【企業向け】エンジニア派遣会社や人材サービス全30選と失敗しない選び方を解説
IT業界の人手不足が深刻化する中で、派遣エンジニアを活用する企業が増えています。
派遣エンジニアの採用は、企業の人材コストの削減だけでなく、エンジニア自身がワークライフバランスをとりやすくなるため、双方にメリットのある働き方のひとつと言えるでしょう。
ただ、派遣エンジニアを活用したことがない企業では、どのように派遣会社を利用すれば良いか分からないというケースも多いのではないでしょうか。
エンジニア派遣をうまく活用することで、自社システムの開発を加速させ、企業の成長に貢献できる可能性があります。
そこで今回は、企業の人事採用を担当する方向けに、エンジニア派遣会社や人材サービス全22選と失敗しない選び方を徹底解説します。
エンジニア不足にお悩みの方は、ぜひ参考にしてください。
派遣エンジニアとは？派遣エンジニアを採用するメリット・デメリットも解説
派遣エンジニアとは、派遣会社と雇用契約を結び、さまざまな派遣先企業でIT関連の業務を行うエンジニアのことです。
派遣エンジニアには、システムエンジニア、プログラマー、インフラエンジニア、サポートエンジニアなど、さまざまな職種があります。
派遣エンジニアを採用するメリット4つ
企業が派遣エンジニアを採用するメリットには、以下の4つのようなものがあります。
- コストを削減できる
- 即戦力を確保できる
- 幅広い知見を活用できる
- 指揮命令権がある
それぞれ解説します。
1.コストを削減できる
派遣エンジニアは、社会保険や福利厚生などの費用を派遣元企業が負担するため、直接雇用するよりもコストを抑えられます。また、必要な期間や時間だけ人材を確保できるため、余分な費用が発生しないメリットもあります。
2.即戦力を確保できる
派遣エンジニアは、自社のニーズに合わせてスキルや経験を持った人材を選ぶことができます。そのため、教育や研修の時間をかけずに、すぐに業務に取りかかることができるのがメリットです。
3.幅広い知見を活用できる
派遣エンジニアは、さまざまな派遣先やプロジェクトで経験を積んでいるため、豊富な知識やノウハウを持っています。そのため、社員だけでは解決できなかった課題に対して、新しい視点やアイデアを享受できる可能性があります。
4.指揮命令件がある
派遣契約の場合、派遣先企業は自社の社員と同様に派遣エンジニアへの指揮命令が可能です。そのため、業務の進捗や品質をコントロールしやすく、柔軟に業務を進めることができるメリットがあります。
派遣エンジニアを受け入れる際のデメリット
派遣エンジニアを受け入れる際は、契約期間や担当業務に制約がある点に注意が必要です。人員が不要になったからといって契約を自由に終了したり、契約にない業務を一方的に任せたりできるわけではありません。変更が必要な場合は、派遣会社との調整が必要です。
また、担当者に作業を任せきりにすると、交代や契約終了の際に業務が滞るおそれがあります。システムの仕様や改修理由が本人にしか分からず、ノウハウが社内に残らない場合もあるでしょう。
受け入れ時から社内の担当者を決め、設計書や作業記録を共有し、引き継ぎの時間も確保しておくことが大切です。
▼以下では、採用コストの見直しガイドを無料でダウンロードできます。ぜひご活用ください。
企業から見たエンジニア派遣会社の選び方
エンジニア派遣会社を選ぶ際には、いくつかの重要なポイントを考慮する必要があります。企業が知るべきポイントとして、以下の7つのポイントが挙げられます。
- 会社の実績と評判
- 専門性と技術力
- 柔軟性と対応力
- コストパフォーマンス
- サポート体制
- 契約条件
- 事業許可と情報公開
それぞれ解説します。
1.会社の実績と評判
会社の過去の成功事例や顧客からのフィードバックは、その会社の信頼性を示す重要な指標です。実績が豊富で評判の良い会社は、高品質なサービスを提供する可能性が高いです。
2.専門性と技術力
派遣されるエンジニアの専門知識と技術力は、プロジェクトの成果に直結します。特定の技術分野に強みを持つ会社を選ぶことで、より効果的な成果を期待できます。
3.柔軟性と対応力
プロジェクトの要件は変化することがあります。そのため、迅速に対応し、柔軟にサービスを提供できる会社は、長期的なパートナーシップにおいて価値があります。
4.コストパフォーマンス
費用対効果は、企業にとって重要な判断基準です。高品質なサービスを適正な価格で提供する会社を選ぶことが、コスト管理において重要になります。
5.サポート体制
エンジニアのフォローアップや問題発生時のサポート体制が整っているかどうかも、派遣会社を選ぶ際の重要なポイントです。
