副業・業務委託人材の採用ノウハウ

採用基準の設定方法や注意点、採用手法を解説|おすすめの採用媒体12選も紹介

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近年は、労働人口の減少に伴い、さまざまな企業で人手不足が顕著となっています。しかし、企業にとって優秀な人材を採用しなければ、競争の激しい現代の市場では生き残ることができません。

そこで重要となるのが、人材を採用する際に設定する「採用基準」です。

採用基準を明確に設定することで、自社にとって優秀な人材を採用できるだけでなく、採用のミスマッチを防ぐことも可能です。

もし採用基準が曖昧な状態で採用を行うと、採用のミスマッチが増え、企業の業績にも悪影響を及ぼす可能性が高まります。

そこで今回は、人材採用の採用基準の設定方法や注意点、採用手法を詳しく解説し、おすすめの採用媒体12選を紹介しますので、ぜひ参考にしてください。


採用基準とは?

採用基準とは、自社にマッチした人材を採用するために、応募人材を評価する際の基準のことをいいます。

採用基準では、履歴書や職務経歴書などに書かれた経験や資格だけでなく、人柄やコミュニケーション能力などの数値化したり具体化したりしにくい能力も判断基準とします。

採用基準を明確にすることで、人事担当者の主観を排除した公正かつスピーディーな採用ができるだけでなく、採用後のミスマッチのリスクを軽減することも可能です。

採用基準を設定する理由

採用基準を設定する理由には、主に次の3つがあります。

  • 採用のミスマッチを防ぐため
  • 公平な人材の選考を行うため
  • 採用した人材の早期離職を防ぐため

それぞれ解説します。

採用のミスマッチを防ぐため


企業によっては、採用自他人材が働く現場必要なスキルや能力について、採用担当者が詳しく理解していないケースがあります。

このような場合は、せっかく自社に応募してくれた貴重な求職者から優秀と思われる人材を採用しても、業務と人材のミスマッチが起こる可能性が高まります。

採用のミスマッチが起こることは、業務の進捗に遅れがでたり、最悪は採用にかかった多大な時間と費用が無駄になったりするため、企業にとって大きなマイナスです。

このような採用のミスマッチが起きないようにするために、明確な採用基準を設定することが重要です。

公平な人材の選考を行うため


優秀な人材を採用するためには、採用担当者の公平な判断が必要となります。採用担当者が自分の好みや経験による直感に頼ってしまうと、不公平な採用や、間違った判断をしてしまう可能性が高くなります。

近年は応募する求職者が企業のコンプライアンスを重視するケースも多く、差別的で不公平な判断などあると、SNSなどの口コミですぐに拡散される時代です。もしそうなれば、企業が重大なダメージを受けることになります。

そのため、誰もが納得できる採用基準を設定し、公平な採用活動を行うようにしましょう。

採用した人材の早期離職を防ぐため


採用基準が曖昧だと、先述したように、採用した人材と業務のミスマッチが起こる可能性が高まります。

ミスマッチが起こると、採用した人材が戦力となるまでに時間がかかるだけでなく、最悪の場合は早期に離職してしまうケースもあります。

人材の採用には、企業にとって多大な人材と時間、費用が必要です。もし、せっかく採用できた人材が早期に離職してしまった場合には、それらのコストが全て無駄になってしまいます。

社内で早期の離職をださないためにも、明確な採用基準を設けることが重要です。


採用基準の設定方法

採用基準を設定する方法は、次のステップで行うのが効果的です。

  1. 採用担当者が現場の意見をヒアリングする
  2. 求める人物像(ペルソナ)を明確にする
  3. 採用に際しての評価項目と基準を設定する

それぞれ解説します。

採用担当者が現場の意見をヒアリングする


人材採用で最も重要なことは、採用する人材が実際の仕事の現場にマッチするかどうかです。いくら優秀なスキルや資格があっても、それらが現場に活かせるものでなければ意味がありません。

