採用

2022.07.29

求人広告の費用｜広告媒体の種類と料金形態別の主要10社を徹底比較

Contents

人手不足が慢性化しているいま、多くの企業で人材採用にお困りの人事担当者の方も多いのではないでしょうか。

採用活動で多くの企業が活用している「求人広告」ですが、インターネットの急速な普及により、紙媒体からWeb媒体へと掲載場所に変化が見られるようになりました。

これまで新聞の折り込み広告やフリーペーパーを活用していた企業では、インターネット上に初めて求人広告を出す際に、広告媒体の種類や費用が分らない方も多いはず。

そこで今回は、求人広告媒体と料金形態、具体的な費用について、主要10社の事例とともに徹底比較します。また、求人広告で応募が来ないときの対処法もあわせて紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

求人広告とは？

求人広告とは、企業の求人情報を掲載し、求職者を募集する各種媒体を指します。

従来は、求人広告といえば新聞の折り込み広告や求人情報誌などが主流でしたが、最近ではWebサイトを活用した求人広告が主に活用されています。

求人広告の料金形態は、無料のものから有料のものまで多種多様です。支払い方法についても、求人広告を出す際に一括で支払う方法や、採用が成功してから料金を支払う成果報酬型、自社の求人広告の掲載順位によって料金が変動するタイプなど、あらゆる料金形態の求人広告があります。

求人広告を出すメリット

求人広告を出す際には、以下のメリットとデメリットをしっかりと押さえた上で利用しましょう。

求人広告の特徴を知らずに利用すると、せっかく採用したスタッフと仕事のミスマッチが起こったり、応募が来ないといった問題が発生したりする可能性があるため、注意が必要です。

求人広告のメリット

一度に多数の求職者へ求人募集を出すことができる
先行投資型の求人サイトを利用すると、大量に人材を採用しても費用が変わらない
エリアを限定せず、広く募集をかけられる

求人広告のデメリット

費用をかけて掲載順位を上げないと、応募者に気付かれない可能性がある。
自社に必要のないエリアにも求人が出てしまう
応募者や採用者がいなくても掲載料金が発生するケースがある
応募してくる人材のスキルや経験値がわかりにくいため、ミスマッチが起こりやすい

このように、Web広告特有のメリットとデメリットがあります。これらを踏まえた上で求人広告を出すことが大切です。また、広告を出稿する際は、必ず必要な業務を明確にしてから募集をかけましょう。

▼以下では、採用人材の業務内容を明確にできるジョブディスクリプションの作成ガイドを無料でダウンロードできます。ぜひご活用ください。

求人広告媒体の種類

求人広告は、掲載する媒体によって次の3つに分類されます。

Web媒体
紙媒体
その他の求人広告媒体

それぞれ解説します。

1．Web媒体

Web媒体とは、インターネット上に求人情報を掲載して応募を集める手法です。インターネットが普及したいま、Web媒体は最も多い求人媒体と言えるでしょう。

インターネット環境とPCやスマホなどのデバイスさえあれば、いつどこでも求人情報を閲覧できるため、幅広い世代からの応募が期待できるでしょう。

また、求人広告に記載できる情報量が比較的多いのも特徴で、自社で採用したい人材にマッチした応募が集まりやすいのも大きなメリットです。

Web媒体の主な求人広告には、Indeed、求人ボックス、ジモティー、リクナビNEXT、マイナビ転職、エン転職などがあります。

2．紙媒体

紙媒体とは、求人情報誌や新聞折込広告、フリーペーパーに求人情報を掲載して応募を集める手法です。

インターネットが普及するまでは主流の媒体でしたが、今では紙媒体のみでの求職者へのアプローチは難しいと言われています。それは、広告エリアが限定されることや、新聞を購読している人にしか届かない可能性があるからです。