6.契約条件
契約期間や解約条件など、契約に関する詳細を事前に確認し、企業と派遣会社の双方にとって公平な条件であることを確認することが重要です。
上記のポイントを押さえることで、企業は自社のニーズに合ったエンジニア派遣会社を見つけ、成功に導くことができるでしょう。適切な派遣会社の選択は、企業の技術力強化とプロジェクトの成功に直結するため、慎重に行うことが求められます。
7.事業許可と情報公開
派遣会社を選ぶ際は、労働者派遣事業の許可番号と、実際に契約する法人名を確認しましょう。サービス名だけで判断せず、公式サイトや厚生労働省の「人材サービス総合サイト」で、運営会社や事業所の情報を照合することが大切です。
あわせて、公開されている派遣料金・賃金の平均額、マージン率、教育訓練の内容も確認します。
ただし、マージンには派遣会社の利益だけでなく、社会保険料や教育訓練費なども含まれます。率の低さだけで優劣を決めず、研修や就業後の支援が料金に見合うかを比較しましょう。公開情報の対象年度や対象事業所も、判断する際の確認項目です。
（参考：厚生労働省「派遣会社のマージン率等について」/https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000077386_00013.html）
おすすめのエンジニア派遣会社ランキング7選
以下では、おすすめのエンジニア派遣会社を15社ご紹介します。
1. エンジニアガイド
▲出典：エンジニアガイド
スタッフサービスグループは、ものづくりエンジニアとITエンジニアの派遣に特化したサービス『エンジニアガイド』を運営する派遣会社です。
他社と比べても『エンジニアガイド』には多くのエンジニアが登録しており、豊富な人材から自社に合ったエンジニアを採用できます。問い合わせから最短５営業日以内で派遣できることから、スピーディーかつ手厚いサポート体制が整っていることもわかります。
2. リクルートスタッフィング
▲出典：リクルートスタッフィング
リクルートスタッフィングは、ITに特化した人材の派遣サービス『リクルートITスタッフィング』を運営する派遣会社です。
強みとして、総合人材サービスを実現するリクルートのグループ力を活かした高品質なサービスがあります。高いパフォーマンスを維持するためのスタッフマネジメントも行なっており、ハイスキルな派遣エンジニアを雇用できます。
3. パソナ（旧パソナテック）
▲出典：パソナ
パソナはITに特化した人材を派遣する派遣会社です。
エンジニアへのフォローアップが充実しており、高パフォーマンスを出せるエンジニアを提供しています。また、複数人を依頼できるユニット派遣にも対応しており、複合的なソリューションを提案してくれます。
4.AKKODiSコンサルティング（旧Modis）
Modisは、人材サービスのグローバルリーダーであるAdecco GroupのIT、エンジニアリング領域に特化した人材派遣サービスです。
世界中に人材事業を展開するadeccoが運営しており、貴社の課題・ニーズに応じて、最先端かつ高度なスキルをもつエンジニアを派遣しています。モバイル機器とセットでエンジニアを派遣できるテレワーク派遣も行なっております。
5. パーソルテクノロジー
▲出典：パーソルテクノロジー
パーソルテクノロジーは、IT・機械・電気エンジニアを派遣している派遣会社です。
強みとして、複数のサービス・人材ベースを用いた対応力と供給力があります。技術要件だけではなく、「テクノロジー分野」まで事業を理解した上で人材を提案してくれます。
6. マイナビスタッフ
▲出典：マイナビスタッフ
マイナビグループは、新卒採用・中途採用・人材派遣・アウトソーシング・人事コンサルティング事業など、人材に関するあらゆる分野でビジネスサポートを行なっており、他社にはないマイナビならではの採用ノウハウを活かし、採用企業のニーズに応えます。
7. マンパワーグループ（JOBNET）
▲出典：JOBNET
JOBNETは、世界75ヵ国、地域に2,200のオフィスをもつ、マンパワーグループの日本法人です。
エンジニアのスキルチェックを実施しており、人材のミスマッチを防ぎます。また、独自の教育プログラムで、派遣社員のスキルアップも行なっています。
8.テクノプロ
▲出典：テクノプロ
テクノプロのIT領域を担うテクノプロ・IT社は、業務システム開発、クラウド・ネットワーク構築、組み込み開発、運用保守などに対応しています。金融・公共・物流などの開発実績を持ち、複数の工程や技術分野にまたがる人員補強を相談できます。
9.ランスタッド
▲出典：ランスタッド