そこで採用担当者は、どの部署でどのような人材を必要としているかをしっかりと把握し、そこにマッチした人材を採用しなければなりません。

まずは現場の責任者や上長からヒアリングを行い、求めている人材の特徴やスキルなどを、できるだけ詳しく調査しておきましょう。

求める人物像(ペルソナ)を明確にする


各部署で必要な人材の特徴をヒアリングできたら、その結果をもとに求める人物像(ペルソナ)を明確にします。

ペルソナを設定は、できるだけ具体的に性別や年齢、人物のライフスタイルや性格なども設定しましょう。

このペルソナが明確になればなるほど、採用時のミスマッチのリスクを減らすことができる反面、ペルソナにマッチした人材が見つからなくなる可能性が高まります。

実際に採用を決める際は、どれくらいの範囲で妥協できるかといった情報もあらかじめまとめておき、現場の責任者と共有しておくことが重要です。

採用に際しての評価項目と基準を設定する


上記がまとまれば、採用する際の明確な基準を誰が見ても分かるように具体化します。

採用担当者が1人の会社もあれば、複数人で採用にあたる会社もあるでしょう。とくに複数の採用担当者がいる会社では、重視する評価の項目や採用の基準を明確にして、誰が採用を決定しても同じ結果になるような基準を設けることが重要です。

採用にあたり、特に重視する資格やスキル、経験値などがある場合には、それらをわかりやすく箇条書きにしておくとよいでしょう。また人間性を重視する職場では、採用項目に協調性や責任感などの重視する項目を記載し、それらを確認するための質問事項や理想の回答などをシミュレーションしておくことが重要です。


採用基準の設定で重視すべき7つの能力

採用基準を設定する際は、特に重視すべき7つの能力があります。企業によって重視する項目は異なりますが、経団連のアンケートによると、以下のような項目が上位を占めています。

  • コミュニケーション能力
  • 主体性
  • チャレンジ精神
  • 協調性
  • 誠実性
  • 責任感
  • リーダーシップ能力

それぞれの項目について解説します。

コミュニケーション能力


コミュニケーション能力については、どのような職場でも必要となる基本的な能力と言えるでしょう。

近年はリモートワークも増えてきたことで、コミュニケーションをとる機会が減ったと感じている方がいるかもしれません。

しかし、リモートワークなど直接顔を合わさない業務では、オンラインでやりとりする言葉や文章によるコミュニケーション能力が必要となります。

実際に就く仕事によって、どのようなコミュニケーション能力を重視するかについても、しっかりと現場とすり合わせておきましょう。

主体性


主体性とは「物事に進んで取り組む力」のことをいいます。 

主体性のある人とは、自身の判断でやるべきことを見極め、目標に向かって効果的に行動できる人材です。このような人は、自身の責任で行動するため、周囲の状況や人に影響されることはありません。

単独で業務を行う仕事に携わる場合には、特に重視すべき能力といえるでしょう。

チャレンジ精神


チャレンジ精神がある人は、定型業務よりも成果を求める業務に向いています。

経理などの提携業務では、次に解説する協調性などが重視されますが、営業や制作などの業務においてはチャレンジ精神の豊かな人材が好まれます。

協調性


協調性は、周囲との摩擦を避けつつ、やるべき仕事をチームで完遂するために必要な能力の1つです。

チャレンジ精神のある人材と協力することで双方の能力が発揮できるため、各部署に必ず必要となる人材ともいえるでしょう。

誠実性


誠実性とは、注意深く、勤勉な性格の特徴です。 誠実性が高い性格の人材は、一つの仕事をきちんとこなそうとする気持ちや他人に対する義務を真剣に考えているため、人事や総務などの業務に適しています。

