リモートワークにはデメリットも多い！解決に導く対処策についても解説

リモートワークを導入することで、労働者は出社の義務がなくなり、働きやすくなります。

家事や育児、介護をしながら仕事をすることも可能になり、多様な働き方ができるでしょう。

しかし、リモートワークにはデメリットも多く、場合によっては会社に多大な損失が生じることもあります

リモートワークのデメリットと解決に導く対処策について見ていきましょう。

企業側から見たリモートワークのデメリット

新型コロナウイルスの流行とともに、新しい生活スタイルとしてリモートワークが普及しました。

リモートワークを企業が導入することで、通勤時の密集状態が緩和され、コロナウイルスなどの感染リスクを下げる効果が期待されます。

しかし、リモートワークにはデメリットも多いため、導入する際には対策を考える必要があります。

主な5つのデメリットについて見ていきましょう。

• 情報漏えいのリスクが高まる
• 社内コミュニケーションが希薄になる
• 連携を取りにくくなる
• 新しい評価制度が必要になる
• 愛社精神を育てられない

情報漏えいのリスクが高まる

会社のパソコンであれば、会社全体でセキュリティ対策を行い、ウイルス感染や情報漏えいの対処策を講じることができます。

しかし、リモートワークでは、社員のパソコンを用いて作業をすることになります。

社員のパソコンがセキュリティ対策できていない場合は、ウイルスに感染して作業ができなくなったり、機密情報やクライアントの個人情報などの漏えいリスクにさらされることになるかもしれません。

また、フリーWi-Fiなどを使って作業をした場合もセキュリティ対策が十分でなく、情報漏えいリスクが高まる恐れがあります。

社内コミュニケーションが希薄になる

リモートワークを実施すると、社員間で雑談や質問する機会などが減ってしまいます。

仕方のないこととはいえ、社内のコミュニケーションが希薄になるでしょう。

コミュニケーションが不活発になると、仲間意識が希薄になり、結束力が弱まることがあります。

連携を取りにくくなる

リモートワークを導入したからといって、すべての作業を個人で行うわけではありません。

業務内容によってはチームでの作業が必要になるでしょう。

しかし、チームで作業をする場合もオンラインでコミュニケーションを取るため、意思の疎通がうまくいかず、チームワークが向上しにくくなります。

場合によっては、作業効率が低下して個人で業務を進めたり、メンバー各自の意思が反映されにくくなったりすることもあるでしょう。

新しい評価制度が必要になる

従来の評価対象であったチームワークや他の社員へのサポートなどは、リモートワークにおいては評価が難しくなります。

そのため、成果物のみの評価となることもあるかもしれません。

成果物のみで問題がなければ良いのですが、高評価を得られる社員が限定されるため、不公平感を生む可能性があるでしょう。

今後は、リモートワークでも利用でき、なおかつ成果物以外も評価に含められる新しい評価制度が必要となるでしょう。

愛社精神を育てられない

自宅で仕事をしていると、会社の一員という意識が希薄になってしまいます。

特に新入社員や中途採用者に関しては、愛社精神が育つ前にリモートワークに移行したケースも少なくありません。

そのような人材に対して愛社精神を育てることは難しく、リモートワークが克服すべき課題といえるでしょう。

企業側のデメリットへの対処策

リモートワークにデメリットは多いですが、対処策がないわけではありません。

それぞれのデメリットへの対処策について見ていきましょう。

• セキュリティ強化
• 出勤日の設定
• 定期ミーティングの実施
• 頻繁に社内広報を実施

情報漏えいのリスク→セキュリティ強化

情報漏えいのリスクに対しては、セキュリティ対策の強化で対処できます。

従業員のパソコンにセキュリティソフトを配布し、オフィスで作業をするのと同程度のセキュリティを実現するようにしましょう。

また、従業員一人ひとりのセキュリティ意識を高めることも大切です。

オンラインでセキュリティ講習を開催し、重要情報の取り扱いや外部での作業リスクなどについての知識を高めましょう。

社内コミュニケーションの希薄化→出勤日の設定

社内コミュニケーションが希薄になることに対しては、出勤日を設定することで対応できます。

週に1日程度の出勤日を設定することで、社内コミュニケーションを取れるようにしましょう。

ただし、一斉に社員が出勤すると、オフィスが密状態になるというリスクがあります。

感染リスクに対応するためにも、チームごとに出勤する曜日を変えるなどの対策をとりましょう。

連携の取りにくさ→定期ミーティングの実施

チーム間の連携の取りにくさについては、定期ミーティングを実施することで対応できます。

例えば朝10分は定期ミーティングを行うことで、気軽に連携を取れる雰囲気をつくることができるでしょう。

また、リーダー級のスタッフにメンバーと定期的に連絡を取ることを命じ、チーム内でこまめに連絡する習慣を習得させることも1つの方法です。

オンライン上でもこまめに連絡を取ることを習慣化すれば、チーム作業を個人で進めることもなくなり、短時間でチーム内の意思を確認できるようになります。

愛社精神が育ちづらい→頻繁に社内広報を実施

愛社精神を育てるためには、頻繁に社内広報を実施することで対応できます。

社内広報を作成するチームを構築し、週に数回は社内広報を送るようにしましょう。

広報を通して、各社員が会社の一員であるという意識を高めることができます。

広報には社長の言葉や部署ごとのプロジェクト内容、新しい業務などについて掲載すれば、社員の愛社精神を高められるだけでなく、会社について常に最新の情報を入手する手段にもなるでしょう。