システム開発やインフラ構築に加え、社内SEやヘルプデスクなど幅広いIT職種の派遣に対応しているのがランスタッドです。就業前研修や就業後のフォローも手厚く、基礎・職種別研修を行う育成型派遣も展開しており、人材の経験や育成方針に応じて相談できます。
10.パーソルエクセルHRパートナーズ
▲出典：パーソルエクセルHRパートナーズ
パーソルエクセルHRパートナーズは、ITとものづくりの両分野で技術者派遣を提供しています。システム開発やインフラ構築のほか、機械・電気電子設計、組み込み開発、テスト・評価にも対応。ソフトウェアとハードウェアの双方で人材を補強したい企業に適しています。
11.type IT派遣
▲出典：type IT派遣
キャリアデザインセンターが運営するIT・Web分野に強い派遣サービスがtype IT派遣です。開発・インフラエンジニアに加え、Webデザイナーやディレクターにも対応。自社求人メディアの集客経路を活用し、首都圏を中心に人材を提案しています。
12.オープンアップITエンジニア
▲出典：オープンアップITエンジニア
オープンアップITエンジニアは、AWS・Azureなどのクラウドや、サーバー・ネットワーク分野の派遣に対応しています。自社での人材育成にも注力し、2026年6月時点のAWS認定資格保有者は1,400名以上。クラウドやインフラ部門の人員補強を相談できます。
13.ヒューマンリソシアGIT
▲出典：ヒューマンリソシアGIT
ヒューマンリソシアGITは、海外のIT人材を日本国内の企業へ派遣するサービスです。エンジニアを自社の正社員として雇用し、日本語教育や在留資格・住居の支援も実施。個人・チーム単位の派遣に対応し、海外人材を活用したい企業の受け入れを支えます。
参考：ヒューマンリソシアGIT
14.メイテック
▲出典：メイテック
メイテックは、製造業の研究開発・設計開発を支えるエンジニア派遣会社です。機械・電気電子だけでなく、制御・IT分野にも対応し、車載ソフトウェアなどの開発を支援。自社で無期雇用するエンジニアを派遣し、専門性が求められる製品開発の人員補強を相談できます。
15.エスユーエス
▲出典：エスユーエス
エスユーエスは、IT・機械・電気電子などの分野で、正社員エンジニアによる技術支援を行っています。Webシステムや組み込み開発、インフラ設計・構築などに対応。チーム派遣も提供しており、複数人で開発体制を強化したい企業にとって選択肢となります。
【依頼目的別】エンジニア派遣会社の比較ポイント
エンジニア派遣会社を選ぶ際は、複数の会社を比較検討することが大切です。比較する際のポイントを紹介します。
退職・休職による欠員を補充したい場合
退職・休職に伴う欠員補充では、前任者の業務をいつから引き継げるかが重要です。担当している作業、使用システム、引き継ぎに使える期間を整理し、派遣会社へ共有しましょう。
比較する際は、類似業務の経験に加え、就業開始が可能な時期、勤務地、出社・在宅勤務への対応を確認します。「最短で何日で紹介できますか」だけでなく、「来月初日から運用監視を任せられますか」など、具体的に質問することが有効です。
前任者の業務をすべて任せるのが難しい場合は、社内で引き取る業務も決めておくと、条件を調整しやすくなります。
新規開発や繁忙期に合わせて増員したい場合
新規開発や繁忙期の増員では、必要人数だけでなく、担当工程と増員する期間を明確にしましょう。例えば「設計は社員が担当し、実装とテストを3か月間支援してもらう」と整理すると、派遣会社が必要なスキルを把握しやすくなります。
そのうえで、複数名の提案や、工程の進行に合わせた段階的な増員を相談できるか比較します。計画が延びた場合の契約更新についても確認しておくと安心です。
終了時期だけで判断せず、成果物の説明や作業記録の整理、社内への引き継ぎに必要な期間も含めて相談してください。既存チームと役割を分担し、誰が作業を確認するかまで決めることで、受け入れ後の混乱を防げます。
クラウド移行などの専門技術を補いたい場合
クラウド移行などの専門技術を補う場合は、「AWSに詳しい人」のような依頼では不十分です。現状調査、設計、データ移行、稼働後の運用のうち、どこを任せるかを具体化しましょう。
派遣会社には資格の有無だけでなく、自社と似たシステム構成や同規模の案件を担当した経験を確認します。例えば「既存システムを止めずに移行した経験があるか」「移行後の障害対応まで支援できるか」と尋ねると、必要な経験を伝えやすくなります。
社内に設計方針の妥当性を判断できる人がいない場合は、その点も共有してください。技術的な助言を含む支援範囲と、最終判断を行う社内責任者を明確にすることが大切です。
派遣エンジニアの仕組みと種類