責任感


責任感の強い人材とは、自身の役割や任務を全うしようとする人のことです。

責任感を強く持つ人材は、仕事を途中で投げ出すことなく最後までやり遂げます。そのため、仕事をする上で欠かせない能力です。

提携業務だけでなく、成果を求める業務にもあてはまる、重要な素養です。

リーダーシップ能力


リーダーシップ能力とは、自分の役職に関わらず、部署やチーム全体のことを考えて行動できる人材です。

リーダーシップ能力は、上記の全てを備えている人材でなければ、本当の意味でのリーダーシップに長けた人材とはいえません。

将来の幹部候補となれる人材は、どのような企業にも必要な存在といえるでしょう。


採用基準を設定する際の注意点

採用基準を設定する際は、いくつかの点に注意する必要があります。近年はコンプライアンスを厳守することや差別的な表記・表現をしないのなど、今まで以上に気をつけなければなりません。

そこで、下記の3つには特に注意することが重要です。

  • 差別的な判断をしないこと
  • 応募者の適性・能力に基づいて行うこと
  • 新卒と中途採用など、採用手法に合った評価基準を設けること

それぞれ詳しく解説します。

差別的な判断をしないこと


人材採用では、差別的な判断は厳禁です。最近までは国籍はもとより、居住地域や性別、身体的特徴などを求人票に記載しても問題はありませんでした。

しかし現代では、これらを明確に指定して採用活動を行うことが禁じられており、これに近い表現をしているだけでSNSなどを使ってマイナスイメージを拡散させる危険性があります。

そこで求人票を作成する際は、下記の記事を参考にして、求職者を差別しないように気をつけるようにしましょう。


求人票の書き方を徹底解説|求職者に魅力ある提案ができる記入例とポイント | Workship ENTERPRISE(ワークシップ エンタープライズ) | フリーランス・副業人材の採用・求人サービス

求人票で応募者を増やすことで、より優秀な従業員を確保できる可能性が高まるでしょう。 そこで今回は、職業安定法のルールに沿いながら、求職者に魅力のある提案ができる求人票の内容について徹底解説します。

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応募者の適性・能力に基づいて採用を判断すること


採用と非採用に関しては、採用基準に基づき、だれが見ても公平に判断されていることが分かるようにしましょう。

コネによる入社や圧迫面接、パワハラなどがあると、その企業に対する社会的な評価が落ちてしまい、結果として優秀な人材からの応募がなくなるリスクが高まります。

このようなことにならないように、しっかりとした採用基準を設けるとともに、採用基準に準じた採用を行うことが重要です。

新卒と中途採用など、採用手法に合わせた採用基準を設けること


採用活動には、新卒採用や中途採用などの採用手法があります。採用基準を設定する際は、それぞれの採用手法ごとに、採用項目と評価基準を設けましょう。

一見すると面倒に感じるかもしれませんが、一度フォーマットを作ってしまえば、少しの修正を加えながら何度も利用できます。

まずは大枠を決め、詳細を詰めていくようにして、自社に合わせた採用基準を策定しましょう。


採用基準を見直すべきケース

人材を採用する過程や結果について、自社で以下のような問題が生じている場合には、採用基準を見直必要があるかもしれません。まずは、次の3つの点で問題がないか確認してみましょう。

採用担当者によって選考結果にバラつきがある


採用基準や評価の基準が曖昧でわかりにくい場合には、結果として採用担当者の主観で採用を決めている可能性があります。

自社で活躍できる可能性の高い求職者を採用できるように、採用や評価の基準を明確にすることが必要です。

応募者や選考を通過する人が少ない


応募者や選考を通過する人材があまりにも少ない場合には、採用基準が厳しすぎる可能性があります。

自社が求める人材に見合った給与や待遇となっているか、求人票の採用項目が多すぎないかなど、同業他者と比較して見直してみるとよいでしょう。

ミスマッチが多い


人事が採用した人材のミスマッチが多い場合には、採用基準を現場と再度すり合わせることが必要です。

現場の求めているペルソナを明確にして、意見交換を行なった上で条件を再設定しましょう。


即戦力人材の獲得はフリーランスがおすすめ

ここでは採用戦略の選択肢の1つである、フリーランス人材の活用についてご紹介します。

フリーランス人材を活用する企業が増えている


フリーランス人材については、働き方改革の影響もあり、近年多くの企業が活用しています。

以下の表は、2019年に経済産業省が行なった調査の結果を示したものです。およそ半分の企業がフリーランスを活用、または検討していることがわかります。

■ 個人事業主・フリーランスとの契約状況

■ 個人事業主・フリーランス活用状況(業種別)