ワーカーから見たリモートワークのデメリット

会社にとってもリモートワークには多くのデメリットがありますが、ワーカーにとってもデメリットが多くあります。

ワーカーにとってのリモートワークの主なデメリットは、次の5つのポイントが挙げられます。

• 家事の負担増
• 業務効率の低下
• 労働時間の増加
• 運動不足
• 気持ちが落ち込む

家事の負担増

今まで家事の分担がうまくできていた家庭でも、「家にいるから」という理由でリモートワーク従事者の家事の負担が増える可能性があります。

勤務先がリモートワークを導入したばかりに、家事に費やす時間が増え、仕事に充てる時間が減ってしまうことにもなりかねません。

また、家にいると掃除や料理が気になり、何かと家事をしてしまうという人もいます。

特に子どもが小さく、なおかつ保育園などの施設を利用していない場合には、一日中子どもの様子が気にかかり、仕事に集中しにくくなることもあるでしょう。

業務効率の低下

オフィスと比べると自宅には緊張感がありません。

そのため、ついのんびりと作業をしてしまい、業務効率が低下することがあります。小さな子どもがいる場合は、子どもが気になって業務に集中できず、結果として業務効率が低下してしまうケースもあります。

また、オフィスのように終業時間が明確に決まっているわけではないので、少々作業が遅くなっても「後ですれば良い」と業務を先送りすることもあるかもしれません。

労働時間の増加

就業時間が明確ではないことから、早朝や夜間、休日などに業務を行う社員もいるかもしれません。

すでに今日の業務を終えている場合でも、「明日の分もしよう」と、つい労働時間が増えてしまうこともあるでしょう。

成果物だけで評価される会社であれば、なおさら労働時間が増えやすくなるかもしれません。

運動不足

会社に行かないことで電車やバスなどに乗る機会も減ります。

身体的には負担は軽減しますが、運動不足になる可能性もあるので注意が必要です。

また、オフィス内で移動することも意外と運動になっています。

家の中でじっと作業をすることで、運動量が減り、健康状態が悪化する可能性もあるでしょう。

気持ちが落ち込む

家にいつもいると気分が落ち込むこともあります。

一人暮らしなどの理由で人と会わない、話さないという生活が続くと特に気持ちがめいってしまうかもしれません。

ワーカー側のデメリットへの対処策

ワーカー側に起こり得るリモートワークのデメリットも、いずれも対応策があります。

デメリットごとの対処策を紹介するので、ぜひ参考にしてください。

• 通勤時間を家事に充てる
• 日割りで業務依頼
• 夜間・休日はアクセス制限
• 出勤日の設定
• カウンセリングサービスの提供

家事の負担増→通勤時間を家事に充てる

家事の負担増は、家事に充てる時間を決めることで解決できることがあります。

例えば通勤時間にあたる時間のみ家事をするなど、各自で家事の時間を決めましょう。

また、「家にいるからといって仕事をしていないわけではない」ということについて、夫婦で話し合うことも大切です。

実際にリモートワークが導入されたといっても、業務量が減るわけではありません。

今までオフィスでしていた仕事を自宅でするのですから、7時間なら7時間、8時間なら8時間の就業時間は家事などを行えなくて当然なのです。

業務効率の低下→日割りで業務依頼

業務効率の低下は、業務の割り振りを日割りにすることで解決できることがあります。

タスクや月単位のような大きなくくりで業務をワーカーに依頼すると、つい後回しにしてだらだらと仕事に取り組むことにもなりかねません。

集中して仕事に取り組めるように、日割りで各ワーカーにタスクを割り振ることも検討しましょう。

毎日送信するのは手間がかかるので、週ごとのスケジュールとして提示するのもおすすめです。

スケジュールやタスク管理ソフトをチームに導入して、進捗状況をチーム内で可視化するのもよいでしょう。

労働時間の増加→夜間・休日はアクセス制限

労働時間の増加は、作業プラットフォームへのアクセスを制限することで解決できるでしょう。

ワーカーの健康を守るためにも、適正な労働時間に管理することは大切です。

ついいつまでも仕事をしてしまうという人が増えないように、会社の作業プラットフォームにアクセスできる時間を制限することも検討しましょう。

時間を制限することでアクセス状態が管理しやすくなり、セキュリティ対策につながることもあります。

運動不足→出勤日の設定

運動不足については、出勤日を設定することで解決できることがあります。

週に1回程度でも出勤日を設定することで、運動不足の解消を目指しましょう。

仕事にメリハリが生まれ、出勤日以外の作業効率アップにつながることもあります。

また、気分がリフレッシュするという効果も期待できるでしょう。

気分が落ち込む→カウンセリングサービスの提供

気分の落ち込みについては、カウンセリングサービスの提供を検討してみましょう。

会社負担でオンラインカウンセリングを受けられるようにサポートしたり、メンタルヘルスに関するオンライン研修を受けたりすることも役立つかもしれません。

また、定期的に上司が電話などで声をかけ、ワーカー一人ひとりのメンタルに配慮することも大切です。

まとめ

リモートワークにはデメリットもありますが、対処策を立てて導入することで成功しやすくなります。

リモートワークに対応するスタッフをお探しの場合にはWorkshipにご相談ください。

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