派遣会社の仕組み
派遣エンジニアは、派遣会社と雇用契約を結んでいるため、派遣先の企業と直接契約は結びません。そこで、派遣のエンジニアを活用する際は、派遣会社の手数料率や人材の質などに注意しながら派遣会社を選ぶことが重要です。
派遣の種類
派遣エンジニアには、登録型派遣と常用型派遣の２種類があります。
登録型派遣は、エンジニアが派遣会社と雇用契約を結び一定期間働く働き方で、契約期間が終了すると雇用契約も終了します。一般的な派遣社員は、ほとんどが登録型派遣です。
常用型派遣とは、派遣会社に直接雇用されている人材が、あらかじめ決められた期間のみ派遣先の企業で仕事をする形態です。比較的スキルの高い人材が多いものの、相対的に人数が少ないのが特徴です。
派遣・業務委託・人材紹介の違い
派遣・業務委託・人材紹介は、契約相手や雇用主、業務指示の出し方が異なります。派遣では派遣会社が雇用する人材に、自社が契約範囲内で指示を出します。人材紹介は採用の仲介であり、採用後は自社が本人と雇用契約を結びます。
一方、業務委託では、契約に基づく業務の遂行や仕事の完成を委託先に依頼します。委託先の従業員に、自社の社員と同じように直接指揮命令することはできません。
なお、SESは法令上の契約類型を示す名称ではありません。「SESだから指示できる」と判断せず、実際の契約が派遣・準委任・請負のいずれか、業務の進め方とあわせて確認しましょう。
比較項目 | 派遣 | 業務委託 | 人材紹介 |
契約関係 | 派遣先と派遣会社が派遣契約を締結 | 発注企業と委託先が請負・準委任などの契約を締結 | 企業と紹介会社が紹介契約を結び、採用時に企業と本人が雇用契約を締結 |
雇用主 | 派遣会社 | 委託先企業。個人事業主本人には雇用主はいない | 採用した企業 |
指揮命令 | 派遣先が契約範囲内で行う | 委託先が従業員に行う。発注企業は直接指揮命令しない | 採用後は雇用主である企業が行う |
企業が任せる内容 | 契約で定めた業務 | 契約した業務の遂行や仕事の完成 | 採用後の雇用契約に基づく業務 |
参考：厚生労働省「労働者派遣・請負を適正に行うためのガイド」
派遣エンジニアにかかる費用の相場
エンジニア派遣の費用相場は、下記の表を参考にしてください。
派遣会社の月の手数料率は給与の平均30%前後と、他サービスより比較的高額です。どの程度のスキルをもつエンジニアを採用するかで予算が大幅に変わってくるので、事前の検討が重要です。
| SE 初級者（SE歴1年〜3年） | 60〜80万円 |
| SE 中級者（SE歴3年〜10年） | 80〜100万円 |
| SE 上級者（SE歴10年〜） | 100～150万円 |
| 平均 | 80〜100万円 |
公的データで見る派遣料金の目安
厚生労働省が2026年3月31日に公表した「令和6年度 労働者派遣事業報告書の集計結果（速報）」によると、情報処理・通信技術者の平均派遣料金は、8時間換算・税込で34,382円でした。1日8時間、月20日稼働と仮定すると、月額687,640円、約68.8万円に相当します。
ただし、これは職種区分全体の平均であり、特定の開発言語や経験年数、担当工程ごとの料金ではありません。また、月額は公表値を単純に20倍した試算で、実際の見積額を示すものではありません。
予算検討の参考としつつ、求める技術や業務範囲、勤務条件をそろえて複数社に見積もりを依頼しましょう。
（出典：厚生労働省「令和６年度 労働者派遣事業報告書の集計結果（速報）」/https://www.mhlw.go.jp/content/001684019.pdf）
派遣料金に含まれる費用と追加費用
派遣料金には、エンジニア本人の賃金だけでなく、派遣会社が負担する社会保険料、教育訓練費、担当者の人件費などの運営費や利益が含まれます。派遣料金と賃金の差額にあたるマージンが、すべて派遣会社の利益になるわけではありません。
見積もりでは、基本料金に含まれる項目と、別途請求される項目を分けて確認しましょう。交通費や出張費、時間外・休日・深夜に働く場合の料金などは、契約によって扱いが異なります。「交通費は単価に含まれるか」「月20時間の残業がある場合はいくらか」まで確認すると、総額を比較しやすくなります。
税抜・税込の表示や、請求の計算単位もそろえて検討してください。
（参考：厚生労働省「派遣会社のマージン率等について」/https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000077386_00013.html）
エンジニアの派遣会社を選ぶ際のコツと流れ