しかし、特定の地域や読者層にアピールできるため、地域密着型の小規模なお店などの求人には向いている求人媒体とも言えるでしょう。

3．その他の求人広告媒体

その他の求人広告とは、Web媒体と紙媒体の両方を展開しているサービスを指します。

主な掲載先は、ハローワークやタウンワークです。この2つの求人媒体は、掲載費用が安いのが特徴です。特にハローワークは厚生労働省管轄のため「完全無料」となっており、非常に人気のある求人サイトの1つです。

求人広告の料金形態と主要10社の料金事例

求人広告媒体の料金モデルは、次の4つのパターンに分けられます。

完全無料型
一部無料型
先行投資型
成果報酬型

それぞれ解説します。

※下記の各広告媒体の費用は目安です。

1．完全無料型

完全無料型は、登録から掲載、採用に至るまで、すべての利用料金が無料の求人広告です。

求人広告掲載に費用をかけたくない企業や人気の高い企業におすすめですが、求人数が多いため、採用条件の良い企業でなければなかなか応募がないといったデメリットがあります。

求人広告名	コスト例
ハローワーク	0円

2．一部無料型

一部無料型は、完全無料ではないものの、一部を無料で利用できる求人広告です。

ほとんどのケースが掲載料無料で、検索順位を上げたいときや、採用決定時に費用が発生します。初期費用を抑えながら求人募集をかけられるのがメリットですが、上位表示に費用がかかったり、採用人数が増えるとコストが増大したりするデメリットがあります。

求人広告名	コスト例
Indeed	15円〜999円/1クリックあたり
ジモティー	掲載0円～各種オプションは有料
求人ボックス	5円〜1,000円/1クリックあたり

3．先行投資型

先行投資型は最も多い料金形態で、先に費用を払ってから求人情報を掲載します。支払う料金によって求人広告の掲載順位や情報量が異なるのが特徴です。

自社の求人広告を目立たせるためには多額の費用が発生するのがデメリットですが、大量に採用することで採用コストを抑えらるのがメリットです。

求人広告名	コスト例
マイナビ転職	18万円〜180万円
リクナビNEXT	20万円〜120万円
エン転職	20万円〜120万円
タウンワーク	9000円～

4．成果報酬型

成果報酬型は掲載費用がかからず、採用が確定したタイミングで費用が発生する料金形態で、エンジニアなどのIT人材を募集するサイトが多いのが特徴です。

採用が決まらなければ費用が発生しないため、ローリスクでの採用が可能です。ただし、採用が決まれば比較的高い費用を支払う必要があるため、採用人数が多い場合は不向きと言えるでしょう。

求人広告名	コスト例
Green	掲載0円（採用報酬45万円～）
エンジニア就活	掲載0円（採用時の報酬は不明）

このように、各広告媒体にはそれぞれメリットとデメリットがあることが分かります。また求人広告の場合には「いつ採用できるか分らない」や「応募してくれた人材のスキルが採用するまで分らない」などの不安があるのもデメリットとなるでしょう。

▼以下では、エンジニア採用に関するポイントを詳しく解説しています。無料でダウンロードできますので、ぜひ参考にしてください。

▼ジョブ型採用（特定の業務に限定した採用）を行う場合は、下記資料で詳しく解説していますのでぜひ参考にしてください。

求人広告で応募がないときの対処法

さまざまな業種や職種で人手不足が問題となっている今、とくにIT業界の人手不足は深刻です。そのためエンジニアやITデザイナーなどは、求人広告で募集をかけても採用が非常に難しいと言われています。

そこでおすすめなのが、人材紹介のマッチングサイトです。人材紹介では、求める職種の人材をピンポイントで採用できるほか、事前に人材紹介会社のエージェントが求職者との面談などをおこなうため、ある程度スキルや経験値が選別された人材を選考対象にできます。したがって、採用業務の負担やミスマッチを減らすことも可能です。

一般的な求人広告よりも成果報酬は高めの設定であるものの、最短1日で採用可能なケースがあり、初期費用もかからないため、多くのIT企業が導入しています。

▼人材紹介のその他サービスの利点や詳細、費用など、詳しくは以下の無料ダウンロード資料からご覧ください。