▲出典:労働市場の構造変化の現状と課題について

人材を採用する企業にとっては、少子高齢化や人材市場の縮小という背景もあり、今後はフリーランス人材の活用が欠かせなくなるでしょう。

フリーランス活用のメリット


フリーランス人材の活用にはどのようなメリットがあるのかについて、以下の3つを紹介します。

要件メリットの詳細
コストもっとも大きなメリットがコストの低さです。フリーランスに業務委託することで、正社員のような社会保険や福利厚生などの費用負担がないため、企業は報酬を支払うだけで済みます。浮いた費用を報酬に回すことで、市場価値の高い、優秀な人材を採用できるでしょう。
柔軟性フリーランスへの業務委託により、自社の条件に合わせた働き方をしてくれるのもメリットです。たとえば、週3日だけ働いてもらったり、リモートで働いてもらうこともできます。
スピード感基本的には個人事業主との契約となるので、双方の合意があれば最短で即日稼働も可能です。競合サービスに先行するために1日でも早くサービスをリリースしたい場合などは、大いに役立つでしょう。

このようなメリットに魅力を感じたり、自社の弱みを補ってくれる場合は、フリーランスや副業人材の活用を検討してはいかがでしょうか。

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1. Workship


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2. Midworks


▲出典:Midworks

Midworksはフリーランス専門のエージェントです。エンジニア案件を多く取り扱っており、業界最安値のマージン率10〜15%で運営されています。

Midworksでは、フリーランスの勉強費用を月1万円まで負担してくれるサービスがあり、登録するフリーランスにとっては登録する魅力があるため、スキルアップを求めるフリーランスエンジニアが集まると考えられるかもしれません。

特徴・メリット
  • 案件の7〜8割がエンジニア職
  • マージン率が業界最安の10〜15%
  • フリーランスの勉強費用をMidworksが負担(月1万円まで)

3. ポテパンフリーランス


▲出典:ポテパンフリーランス

ポテパンフリーランスはプログラミングスクール「ポテパンキャンプ」を運営する株式会社ポテパンが運営するフリーランス専門エージェントです。プログラミングスクールを傘下にもつエージェントだからこそ、フリーランスへの対応が厚く採用企業側の心配事が少ない点がメリットです。

メインはエンジニアやプログラマーといったIT人材ですが、PMやイラストレーターといった案件も幅広くあります。

特徴・メリット
  • エンジニア・プログラマーがメイン
  • 未経験のエンジニアも採用できる
  • フリーランスへのサポートが厚く心配ごとが少ない

4. レバテック


▲出典:レバテック

レバテックは、フリーランス専門エージェントの大手企業として、取引企業5,000以上、登録エンジニアやクリエイター数は20万人以上の規模となっています。

レバテックが紹介するフリーランス人材は「準委任契約」で働くスタッフで、成果物の納品を目的としない、業務を遂行するためのIT人材を求める方におすすめです。

特徴・メリット
  • ITエンジニアやクリエイターの準委任契約スタッフがメイン
  • 経験豊富なエンジニアを採用できる
  • 企業の状況を聞きながら、最適な人材をサポート

5.テックビズフリーランス


▲出典:テックビズ

テックビズフリーランスは、取引先企業1,400社以上、4,000名を超えるエンジニアが登録している大手フリーランスエージェントサイトです。常時採用可能なエンジニアも300名以上おり、最短即日契約も可能です。