ここでは、エンジニアの派遣会社選びに失敗しないためのコツをステップごとに解説していきます。
Step1:優良な派遣会社を探す
まずは優良な派遣会社を探すことが重要です。以下の基準を参考に選ぶといいでしょう。
- 人材の量や質が充実しているか
- 料金形態が良心的か
- サポート体制が整っているか
※注意点 口コミで実際に登録した人の経験談を参考にしましょう。
Step2:複数の派遣会社に登録する
前ステップで優良な派遣会社を見つけたら、実際に何個かに登録してみましょう。
ほとんどの派遣会社は登録時に費用はかかりません。
実際に登録して比較してみることで、自社に合う派遣会社が絞られてきます。
※注意点 登録時に費用がかかってしまうものも稀にあるので、下調べが必須です。
Step3:提案された人材と自社がマッチするか吟味する
このステップが最も重要です。
それはエンジニアの見極めが非常に難しく、雇用後にミスマッチが発覚しても派遣会社に契約期間が設定されている場合、自身の裁量で契約を終了させることが難しいからです。
そうならないためにも、あらかじめ現場のエンジニアと採用したいエンジニアの条件の認識を共有しましょう。
共有事項は、以下を参考にしてください。
- 開発言語
- 経験年数
- 経験ツール
- 経験してきたポジション(ex.PM)
- コミュニケーション能力
※注意点 現場のエンジニアとの意識共有は必須です。できるならば面接などにも参加してもらい、人材要件の齟齬（そご）が生まれないようにしましょう。
▼以下では、エンジニアの採用市場の現状やポイントなどをまとめた資料をダウンロードできます。ぜひご活用ください。
派遣エンジニアの受け入れで企業が注意したいこと
派遣エンジニアを受け入れる際は、以下の3点に注意しましょう。
・契約期間と派遣期間の制限を確認する ・業務範囲と社内の指示系統を明確にする ・情報管理と引き継ぎのルールを整える |
契約期間と派遣期間の制限を確認する
派遣契約で定める「3か月」などの契約期間と、法律上の派遣期間の制限は別のものです。契約を更新しても、期間制限がその都度リセットされるわけではありません。
原則として、同じ事業所で派遣を受け入れられる期間は3年です。過半数労働組合などへの意見聴取により延長できますが、同じ派遣労働者を同じ課などの組織単位で受け入れる期間は、原則3年までです。そのため、人を交代するだけで事業所単位の制限を回避することはできません。
一方、派遣会社で無期雇用されている人や60歳以上の人などは、これらの期間制限の対象外です。更新前に派遣会社と、適用される制限や受け入れ期限、必要な手続きを確認しましょう。
業務範囲と社内の指示系統を明確にする
受け入れ前に、派遣エンジニアへ任せる業務と、社内で担う業務を分けておきましょう。例えば、実装・テストを依頼する場合でも、仕様の確定や成果の確認を誰が担当するか決めておく必要があります。
あわせて、日々の指示を出す担当者と、技術・勤怠に関する相談先を明確にします。複数の社員が個別に依頼すると、作業の優先順位が分からなくなり、手戻りや負担の偏りにつながります。依頼をまとめる窓口を設け、担当者が不在の際の連絡先も共有しましょう。
契約内容に影響する担当業務や就業場所、勤務時間の変更は現場の判断だけで進めず、事前に派遣会社と調整し、必要な契約変更を行うことが大切です。
情報管理と引き継ぎのルールを整える
派遣エンジニアに付与するアクセス権限は、担当業務に必要な範囲に限定しましょう。ソースコード、顧客情報、社内システムごとに利用範囲を決め、秘密保持や端末利用、データの持ち出しに関するルールを派遣会社と本人に共有します。
契約終了や担当者の交代に備え、設計書、改修理由、作業記録、運用手順は社内で管理できる場所に残します。個人の端末や口頭の説明だけに情報を集約しないことが重要です。
また、終了時には引き継ぎ内容を社内担当者が確認し、貸与物の返却とアカウント停止を行います。実施する人と期限まで決めておけば、引き継ぎ漏れや不要なアクセス権限の残存を防ぎやすくなります。
エンジニア採用にフリーランスがおすすめな理由3つ
- 週５日稼働してもらうほどのリソースを必要としない
- 派遣会社を通さずに契約したい
上記のような方には、フリーランスエンジニアとの契約がおすすめです。
以下では、フリーランスを活用するメリットを３つ解説します。
1.稼働工数・期間を自由に決められるから
フリーランスエンジニアは稼働工数が自由なため「週１日のみ」といった稼働も可能です。
また、派遣エンジニアと同じくプロジェクト期間のみの採用が可能なので、正社員のように固定コストになりづらいのが特徴です。
このような柔軟さがフリーランスエンジニアを採用するにあたっての大きなメリットの一つです。
