に左右されやすい
ハローワーク	・掲載料がかからない・利用者の年齢層が高い
自社サイト	・自由に情報を充実させられる・採用サイトを制作、運用するにはコストがかかる・会社の知名度が低いと自社サイトに到達しない可能性がある
SNS	・応募者と密にコミュニケーションが取れる・SNSで発信することで応募者に親近感を与えられる・無料でアカウントを開設できる・応募者の人となりを推測しやすい

原因③他社に比べて待遇面が劣っている

給料やボーナス、休日数といった労働条件や福利厚生などの待遇面が他社に比べて劣っていると、応募は集まりにくいでしょう。転職では、基本的に今よりも良い条件を求めています。求人からは条件面しか比較対象がないため、そこで競合他社に劣ってしまうと、条件が良い方に応募者が流れてしまいます。

なかには、具体的に記載できていないことで魅力が伝わらず、機会損失が発生している場合もあります。

対策

まずは、自社の待遇を客観的に評価してみましょう。競合他社と比較し、待遇面が相場に見合っているかをチェックすることがポイントです。劣っている場合は、相場になるよう調整が必要です。これを機に、企業全体で給与や福利厚生の見直しをおこなうのも良いでしょう。

一方、劣っている面だけでなく、自社の良い点にも着目することも大切です。競合にはない自社ならではの魅力がある場合には、その点を十分にアピールできるよう工夫しましょう。

原因④応募条件が厳しい

仕事内容を具体的に記載できており、かつ待遇面に問題がなくとも、応募のハードルが高ければ応募は集まりません。求職者に目星をつけてもらえても、応募条件が厳しいと応募意欲を下げてしまい、結局チャンスを逃してしまいます。

自社にマッチした人材を確実に採用することは大切ですが、そのせいで応募条件を厳しくしてしまってはそもそも応募が来なくなってしまうため、本末転倒です。

対策

まずは、採用要件を見直してみましょう。

スキル面では「必須スキル」と「歓迎スキル／あれば望ましいスキル」を明確にすることがポイントです。必須スキルは最低限に抑え、そのほかは歓迎スキルとすることで応募のハードルが下がります。

また、経験年数は具体的な年数よりも、業務経験ベースで書くと良いでしょう。ただし、高度なスキルが求められる専門性の高い職種や上位ポジションの求人では、ミスマッチを防ぐため具体的に記載するのも一つの戦略です。

原因⑤求人の掲載時期があっていない

求人を出している時期が適切でないことも、応募が来ない原因の一つです。就職・転職活動をしている人が少ない時期に求人を出しても、そもそも求職者の母数が少ないため、応募はさらに来なくなるでしょう。

対策

急な人材確保が必要というケースを除き、求人は求職者の活動が活発な時期に掲載することがポイントです。

一般的に、求職者が多くなる時期は3〜4月といわれています。この時期は新卒だけでなく、辞令の影響や新年度に向けてキリが良いなどの理由から、求職活動が活発になりやすいのです。また、中途採用は決算期となる9〜10月も狙い目となります。

とくに、求人サイトは掲載料が発生するため、なんとなくで年間を通して求人を掲載していると、コストの無駄にもつながるでしょう。求職活動が活発になる時期に採用コストを強化するためにも、求人掲載時期を工夫することはコストの最適化にも有効です。

原因⑥企業の魅力が十分に伝わっていない

数ある企業の中で自社に関心を持ってもらうことは、応募につなげるために重要です。求人サイトでは掲載できる情報に限りがあり、企業の魅力を十分に伝えることが難しいかもしれません。

業務内容や給与などの条件面だけでなく、企業の価値観や社風、将来性などといったポイントも求職者にとって重要です。この点が不明瞭ですと企業に対する具体的なイメージが持てず、応募意欲を高められないでしょう。

対策

企業の魅力を十分に伝えるためには、まず自社のコーポレートサイトや採用サイトの中身を充実させることが大切です。事業内容や仕事内容はもちろん、福利厚生やオフィスの様子、職場の雰囲気が伝わる写真や動画、社員インタビューなど、より実情がわかる情報を掲載することがポイントです。

また、SNSでより身近な情報を発信したり、会社説明会やインターンシップなどを積極的に実施し、求職者と直接交流できる機会を増やすのも良いでしょう。

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求人に応募が来ない状況が続くリスク

求人に応募が来ない状況が続くと、以下のようなリスクが大きくなります。

・人手不足が解消されない

・倒産に追い込まれる

今は人手が足りている状況であっても、今の状況が続くとは限りません。そのため、求人を出していても応募が来ない状況が続いている場合は、これらのリスクを想定し、対策を講じることが求められます。

人手不足が解消されない

人手不足の解決策として、採用は有効な方法です。しかし、求人を出しても応募が来なければ人手不足は解消せず、従業員の離職が続けばますますその状況は悪化するでしょう。

ただし、とりあえず採用する付け焼き刃の対策では、根本的な解決にはなりません。そのため、求人を出す際にはターゲットや採用要件を明確にした上で、企業の魅力が伝わるような工夫が必要です。

一方で、採用だけに頼らず、職場環境や労働条件を見直したりと、社内の改善も進めていくことが求められます。

倒産に追い込まれる

求人に応募が来ない状況が続き、人手不足の状況が深刻化すれば、最終的には倒産に追い込まれるリスクもあります。

少子高齢化により労働人口が減少している現代では、人手不足や後継者の不在が原因で倒産する企業が増加傾向にあります。実際に人手不足が原因の倒産は急増が止まらず、帝国データバンクが実施した調査によると、2024年度上半期の人手不足倒産は過去最多を更新しています。

参考：株式会社帝国データバンク「人手不足倒産の動向調査（2024 年度上半期）」

現状に問題がなくとも、将来を見据えて求人に応募が来ない状態はしっかりと対策することが必要です。

まとめ

求人に応募が来ない原因はさまざまであり、企業によって該当する原因は異なるでしょう。まずは、自社の求人に応募が来ない原因を分析し、必要な対策を講じることが必要です。現代は労働人口が減少し続け、その傾向は今後より深刻になることが想定されています。

必要な時に必要な人材を確保するには、求人を出して応募が来る仕組みを確立することが重要です。本記事を参考に、求人に応募が来ない状況の改善に取り組んでみましょう。

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