テックビズフリーランスでは、テックビズからの紹介意外に、企業からのスカウティングもできるため、能動的な採用活動を進めることもできます。

特徴・メリット
  • 問い合わせから最短即日でエンジニアの提案が可能
  • テックビズには4,000名以上のエンジニアが登録
  • 企業とフリーランスの間をプロのコンサルタントがサポート

6.PE-BANK(ピーイー・バンク)


▲出典:PE-BANK(ピーイー・バンク)

PE-BANK(ピーイー・バンク)は、マージンや手数料の公開など、透明性の高い契約が評判のフリーランスエージェントです。

東京・大阪以外のエリアの案件が多いため、地方都市の企業にもおすすめできます

特徴・メリット
  • PE-BANKは取引企業数1,000社、保有案件5万件以上(約9割が非公開)
  • 東京・札幌・仙台・横浜・名古屋・京都・大阪・神戸・岡山・広島・福岡・北九州に運営会社・株式会社PE-BANKの拠点がある
  • 開発系からインフラ系まで紹介・参画可能なITフリーランス案件が多いのが特徴

7.ギークスジョブ(geechs job)


▲出典:ギークスジョブ(geechs job)

大手企業案件が多いギークスジョブ(geechs job)は、年間契約数1万件以上とITエンジニアの利用実績も豊富。

早く自分の希望条件に合う案件・求人の紹介を受けたいフリーランスのITエンジニアやWEBデザイナーにおすすめのエージェントサービスです。

特徴・メリット
  • 東京・大阪のほか、愛知(名古屋)や九州・福岡エリアの案件も保有。
  • 年収・スキルに加えてキャリアアップも可能な高単価・高報酬案件やリモート案件が多い
  • 運営会社のギークス株式会社はフリーランスエージェントとして15年以上の実績

8.テクフリ


▲出典:テクフリ

フリーランスエンジニア向けの案件・求人サイトのテクフリ(テックキャリアフリーランス)は、案件・求人情報が常時1万件以上のおすすめフリーランスエージェント。

主な対応エリアは東京・神奈川・千葉・埼玉で、東京周辺でフリーランスのITエンジニアを探す際におすすめのフリーランスエージェントです。

特徴・メリット
  • 希望条件に合う案件の紹介から企業との面談・契約、参画後まで担当エージェントがサポート
  • 運営会社はフリーランスエージェント以外にもIT人材向けの支援サービスを提供

9.HiPro Tech


▲出典:HiPro Tech

HiPro Tech(ハイプロテック・旧i-common techサービス)は、エンジニアやITコンサルタントに特化したフリーランスエージェント。

運営会社は東証プライム上場企業のパーソルキャリア株式会社で、転職サイトのdodaやハイクラス転職エージェントのdoda Xを運営しています。

特徴・メリット
  • 運営会社が上場企業で大手企業からベンチャー企業まで多数の会社と取引あり
  • 中間マージン・手数料のない直契約の高単価案件が多い
  • 対応地域が東京中心で、他のフリーランスエージェントと比較して案件数は少なめ

10.ランサーズエージェント


▲出典:ランサーズエージェント

クラウドソーシングサービスで有名なランサーズ株式会社のグループ会社が運営するランサーズエージェント。

ランサーズの運営だけに他のフリーランスエージェントと比較して登録者数が多いのが特徴です。

特徴・メリット
  • 対象エリアは東京中心
  • 幅広いプログラミング言語やWEBデザイン・マーケティング人材も豊富

11.ITプロパートナーズ


▲出典:ITプロパートナーズ

ITプロパートナーズは、フリーランスのITエンジニアやWEBデザイナーを探す際におすすめのサービスです。

特徴・メリット
  • WEBデザイナーやWEBマーケター職種の人材が豊富
  • 副業人材が多い

12.クラウドテック


▲出典:クラウドテック

クラウドテックは、ウドソーシングサービスで有名な株式会社クラウドワークスが運営するフリーランスエージェント。

リモートワークや週3日・4日稼働の案件を探す際にもおすすめのサービスで、業界最大級のリモートワーク案件が特徴のフリーランスエージェントです。

特徴・メリット
  • ミドル~シニアクラスの「即戦力」メンバーが多数活躍中
  • スキル・働き方ともに貴社に最適なメンバーを提案
  • 契約・面談などを含めて「最短3日」と迅速にプロジェクトへの参画が可能