2.優秀なエンジニアが揃っているから
現在のエンジニア市場では、優秀な人材はリファラル採用やヘッドハンティングで獲得されることがほとんどで、なかなか採用市場には現れません。
しかしながら、フリーランスエンジニアは短いスパンで案件を常に探しているため、採用の難易度は大きく下がります。本来であれば獲得できなかったエンジニアも自社に取り入れられるかもしれません。
▼以下では、Workshipのエンジニアの採用事例をご覧いただけます。ぜひご参照ください。
3.コストを抑えられるから
フリーランスエンジニアの採用は、稼働工数を少なくすることでコストを抑えられます。
本来派遣エンジニアが週５日かかるはずだったタスクを、優秀なフリーランスエンジニアが週２日の稼働で抑えることで、大幅にコストを削減することも可能です。
このようにやり方次第では、派遣社員よりコストを抑えつつ、その上で高いスキルを持った人材に仕事を依頼できます。
▼以下では、フリーランス・副業採用サービスの比較表を無料でダウンロードできます。ぜひご活用ください。
フリーランスエンジニアの採用におすすめの人材サービス15選
以下では、特におすすめのエンジニア採用媒体15選をご紹介いたします。ぜひ参考にしてください。
1. Workship｜国内最大級のフリーランスマッチングサービス
「Workship」は国内最大級の登録者数を誇るフリーランスマッチングサービスです。
【特徴】
- ・登録者数68,800人以上に対して登録企業数約1,800社
- ・三者間契約のため、安全に業務委託できる
- ・さまざまな採用手法が利用でき、最短2営業日で契約した事例も
- ・人材のスキル／経歴を分析しスコア化
- ・業界最安値の手数料
▼以下では、登録無料の人材紹介サービス「Workship」のサービス資料を無料でダウンロードできます。ぜひ貴社の採用活動にお役立てください。
2. テックダイレクト（旧CODEAL）｜IT人材と直接マッチング
テックダイレクトは多くのハイスキルなエンジニアのデータベースをもつフリーランスマッチングサービスです。
【特徴】
- 登録者数：20,000人以上
- 約1,100社の豊富な利用実績
- 即戦力人材が多い
3. SOKUDAN｜Facebookとの連携で安心
SOKUDANは面接までの時間が短く、Facebookと連携するなど、信頼性の高いフリーランスマッチングサービスです。
【特徴】
- Facebookとの連携で信頼性〇
- 会社の状況にあった料金プランの提案
- 最短当日のマッチング
4. MOREWORKS｜スキルからピンポイント採用
MOREWORKSは、デジタル・クリエイティブ業界特化型の求人サイトです。
エンジニア、デザイナー、ディレクター、プロデューサーの4つの職種から人材を探せるので、エンジニア以外の人材を採用する際にも活用できます。
また、登録しているエンジニアは、基本的にデジタルを専門に扱うITエンジニアです。プログラミング言語を指定して探すこともできるので、企業で必要とする人材をピンポイントで採用できるでしょう。
【特徴】
- デジタル／クリエイティブに特化している
- エンジニア以外にもデザイナー、ディレクター、プロデューサーを探せる
- プログラミング言語でエンジニアを指定できる
5. HiPro Tech（旧i-common tech）｜ITフリーランスの活用を支援
HiPro Techは、ITエンジニア専門の採用媒体です。
ITエンジニアは日本全体で不足している状態ですが、フリーランスとして働きたいと考えているエンジニアも多くいます。そのため、正社員や契約社員として雇用するのではなく、案件ごとに依頼する場合は求める人材が見つかりやすい傾向にあります。
HiPro Techでは、案件単位で依頼できるので、優れたスキルを持つフリーランスエンジニアとマッチングしやすいでしょう。また、完成までの時期が読みづらく、期間を限定して採用することが難しいときでも活用できます。プログラミング言語を指定してエンジニアを検索できるので、すぐに働いてもらえる点もi-common techの特徴といえます。
【特徴】
- ITエンジニア専門の採用媒体
- 案件に採用したい場合に人材を見つけやすい
- プログラミング言語を指定してエンジニアを検索できる
6. スタンバイ｜幅広い雇用形態に対応
スタンバイは日本最大級の人材紹介サービスです。
登録しているエンジニアも多く、スキルや経験を限定して適した人材が選べます。