フリーランス専門エージェントの選び方

以下では、スタートアップ企業がフリーランスを採用する際に、専門エージェント選びで注意すべきポイントを紹介します。自社に必要な理想のフリーランス人材を採用できるように、あらかじめ重要なポイントを押さえておきましょう。

1. 相場に見合った報酬単価かを確認する


スタートアップ企業のフリーランス採用では、報酬単価の相場に合った金額を提示することも大切です。

フリーランスとして活動する方の中には、企業勤めを辞めて独立したスキルの高い優れた能力を持つ人材が多くいます。このような人材は、自分のスキルを安売りしたくないと考え、採用条件や報酬金額も高めに設定しているケースがあります。

自社が求める仕事内容やスキルに合わせて、相場と同等か、それ以上の報酬を用意できるように予算を組んでおくと良いでしょう。

2. 手数料率が高くないか確認する


フリーランス人材の専門エージェントを利用する際は、手数料率が相場よりも高くないかもチェックしましょう。

その際は、ただ相場より高いか安いだけでなく、細かな規定や制限の有無も確認する必要があります。そこで、気になるエージェントを3社ほど比較し、検討すると良いでしょう。

採用してからミスマッチに気づくことのないように、エージェント選びは慎重に行うことが大切です。

3. 職種が限定されているか


自社で採用する人材に対する職種が限定されているかも確認しましょう。

フリーランスで働く人材は、デザイナーやエンジニアなど、特定の職種のスペシャリストが数多くいます。それに合わせて「エンジニア専門のエージェントサービス」や「デザイナー専門のエージェントサービス」など、限定されたサービスを選ぶことで、マッチングの精度が高くなります。

自社が求める人材の特徴が明確に定まっている場合は、特定の職種へ特化した専門エージェントを利用しましょう。

▼以下では、フリーランスの採用に失敗しないためのコツを紹介しています。ぜひご確認ください。


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中小企業の人材採用におすすめのエージェント

最後に、中小企業の人材採用におすすめのエージェントをご紹介します。

Workshipはフリーランスと企業様を結びつけるサービスを行っており、41,500以上のフリーランスが登録しています。また、800社以上の企業様に導入していただいています。

企業がWorkshipを利用することには、どういったメリットがあるのでしょうか?

Workshipを利用するメリット


Workshipを利用すると、以下のようなメリットがあります。

  1. 募集情報の掲載だけでなく、スカウトを送れる
    Workshipでは、募集情報を掲載するだけでなく、企業側からスカウトを送ることもできます。エージェントからの連絡や応募待ちにならず、企業からもアプローチが可能です。
  2. Workshipからおすすめ人材の提案を受けられる
    希望される場合には、Workshipからおすすめするフリーランスの人材を提案できます。初めてフリーランスの採用に取り組まれる場合でも、安心してご利用いただけます。
  3. 手数料50万円でフリーランスを正社員へと契約変更可能
    Workshipでは手数料をお支払い頂き、双方の合意があれば正社員へと契約変更して頂くことが可能です。手数料は50万円となっており、一般的な転職エージェントよりもかなり割安です。
  4. 三者間契約のためインボイスへの対応も万全
    Workshipとの契約は、貴社⇄Workship⇄フリーランスの三者間契約となるため、原則として採用を行うお客様はWorkshipとの企業間取引となります。そのため、フリーランスとの契約で心配なインボイスへの対応も万全です。
    また契約書の作成もWorkshipが行います。契約は電子契約となるため、印紙税も不要です。
  5. 賠償責任保険が自動適用される
    Workshipとの契約では、起業活動における事故等に関する賠償責任保険が自動適用されます。

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