また、正社員や契約社員、フリーランスなどのさまざまな働き方を希望するエンジニアが登録しているので、企業がどのようなエンジニアを採用したいかによって適する働き方のエンジニアとマッチングできます。勤務地も限定できるので、通勤してもらうエンジニアを探す場合にも活用しやすい採用サイトといえるでしょう。
【特徴】
- 日本最大級の人材紹介サービス
- 幅広い雇用形態に対応している
- 勤務地を限定できる
7. クラウドワークス エージェント｜フリーランスのエンジニア・デザイナーを紹介
クラウドワークス エージェントは、日本最大級のアウトソーシングサービスであるCrowdworksの関連サイトです。
登録しているエンジニアの数も多く、最短3日で即戦力のエンジニアと契約できます。
なお、クラウドワークス エージェントでは完全成功報酬制を採用しているため、案件の掲載や提案に費用はかかりません。実際に契約が成立し、採用者が稼働してから支払いが発生するので、ほかの採用媒体と並行して活用できます。
【特徴】
- 最短3日で即戦力のエンジニアを採用できる
- 掲載費用がかからないので採用コストを抑えやすい
8.Green｜カジュアルな転職を可能に
Greenはカジュアルな転職を目指した採用媒体です。
気軽に応募者と会えるシステムのため、社風に合いそうかどうか確かめてから面接に進めます。
また、専門の人事担当者がスカウトに介入するので、応募者のスキルや希望する条件とマッチングしやすいのもGreenの特徴です。IT／WEB専門の採用媒体なので、ITエンジニアの登録が多いことも希望に近い人材と出会いやすいポイントです。
【特徴】
- 応募者と面談することが可能
- 希望条件と応募者のスキルがマッチしやすい
- ITエンジニアの登録が多い
9. Forkwell｜スキルを評価システムで可視化
Forkwellは、ITエンジニアに特化した採用媒体です。
エンジニアのスキルが独自の評価システムにより可視化されて表示されているので、希望するレベルのエンジニアを探せるという特徴があります。
また、エンジニアのアプライを待つだけでなく、スキルに合うエンジニアを選び、企業側から直接スカウトメールを送信することも可能です。スキル重視でITエンジニアを選びたいときにも、活用できる採用媒体といえるでしょう。
【特徴】
- ITエンジニアに特化している
- 企業からスカウトメールを送ることも可能
10. paiza転職｜成果報酬制によりコストを抑えられる
paiza転職は、エンジニアのスキルでスクリーニングできる採用媒体です。
広告掲載費用は無料の成功報酬制なので、採用が決まるまでコストがかからないのも特徴です。また、paiza転職では選考プロセスをフォローする体制があり、エンジニアと企業側の認識にずれがないようにチェックしながら採用を進められます。
【特徴】
- スキルでエンジニアを選定可能
- 採用が決まるまでコストがかからない
- 選考プロセスをフォローしてくれる
11. レバテック｜エンジニアとデザイナー特化
レバテックはエンジニアとデザイナーの採用に特化したエージェントです。
【特徴】
- 登録者数：40万人
- 社員、派遣、フリーランス希望者の中からニーズに合わせてご紹介
- エンジニア、デザイナー専門のエージェント
- 採用課題から必要な人材像を整理し、求めるスキルにマッチする人材を推薦
12. ITプロパートナーズ｜問い合わせから60分以内に人材紹介
ITプロパートナーズは迅速かつ丁寧な対応に定評があるエージェントです。
【特徴】
- 登録者数：60,000人
- 迅速かつ手厚いサポート対応
- 豊富な人材データベース
- 紹介実績3,000社以上
13. ワークポート｜全国規模の対応が持ち味
ワークポートは全国の多種多様なネットワークが持ち味のエージェントです。
【特徴】
- 人材紹介業20年で約26,000社の採用活動をサポート
- 幅広いネットワークで、全国の多様な業種に対応
- 登録者は月間30,000人以上
- 採用成功まで費用がかからない完全成果報酬型
14. リクルートエージェント｜業界最大級の実績
リクルートエージェントは各業界に精通したアドバイザーによる手厚い対応が売りのエージェントです。
【特徴】
- 登録者数：134.5万人／年
- 完全成果報酬型の料金形態
- 6ヶ月までの返金保証あり
- 業界最大級の登録者数
15. quick AGENT｜人材紹介エージェントに一括募集
quick AGENTは、エンジニアとデザイナーに特化した採用プラットフォームです。
案件を公開してエンジニアからのアプライを待つこともできますが、案件を登録すると専属のエージェントが適した人材を紹介してくれるので、比較的早めに人材が決まることも特徴です。
人材紹介エージェントに一括募集するため、タイミングにもよりますが、スピード採用の可能性もあります。今すぐエンジニアを採用したい企業や即戦力を求めている企業に適した採用媒体といえるでしょう。
【特徴】
- エンジニアとデザイナーに特化している
- 早めに採用まで決まりやすい
▼以下では、Workshipのエンジニア採用事例集を無料でダウンロードできます。ぜひ貴社の採用活動にお役立てください。
『Workship』のエンジニア採用成功事例
以下では『Workship』を活用したエンジニア採用の成功事例を紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
成功事例① 株式会社swimmy様
株式会社swimmyは、2018年に創業したデジタルに特化した制作スタジオです。クリエイティブ、ECコンサルティング、コラボレーションの3つの事業で、クライアント企業のアイデアをサービス化へと導く支援をしています。
元々は少数精鋭の組織でしたが、制作依頼が増えため、より幅広いニーズに対応するためにWorkshipを活用。これまでの社内にはなかったスキルを持つ外部人材を採用しました。
今回のエンジニア採用の目的は「社内にないスキルを取り込み、仕事の幅を広げる」こと。そのために「面談でコミュニケーションの相性を見極める」ことを重視したことで「能動的な姿勢のハイパフォーマーの採用に成功」しています。
気をつけたポイントとして、早い段階からプロジェクトに参加してもらうために、スピード感を意識したこと。業務の案件が決まれば、すぐに「どのようなポジションが必要か」を洗い出し、素早く募集を掲載することを心がけられました。
その甲斐あって、これまでWorkshipを利用して3名の採用しましたが、募集掲載から稼働開始までの期間は1週間ほどと驚くほどスムーズな採用に成功されています。
成功事例② インベストデザイン株式会社様
インベストデザイン株式会社は、2016年に創業した金融ベンチャー企業です。「企業成長に必要なインフラへ」をビジョンに掲げ、決済・与信・投資の3つのドメインにおいてサービス展開をし、クライント企業の成長をサポートする会社です。
同社では、今後の業務を遂行するにあたり、社内リソースだけでは人材が足りないと考え、外部人材の力を借りることにしました。これまでWorkshipを介して、フロントエンドエンジニア3名、バックエンドエンジニア1名を採用しています。
今回のエンジニア採用の目的は「技術だけでなく提案力も兼ね備えた人材を採用すること」に着目。そのために「定期的なミーティングでコミュニケーションを促進」されました。結果として「開発スピードが向上し、業務幅も拡大」するという大きな成功に繋がっています。
Workshipを活用したことで、すぐにでも人手がほしい状況のなか、募集から契約まで1週間ほどとかなり早いスピード感で優秀な人材の採用に成功されました。
成功事例③ トランスコスモス株式会社様
トランスコスモス株式会社は、1966年の創業以来、人と技術を“仕組み”で融合したサービスを数多く提供し、売上拡大とコスト最適化の両面からお客様企業を支援する会社です。国内のみならず、世界各地域に拠点を拡大し、クライアント企業数は3000社超にも上り、時代や事業環境の変化、顧客ニーズに対応しながら常に進化を続けている会社です。
これまでは、欲しい人材をすぐに採用できないことが一番の課題で、派遣会社が紹介する人材ではなかなかスキルがマッチせず、派遣会社の営業担当者に必要スキルを何度も連絡するという時間的なロスや、営業担当者自身の思い違いによる人材のミスマッチなども経験。また、どういう人材が在籍しているかをデータベースで俯瞰して見られないことから、伝えた以上の人材が見つからないといった問題を感じておられました。
そこで今回のエンジニア採用の目的を「週4日以上稼働できるメンバーを多く採用する」としてWorkshipに依頼。結果として「スピード感を重視したことで、最短3日でアサインが決まった」こともありました。採用時に工夫したポイントは「チェックリストで外部メンバーのスキルを共有」できたことも大きかったと感じておられます。
またこれからは、データサイエンティストやアプリエンジニア、編集・ライターなど、これまで外部人材を採用したことがない職種でも必要に応じてWorkshipを活用したいと、人材採用の成功に手ごたえを感じられています。
▼以下では、Workshipを実際に導入した企業の事例と共にサービスの特徴やお役立ち機能も紹介しています。ぜひ貴社の採用活動にお役立てください。
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